1 履 歴
フリガナ ヤマシタ マサノブ 性別


 - 年 - 月 - 日
氏名 山下 匡将 男性
ローマ字
氏名
YAMASHITA MASANOBU
所属 現代社会学部 職名 准教授
HPアドレス  
メールアドレス  
最終学歴・学位  2007年3月
北海道医療大学大学院看護福祉学研究科臨床福祉学専攻修士課程修了〔修士(臨床福祉学)〕
 系・分野・分科・細目表
 人文社会系
分野  社会科学
分科  社会学
細目  社会福祉学
フリーキーワード  ソーシャルワーク・リサーチ

 2 学歴・学位
年月

事     項

2005年4月 北海道医療大学大学院看護福祉学研究科臨床福祉学専攻修士課程入学
2007年3月 北海道医療大学大学院看護福祉学研究科臨床福祉学専攻修士課程修了〔修士(臨床福祉学)〕

 3 職 歴
年月

事     項

2006年4月 北海道保育総合専門学校 非常勤講師(精神保健) (~2007年3月)
2006年5月 札幌市精神科救急情報センター 相談員 (~2007年3月)
2007年4月 名古屋学院大学 人間健康学部 助手 (~2010年3月)
2010年4月 名古屋学院大学 スポーツ健康学部 助教 (~2012年3月)
2012年4月 名古屋学院大学 経済学部 講師(~2015年3月)
2015年4月 名古屋学院大学 現代社会学部 講師(~2017年3月)
2017年4月 名古屋学院大学 現代社会学部 准教授(~現在)

 5 研究分野・内容
 5-1 研究分野・内容(記述式:350字以内)
【担当専門科目】ソーシャルワーク・リサーチ,社会調査法,福祉社会論,地域コミュニティ論
【最近の研究】ソーシャルワーク専門職性の尺度化,レジデンシャル・ソーシャルワーク・インディケーターの開発,社会福祉教育方法の検討,若者のデートDV防止啓発プログラムの開発,地域福祉活動計画への参画による大学生における福祉マインドの獲得.
 5-2 研究課題(今後の展開・可能性を含む)(記述式:350字以内)
 5-3 研究助成等
区分 年月 名称・題目・機関名等
学外 2010年4月 みずほ福祉助成財団社会福祉助成金『レジデンシャルソーシャルワークにおける専門職性評価指標開発』(共同研究者).
学外 2014年4月 文部科学省「地(知)の拠点整備事業」地域志向教育研究経費『COC「熱田区孤立を生まない地域づくり事業」の展開に向けた基礎的研究』.
学外 2015年4月 文部科学省「地(知)の拠点整備事業」地域志向教育研究経費『熱田区孤立を生まない地域づくりを目指した教育プログラムの開発‐地域課題解決3プログラムによる地域志向・地域貢献型教育‐』.
学外 2016年4月 文部科学省「地(知)の拠点整備事業」地域志向教育研究経費『熱田区地域支えあい事業』.
科学研究費補助金 2007年4月 萌芽研究『社会福祉系大学生を対象とした初年次教育プログラム開発に関する予備的研究』,課題番号19653052(研究協力者).
科学研究費補助金 2012年4月 基盤研究(C)『レジデンシャル・ソーシャルワーク・インディケーターの開発』,課題番号24530768(研究分担者).
 5-4 資格・特許等
年月 名称
2005年4月 社会福祉士国家資格取得(第66907号)
2006年4月 精神保健福祉士国家資格取得(第28444号)
2010年8月 社会福祉士実習演習担当教員講習会(実習分野講習) 修了
2010年12月 社会福祉士実習演習担当教員講習会(演習分野講習) 修了

 6 研究業績
 年度  種類  
種類 著書、学術論文、テーマ等の名称 単著、
共著等の別
発行又は
発表の年月
発行又は発表
雑誌等又は発表
学会等の名称
該当頁 PDF
著書:編纂書 ロードマップ法学 共著 2016年4月 株式会社一学舎 152-164  
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要旨:12章社会保障法
1.社会保障法の意義と歴史的背景
2.社会保険
3.公的扶助
4.社会手当
5.社会福祉
Column12 社会保障制度の持続可能性‐大都市高齢者の地方移住問題‐
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著書:編纂書 社会福祉士養成教育方法論 共著 2008年11月 弘文堂  
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要旨:社会福祉士法改正にともなう社会福祉士養成教育カリキュラムの大幅な改正により、教育現場では混迷状態が生じる可能性がある。本書は、新カリキュラムに添いつつ従来の社会福祉士養成教育を乗り越える「新しい枠組み」を提示する。第1章 「社会福祉士養成教育」の課題。第2章 社会福祉士養成教育における基礎教育のあり方。第3章 人・社会・生活と福祉の理解に関する知識と方法。第4章 総合的かつ包括的な相談援助の理念と方法に関する知識と技術。第5章 地域福祉の基盤整備と開発に関する知識と技術。第6章 サービスに関する知識。第7章 実習・演習。第8章 社会福祉士としての巣立ちのための教育のあり方。
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著書:編纂書 介護教育方法論 共著 2008年4月 弘文堂 1~5  
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要旨:介護福祉士を養成する教育課程に関する提案書。介護福祉士の養成教育についての教育課程編成についての基本的視点(第1章)を整理した後、専門職養成教育以前に行われておくべき基本的高等教育の内容と教育方法について提案し(第2章)、その後、平成21年度版をベースにした介護福祉士養成教育の内容について、各領域各科目ごとに、その内容と方法についての提案(第3~9章)を試みている。
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著書:編纂書 社会福祉入門‐福祉をはじめて学ぶあなたに‐ 共著 2007年4月 ヘルス・システム研究所 93-96  
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要旨:社会福祉を学ぶ入り口と学び方についてまとめた教材。1章では、生活の仕組みや生まれてから亡くなるまでの過程と、そこでの福祉課題の概略を整理した。2章では、生活を作っていくうえでおきやすい問題について、事例を中心に解説した。3章では、これらの問題にどのように対応していくのか。現在の社会福祉援助技術の考え方や方法についてまとめた。
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著書:辞書・辞典 イラストでみる社会福祉用語事典(第2版) 共著 2017年6月 株式会社テコム 75,84,111,175,183,219,220,230,245,312,330,359,373,410,413,417,433,436,461,480,490.  
