1 履 歴
フリガナ ハマ ミツヒサ 性別


1976年8月30日
氏名 満久 男性
ローマ字
氏名
HAMA Mitsuhisa
所属 商学部 職名 教授
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最終学歴・学位  2006年3月
博士(商学、大阪市立大学)
 系・分野・分科・細目表
 人文社会系
分野  社会科学
分科  経営学
細目  商学
フリーキーワード  商業集積のマネジメント、商店街の活性化、まちづくり、地域ブランド、野菜流通

 2 学歴・学位
年月

事     項

1999年3月 創価大学 経営学部 経営学科 卒業
2002年3月 大阪市立大学大学院 経営学研究科 商学専攻 前期博士課程 修了
2006年3月 大阪市立大学大学院 経営学研究科 グローバルビジネス専攻 後期博士課程 修了
2006年3月 博士(商学、大阪市立大学)

 3 職 歴
年月

事     項

2006年4月 名古屋学院大学 商学部 専任講師
2009年4月 名古屋学院大学 商学部 准教授
2018年4月 名古屋学院大学