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要旨:「間隔尺度(75頁)」,「基幹統計(84頁)」,「クロス集計(111頁)」,「再検査法(175頁)」,「散布図(183頁)」,「社会生活基本調査(219頁)」,「社会調査協会(220頁)」,「尺度水準(230頁)」,「順序尺度(245頁)」,「折半法(312頁)」,「代表値(330頁)」,「統計法(359頁)」,「内部一貫法(373頁)」,「ピアソンの積率相関係数(410頁)」,「ヒストグラム(413頁)」,「比例尺度(417頁)」,「平行検査法(433頁)」,「変数(436頁)」,「名義尺度(461頁)」,「リッカート尺度(480頁)」,「労働力調査(490頁)」,計21項目の解説を担当した。
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著書:その他 なごやかモデルソーシャルハンドブック‐地域医療の未来と歩む社会の姿‐ 共著 2017年3月 「なごやかモデル」名古屋学院大学現代社会学部・経済学部グループ 104-113  
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要旨:
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著書:その他 なごやかモデル ソーシャル・ハンドブック:地域医療の未来を築く社会の取り組み 共著 2016年3月 「なごやかモデル」名古屋学院大学現代社会学部・経済学部グループ 70-79  
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要旨:<担当章>
第6章 ストック活用×団地再編=工業系大学が取り組むUR男山団地
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著書:その他 なごやかモデルソーシャル・ハンドブック:地域医療の未来を拓く社会の扉 共著 2015年3月 「なごやかモデル」名古屋学院大学経済学部グループ 42-47,162-168  
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要旨:<担当章>
第3章 高齢者福祉の基礎理論
第7章 コミュニティ・ソーシャルワークの実践:」名古屋市熱田区
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著書:その他 うかるぞ社会福祉士過去&予想問(担当:第11章「社会調査の基礎」) 共著 2010年10月 週刊住宅新聞社 243-266  
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要旨:
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著書:その他 社会理論と社会システム(現代の社会福祉士養成シリーズ) 共著 2009年5月 久美  
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要旨:ソーシャルワークは、「人間の行動と社会システムに関する理論を利用して、人びとがその環境と相互に影響し合う接点に介入する」ことが指摘されている。その意味で『社会理論と社会システム』は、ソーシャルワーカーとしての社会福祉士の専門性の基盤となる知識の一端を担うものである。本書は、いうまでもなく社会福祉士養成に向けた新たな指定規則にもとづく「シラバスの内容」および「想定される教育内容の例」に準拠して編集されたものである。(※「第5回:現代社会と人口動態」担当)
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著書:その他 社会福祉士・精神保健福祉士 国試対策でる人予想厳選70 共著 2008年7月 日総研出版  
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要旨:本書は、国家試験のための効率的な学習参考書であると同時に、社会福祉専門職の基盤となる「社会福祉のエートス」を学ぶことができるよう編集されたものである。山下担当:ラウントリー,エリクソン,トレッカー,バンク=ミケルセン、ビスマルク、ボウルヴィ、コイト、ゴッフマン
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学術論文 レジデンシャル・ソーシャルワーク・インディケーターの導入がワーカーにもたらす影響 共著 2017年3月 名古屋学院大学論集 社会科学篇 第53巻 第4号 171-185
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要旨: 〔目的〕レジデンシャル・ソーシャルワーク・インディケーターのうち「利用者満足度」の導入が,ワーカーにもたらす影響について検討する。〔方法〕ワーカー2名に,約2か月間にわたって「利用者満足度」を記録してもらい,半構造化面接および質的内容分析の手法を用いて,「語りのヴァリエーション」,「定義」,「概念」,「カテゴリー」をコーディングした。〔結果〕111の語りのヴァリエーション,8つの概念,【インディケーターとの出会い】および【インディケーターへの葛藤と適応】ならびに【インディケーターがもたらした変化】の3つのカテゴリーが構成された。〔考察〕表情や身体状況とは相対的に独立した何らかの利用者満足度を意識的に考える機会を設けることで,ワーカーは意図的・積極的に入居者を気に掛けるようになり,“ケアワーカーとは異なる視点”をより明確にしていく傾向が看取された。
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学術論文 特別養護老人ホーム生活相談員の専門職性―ソーシャルワーク専門職性自己評価尺度(SWPI)を用いた検討― 共著 2015年3月 名古屋学院大学論集 社会科学篇 第51巻 第4号 201-214
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要旨: 【目的】特別養護老人ホームにおいてレジデンシャル・ソーシャルワークを担う,生活相談員が有する専門職性の特徴を概観する。【方法】全国の特別養護老人ホーム6,545件の生活相談員を対象とした「レジデンシャル・ソーシャルワークの専門職性に関する調査」を実施し,因子分析(回転なし)およびクラスター分析(ward法)をおこなった。【結果】因子分析では,第1因子として「レジデンシャル・ソーシャルワーク専門職性」(寄与率27.2%),第2因子として「(自律性の発揮に対する)迷い」(寄与率4.5%)が抽出された。クラスター分析では5つのクラスターが生成され,その平均年齢や経験年数の違いにより,「ビギナー」「ミドル」「エキスパート」に分類できた。【結論】「ビギナー」から「ミドル」,そして「エキスパート」へと移行する際に,“迷いの段階”を経る「専門職性の深化と迷いのらせん構造」が示唆された。
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学術論文 福祉系初年次学生の特徴-四年制大学と短大の比較から- 共著 2013年1月 日本社会福祉教育学会誌(7),99-107.  
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要旨:
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学術論文 社会福祉専門職養成教育における初年次教育の課題‐社会福祉士養成4年制大学に所属する初年次女子学生の実態から‐ 共著 2013年1月 日本社会福祉教育学会誌(7),109-121. 109-121  
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要旨:
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学術論文 初年次教育再考‐学びの共同体の構築を目指して‐ 共著 2013年1月 日本社会福祉教育学会誌(7),123-133.  
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学術論文 島嶼地域住民のライフスタイル 共著 2011年3月 生活科学研究.33,11-23.  
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学術論文 島嶼地域の地域福祉のあり方に関する研究‐新潟県粟島浦村の調査から‐ 共著 2010年3月 生活科学研究.32,1-12.  
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要旨:
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学術論文 島嶼地域高齢者の精神的健康の関連要因に関する研究 共著 2009年12月 北海道医療大学看護福祉学部紀要(16),15-24
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学術論文 若者におけるデートDVに関する基礎的研究 ―大学生を対象としたイメージ調査の結果から― 単著 2009年10月 名古屋学院大学論集 社会科学篇 Vol.46 No.2 161-178
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要旨:
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学術論文 島嶼地域住民のソーシャル・サポートに関する研究-新潟県岩船郡粟島浦村住民のライフスタイルとの関連- 共著 2009年1月 名古屋学院大学論集社会科学篇.45(3).105-116  
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要旨:島嶼地域住民の地域福祉の推進に資するべく、ソーシャル・サポートの関連要因について検討した。40歳以上の住民を対象としたアンケート調査の結果、島嶼地域では住民相互の支えあいの意識が高い傾向にあることが明らかになった。また、島嶼地域においてソーシャル・サポートの維持・拡大を図るには、「社会とのかかわりの保持」「健康的な生活習慣の実践」が肝要であることが明らかとなった。
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学術論文 島嶼地域高齢者のライフスタイルと健康に関する研究 共著 2008年12月 文教大学教育学部紀要.42.27-35  
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要旨:山形県酒田市に属する飛島に住まう満40歳以上の住民すべてを対象としたアンケート調査の結果から、高齢者のライフスタイルと主観的健康感の関連要因について検討した。分析の結果、主観的健康感と社会との関わり(「社会への貢献」)や個人の精神的側面のあり様(「くつろいだ気分にする」「将来に対して非常に楽観的である」)との関連性が認められた。
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学術論文 島嶼地域住民の健診受診及び通院行動とライフスタイルとの関連 共著 2008年3月 北海道公衆衛生学雑誌.21.15-25  
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要旨:医療受診行動の関連要因を抽出することを目的に、島嶼地域住民の健診への参加及び通院の有無について、社会との関わりや生活習慣等のライフスタイル要因との関連を壮年期、高齢期の年齢階層別に検討した。その結果、健診への参加の関連要因として、年齢階層に関わらず社会との関わりや積極的態度が抽出された。また、通院の有無の関連要因として、壮年期では自身の健康状態の認知状況、高齢期では社会活動への参加状況、ソーシャルサポート等が抽出された。
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学術論文 島嶼地域住民の主観的健康感に関する研究―山形県酒田市飛島住民のライフスタイルとの関連― 共著 2008年1月 名古屋学院大学論集社会科学篇.44(3).95-109
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要旨:島嶼地域高齢者のサクセスフル・エイジング実現に資するべく、楽観的認知傾向とライフスタイル要因との関連性について検討した。山形県酒田市飛島に居住の40歳以上の住民288名を対象としたアンケート調査の結果、楽観的自己感情には「自身の生活実態に対する評価」が、悲観的自己感情には「他者との交流頻度」が影響していることが明らかとなった。
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学術論文 島嶼地域高齢者の楽観性の関連要因に関する研究 共著 2007年12月 北海道医療大学看護福祉学部紀要.14.19-26
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要旨:島嶼地域高齢者の健康寿命の保持に資するべく、精神的健康と関連が示唆されている楽観的自己感情の関連要因について検討した。その結果、社会関連性指標の「積極性」、社会活動状況の「老人クラブでの活動状況」「仕事以外での所属団体の有無」、生活満足度尺度の「他の人に比べて恵まれていた」の4項目が重回帰分析により独立性の高い変数として抽出された。
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学術論文 主観的健康感と社会とのかかわりに関する研究 共著 2007年3月 北海道医療大学看護福祉学部学会誌.3(1).29-34
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要旨:新潟県粟島浦村および山形県酒田市飛島において実施した調査結果について、メタ・アナリシス的に検討した。その結果、1)主観的健康感の分布に地域差がみられた。2)主観的健康感には、「職業の有無」「病院にかかるような病気の有無」「地域活動への参加機会の有無」「趣味の有無」の項目が関連していた。以上のことから、主観的健康感には「社会的な活動への参加」「役割の保持」「生きがい活動の実践」が関連していることが明らかとなった。
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学術論文:研究ノート 飛島高齢者の介護予防に関する基礎的研究 共著 2007年6月 東北公益文科大学総合研究論集.12.133-145  
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要旨:飛島高齢者の介護予防に資するべく、主観的健康感の関連要因について検討した。その結果、第一に、主観的健康感の関連要因として、身体的な要因のみならず、精神的・社会的要因による影響が顕著であることが示唆された。第二に、社会関係の中で得られる役割や、肯定的・楽観的な態度が、主観的健康感に何らかの影響を与えることが示唆された。第三に、今後、飛島における介護予防への取り組みに際して、これらの知見の維持・増進に特段の配慮が必要となる。
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学術論文:ディスカッションペーパー 東日本大震災発災時から現在までのNPO法人の活動 共著 2015年3月 名古屋学院大学総合研究所ディスカッションペーパー No.106 11-27  
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資料 レジデンシャル・ソーシャルワーク専門職性評価尺度の開発 共著 2010年10月 財団法人みずほ福祉助成財団助成研究報告書 6-36  
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口頭発表:研究発表 Social work education to handle the needs of a super-aging society with declining population - Education that develops a sense of citizenship - 共同 2018年7月 SOCIAL WORK, EDUCATION AND SOCIAL DEVELOPMENT (SWSD) 2018 要旨集2106頁
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要旨:
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口頭発表:研究発表 文部科学省「地(知)の拠点整備事業」を活用したソーシャルワーク教育の可能性-地域福祉活動計画との連携による「自治会インターンシップ」プロジェクトとその成果- 単独 2017年7月 日本ソーシャルワーク学会第34回大会 (要旨集90-91)
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口頭発表:研究発表 熱田区孤立を生まない地域づくり事業の成果 -「してもらう側」から「する側」への役割の変化 - 共同 2016年12月 第3回地域課題解決全国フォーラム in 庄内 (要旨集29-30頁)
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口頭発表:研究発表 熱田区孤立を生まない地域づくり事業の展開 -市営南熱田荘における「自治会インターンシップ」の取り組み- 共同 2015年12月 第2回地域課題解決全国フォーラム in 庄内
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口頭発表:研究発表 Change of Residential Social Work Practice in Nursing Homes: Effects of introducing the Residential Social Work Indicator 共同 2015年10月 The 23rd Asian and Pacific Association for Social Work Education Conference 26
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口頭発表:研究発表 レジデンシャル・ソーシャルワーク・インディケーターの主観的効果 -アウトカム指標の試行使用がワーカーに与えた影響・効果- 共同 2015年9月 日本社会福祉学会第63回秋季大会 47
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要旨:
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口頭発表:研究発表 レジデンシャル・ソーシャルワーク・インディケーターの開発‐満足度評価によるアウトカム指標作成に向けたアプローチ‐ 共同 2014年11月 日本社会福祉学会第62回秋季大会 要旨集(263-264)
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要旨:
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口頭発表:研究発表 Development of residential social work indicators - Establishment of a process-related indicator model at a nursing home for the elderly– 共同 2014年7月 2014 Joint World Conference on Social Work, Education and Social Development
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口頭発表:研究発表 「レジデンシャル・ソーシャルワーク・インディケーター」開発の試み-特別養護老人ホームにおける生活相談援助機能の可視化- 共同 2013年6月 日本ソーシャルワーク学会第30回大会 101
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口頭発表:研究発表 The Characteristics of Proficiency Developing Process in Residential Settings. 共同 2012年7月 2012 Joint World Conference on Social Work and Social Development.
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口頭発表:研究発表 キャリア・スライドがソーシャルワーク・アイデンティティに及ぼす影響 共同 2011年10月 日本社会福祉学会第59回秋季大会  
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要旨:
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口頭発表:研究発表 Characteristics of Residential Social Work Proficiency 共同 2011年7月 21st Asia-Pacific Social Work Conference 要旨集323頁  
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口頭発表:研究発表 ソーシャルワークの専門職性-介護老人保健施設に勤務するソーシャルワーカーの自己評価- 共同 2011年7月 日本ソーシャルワーク学会第28回大会
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口頭発表:研究発表 レジデンシャル・ソーシャルワーク専門職性評価指標の開発-特別養護老人ホームに勤務するソーシャルワーカーを対象とした調査の結果から- 共同 2010年10月 日本社会福祉学会第58回大会秋季大会  
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口頭発表:研究発表 社会福祉専門職養成教育研究の動静および今後の課題-研究テーマと研究方法を中心に- 単独 2010年10月 日本社会福祉学会58回大会秋季大会  
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口頭発表:研究発表 短縮版「ソーシャルワーク専門職性自己評価尺度」開発の試み 共同 2010年7月 日本ソーシャルワーク学会第27回大会  
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口頭発表:研究発表 島嶼地域高齢者の精神的健康の関連要因についての検討 共同 2009年10月 第68回日本公衆衛生学会総会  
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口頭発表:研究発表 島嶼地域高齢者の地域福祉推進に関する研究‐生活習慣と社会とのかかわりを中心に‐ 共同 2009年10月 第68回日本公衆衛生学会総会  
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口頭発表:研究発表 島嶼地域住民の福祉に対する意識と課題‐住民を対象としたアンケート調査の結果から‐ 共同 2009年10月 日本社会福祉学会第57回全国大会  
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口頭発表:研究発表 離島高齢者のメンタルヘルスに関する研究 共同 2009年10月 日本社会福祉学会第57回全国大会  
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口頭発表:研究発表 島嶼地域における地域福祉推進のための基礎的研究‐住民を対象とした調査結果から‐ 共同 2008年11月 日本公衆衛生学会総会.67.要旨集363  
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要旨:島嶼地域住民の地域福祉に対する認識のあり方に焦点をあて、当該地域における保健・医療・福祉施策の課題抽出を試みる。調査の結果、壮年期および高齢期といった年齢構造の違いにより、「地域の捉え方」「地域活動への参加状況」「福祉に関する情報量」「生涯学習の必要性」に関する意識に違いがみられた。
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口頭発表:研究発表 島嶼地域住民の生活満足度の関連要因の検討 共同 2008年11月 日本公衆衛生学会総会.67.要旨集498  
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要旨:高齢者の介護予防施策に資するべく、健全な地域生活様式を模索することを目的に、島嶼地域住民における生活満足度の関連要因を検討した。分析の結果から、生活習慣との関連を加味してもなお、生活満足度と主観的健康感や楽観的自己感情、GHQとの関連性が認められた。
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口頭発表:研究発表 社会福祉系大学ヒアリング調査による教員の学生認知に関する研究 共同 2008年11月 日本社会福祉教育学会.4.要旨集65-70  
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要旨:社会福祉系大学を対象とした初年次教育のヒアリング調査の結果、社会福祉系大学に入学してくる学生に対する教育として、「市民」としての基礎教養並びに職業教育への導入が欠かせないと認識している教員が多かった。しかし、それらに対応する教授力及び大学のシステム並びに学生像の整合性が未だとれていない現実が確認された。
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口頭発表:研究発表 社会福祉系4年制大学における初年次教育の現状と課題-「社会福祉教育における初年次教育に関する実態調査」の結果から- 共同 2008年11月 日本社会福祉教育学会.4.要旨集71-76  
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要旨:社団法人日本社会福祉教育学校連盟に加盟する全ての4年制大学を対象とした調査の結果、大多数の大学において「意図した初年次教育の実践」がなされているとの回答が得られた。しかし、「ゼミナール科目」「アカデミックスキルを学ぶプログラム」といった大学教育への導入教育の根幹を担うであろう領域の実施率が相対的に低いことから、社会福祉系4年制大学は、初年次教育として専門教育への導入を重視する傾向が窺えた。
参照リンク:
口頭発表:研究発表 社会福祉新入生の現状-福祉系大学新入生意識調査の結果から- 共同 2008年11月 日本社会福祉教育学会.4.要旨集59-64  
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要旨:社会福祉系大学の新入生を対象に、その経験や学習態度、専門職イメージなどに関する実態把握を試みた。その結果、学習態度・習慣は必ずしも醸成されておらず、学生たち自身も不安に感じていた。
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口頭発表:研究発表 島嶼地域住民の社会関連性に関する研究 共同 2008年10月 日本社会福祉学会.56.要旨集475  
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要旨:生命予後との関連が報告されている社会関連性の関連要因について検討した。分析の結果、「同居者の有無」「職業の有無」「ソーシャル・サポート受領」の3項目が独立性の高い変数として抽出された。
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口頭発表:研究発表 粟島住民の生活満足度の関連要因に関する研究 共同 2008年10月 日本社会福祉学会.56.要旨集477  
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要旨:生活満足度の関連要因について検討した。分析の結果、「GHQ」「楽観的自己感情」「主観的健康感」の3項目が関連性の高い項目として抽出された。
参照リンク:
口頭発表:研究発表 島嶼地域住民のライフスキルと主観的健康感に関する研究 共同 2008年10月 日本社会福祉学会.56.要旨集478  
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要旨:サクセスフル・エイジングの実現を目指すべく、主観的健康感とライフスキルの関連要因について検討した。調査の結果、主観的健康感には、既往症や生活習慣のみならず、社会との関わりや個人の精神的側面のあり様が関連していることが明らかとなった。
参照リンク:
口頭発表:研究発表 社会福祉士養成4年制大学の新入生の学習方法習熟度に関する研究-入試形態別の学習方法習熟度と入学後の不安を中心に- 共同 2007年11月 日本社会福祉教育学会.3.要旨集37  
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要旨:社会福祉専門職養成教育にかかる初年次教育プログラムを「開発する」「評価する」ための前提として、大学新入学生の実態を把握することを目的にアンケート調査を企画した。社会福祉士養成課程である4年制大学に所属している956名のアンケート結果から、「授業以外に学習をしない」「試験前にまとめて勉強する」といった消極的ともいえる学習に対する姿勢が看取された。一方、「ノートのとり方や予習・復習の進め方」に不安を感じている学生の存在が明らかとなった。
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口頭発表:研究発表 社会福祉専門教育を見据えた初年次導入教育の検討 共同 2007年11月 日本社会福祉教育学会.3.要旨集47  
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要旨:社会福祉専門教育の多くの課題の中で、人権感覚の醸成が如何に可能かということを検討した。その結果、1)学校教育や地域における人権/福祉教育の状況と、それらとの接続・関係の検討、2)初年次段階でのカリキュラムや諸行事のみならず「環境」の再検討、が必要であることが明らかとなった。IASSW/IFSWによるソーシャルワーク教育および養成のためのグローバル基準に見られる、意志決定過程の参加型民主主義や学生の個別性に応じた相談機能の提供、あるいは自己覚知の機会の提供などは「隠れたカリキュラム」として重要であり、かつポートフォリオの活用等の具体的な教育方法の検討も必要であろう。
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口頭発表:研究発表 社会福祉専門職養成教育における初年次教育の枠組み『ソーシャルワーク教育および養成のためのグローバル基準』の分析をとおして 共同 2007年11月 日本社会福祉教育学会.3.要旨集49  
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要旨:本研究の目的は、1)『ソーシャルワーク教育および養成のためのグローバル基準』で示されたソーシャルワーク教育の理念と構造を分析する、2)分析対象を4年制大学における社会福祉士養成課程の初年次教育に絞り、『グローバル基準』で示されたソーシャルワーク教育の理念と構造における初年次教育の理論的枠組みを分析・考察することにある。分析の結果、SWテキストは、知識・諸過程・価値観・哲学・倫理・役割・領域・目的に関する記述で構成されていた。一方、Vテキストは、知識・諸過程・哲学・目的・雰囲気に関する記述で構成されていた。この分析結果に限っていえば、ソーシャルワーク教育は、専門職としての価値観や哲学・倫理・役割・領域の体系化が特徴的といえよう。また、二つのテキストに共通する知識・諸過程・哲学・目的も内容は異なる。その相違点から、ソーシャルワーク教育における初年次教育の体系化を図ることが可能と考える。
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口頭発表:研究発表 島嶼地域住民の楽観性の関連要因に関する研究 共同 2007年10月 日本公衆衛生学会総会.66.要旨集504  
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要旨:本研究の目的は、サクセスフル・エイジングに資するべく、島嶼地域住民のライフスタイルと楽観性の関連について明らかにすることにある。調査の結果、島嶼地域住民の楽観性及び悲観性には、周囲のサポートの有無や主観的な満足度、社会との関わりなどが影響していることが示唆され、その関連性は年齢階層によって異なることが明らかとなった。
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口頭発表:研究発表 島嶼地域住民の健康診断及び医療受診に関連する要因の検討 共同 2007年10月 日本公衆衛生学会総会.66.要旨集506  
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要旨:高齢者の介護予防に資するべく、自身の健康管理行動の関連要因を抽出することを目的に、医療受診行動に関連するライフスタイル要因の検討を試みた。調査の結果、島嶼地域住民の医療受診行動には、社会的な関わりのみならず、精神的状況のあり様が影響し、また、年齢階層によってその関連要因が異なることが明らかとなった。
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口頭発表:研究発表 新入生の生活体験および学習活動と学生生活に関する基礎的研究 共同 2007年9月 日本社会福祉学会.55.要旨集402  
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要旨:より体系化された初年次教育プログラムを開発することを目的に、「生活体験および学習活動と学生生活に関するアンケート調査」の結果を提示する。「学習時間」では、A校、D校、E校、G校の学習時間が少ない傾向が看取された。「学習方法」については、「知識詰め込み型」の学習スタイルが取り入れられていると考えることもできるが、単に試験を受けるための勉強方法がそのまま学習スタイルとして定着しているとも考えられる。また、計画的な学習について「計画を立てなかった」との回答について、「計画を立てたが実行しなかった」という回答も含めると、計画的に学習を進めていない学生が全体の8割を占めることになり、そもそも自分にあった学習計画を「立てられるのか」という視点が重要になってくる。さらには、「ノートのとり方や予習・復習の進め方」に不安を感じているという状況を鑑みると、学習の仕方、あるいは「学習する」とはどのようなことなのか、というところまで一度遡る必要があるということが実態として浮かび上がってくる。
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口頭発表:研究発表 社会福祉教育研究の課題に関する基礎研究(1)‐日本社会福祉学会における社会福祉教育関連研究の変遷を中心に‐ 共同 2006年11月 日本社会福祉教育学会.2  
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要旨:わが国の今後の社会福祉教育に関する研究の方向性を模索することを目的に、社会福祉学会における社会福祉教育研究の動向について整理した。抄録集にて用いられている当該分野におけるキーワードのカテゴリー化を試みた結果、1)研究領域に偏りが見られる、2)キーワードに不備がある、以上のことが明らかとなった。また、他者間においてキーワードの共通理解が期待できるように、当該分野においてもシソーラスの作成に取り組む必要性があると考えられる。
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口頭発表:研究発表 社会福祉教育研究の課題に関する基礎研究(2)‐日本社会福祉学会における社会福祉教育関連研究の変遷を中心に‐ 共同 2006年11月 日本社会福祉教育学会.2  
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要旨:日本社会福祉教育学会設立理念の実現に資するべく、社会福祉教育研究のあり方を検討するための主な論点について提示することを目的に、社会福祉教育研究に関する研究史において積み残された課題を整理し、合意形成を図るべき主な課題について問題提起する。今後の課題として、1)議論の場の設定、2)関連団体との役割分担が必要であることが示唆された。
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口頭発表:講演 保健医療福祉系大学における教養教育の問題(9)―国際化とDisciplineの越境― 共同 2018年6月 大学教育学会第40回大会 要旨集32-33
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口頭発表:講演 保健医療福祉系大学における教養教育の問題(8)-我々はどこから来たのか、我々は何者か、我々はどこへ行くのか- 共同 2017年6月 大学教育学会第39回大会 (要旨集30-31)
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口頭発表:講演 保健医療福祉系大学における教養教育の問題(7)‐いま再び、専門職養成教育における人文・社会科学系教養教育の意義を問う‐ 共同 2016年6月 大学教育学会第38回大会 要旨集32
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口頭発表:講演 保健医療福祉系大学における教養教育の問題(5)‐教養教育の専門性について考える‐ 共同 2014年6月 大学教育学会第36回大会 要旨集28-29
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口頭発表:講演 デートDVに関する実態調査‐大学生を対象としたアンケート調査の実施‐ 単独 2010年1月 瀬戸市男女共同参画フォーラム  
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口頭発表:講演 高齢者に応じたHIPHOPダンスの展開‐フリースタイル・フィットネスダンスのすすめ‐ 単独 2009年2月 JAFAフォーラム 2009 in 東海  
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要旨:参加者が主体となれる「ダンスプログラム」の展開に寄与すべく、HIPHOPに代表される各種ストリートダンスの特徴を活かしつつ、それらの醍醐味である「フリースタイル(即興性)」に焦点をあて、1)容易なムーブから参加者の特徴に合わせたルーティーンワークの展開方法、2)参加者のライフスタイルにあわせた日常生活動作をルーティーン化していく方法を紹介し、より柔軟なダンスプログラムの展開方法である「フリースタイル・フィットネスダンス」の提案を試みる。
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口頭発表:講演 大学生の「デートDV」に対するイメージ調査 単独 2009年1月 瀬戸市男女共同参画フォーラム  
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要旨:若者の間で起こるデートDV実態調査をおこなうための基礎資料を得ることを目的に実施されたイメージ調査の結果を報告する。分析の結果、大学生が描くデートDV像(デートDVと思われる行為)は、その被害者に対する干渉の度合いから「過干渉」および「無干渉」に大別された。また、過干渉はさらに「攻撃(パワー)」と「制限(コントロール)」に分類することが出来た。
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口頭発表:講演 初年次学生の意識調査から 共同 2008年11月 全国社会福祉教育セミナー第一分科会  
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要旨:より体系化された初年次教育プログラムを開発することを目的におこなわれた「生活体験および学習活動と学生生活に関するアンケート調査」の結果から、社会福祉専門職養成を意図した初年次教育実践の課題について報告する。
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口頭発表:講演 ソーシャルワーク教育のreadinessを問う 共同 2007年6月 日本社会福祉実践理論学会.24.要旨集9  
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要旨:現在、わが国のソーシャルワーク教育は転換期を向かえ、この様な時期にあらためて教育の出発点としてのReadinessを問うことは、今後の教育レベル向上のための道標を模索する試みとなろう。本報告では、「社会福祉系大学の導入教育プログラムと学生の実態調査」の一環として実施した「生活体験および学習活動と学生生活に関するアンケート調査」の結果を提示する。
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その他 統計感覚を身につけるためのワークショップ 共著 2013年8月 日本社会福祉教育学会第9回大会ワークショップ  
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その他 レジデンシャル・ソーシャルワークにおける専門職性の特徴-高齢者福祉施設に勤務するソーシャルワーカーの「迷い」と「深化」- 共著 2012年3月 21th Asia-Pacific Social Work conference proceedings,558-566.  
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その他 大学生におけるデートDVの実態と暴力に対する認識調(調査報告書) 共著 2010年3月 瀬戸市  
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その他 デートDVに関する実態調査‐大学生を対象としたアンケート調査の実施‐ 単著 2010年3月 大学コンソーシアムせと まちづくり施策協働プログラム活動成果報告会  
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その他 デートDVに関する実態調査-大学生の「デートDV」に対するイメージ調査- 単著 2009年3月 2008年度瀬戸市まちづくり施策協働プログラム報告会  
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要旨:瀬戸市交流学び課との協働プログラムである「若者のデートDV」について、実態調査をおこなうための基礎資料を得るために実施した予備調査の結果および今後の課題を報告する。予備調査によって、「一方的な」「過度の」といった程度を表す表現が多数確認されたことから、DVと認識される基準を明確化することの必要性が示唆された。また、市民全体がデートDVに対する理解を深め、解決すべき課題として認識されるよう、これら研究成果を発信する方法を検討することが肝要である。
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その他 障害をもつ人々の地域文化活動参加に関する要因分析 単著 2007年3月 北海道医療大学大学院修士論文課題  
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要旨:障害者の文化活動参加の機会拡大および文化活動のインクルージョンの実現に資するべく、障害者と健常者が共通した活動を共に展開していくための方法を模索するために、障害者の地域文化活動参加を規定する要因の一つである「社会的機会」について分析を試みた。北海道の代表的イベントの一つである「YOSAKOIソーラン祭り」を対象に、3つの調査を企画・実施した。その結果、活動団体は障害者の活動への参加について肯定的な態度を示しているものの、障害者への対応や障害そのものに対する情報が不足していることにより、実際の参加には至っていないことが明らかとなった。
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 8 学外活動
 8-1 本学以外の機関(公的機関・民間団体等)を通 しての活動
就任年月 退任年月 機関名、役職名等
2014年4月 2019年3月 熱田区第3次地域福祉活動計画実務委員会(委員)
2015年4月 熱田区あったか人まちづくり専門委員会(委員)
2016年12月 熱田区社会福祉協議会評議員選任・解任委員会(委員)
2018年3月 第4次熱田区地域福祉活動計画策定委員会(副委員長)
 8-2 学会・学術団体等の活動
種類 就任、受賞等年月 退任年月 内容(学会・団体名、受賞名、役職名等)
学術団体等 2006年3月 日本社会福祉学会(会員)
学術団体等 2006年11月 日本社会福祉教育学会(事務局長補佐)
学術団体等 2007年6月 日本ソーシャルワーク学会(会員)
学術団体等 2014年1月 日本ソーシャルワーカー協会(専門会員)

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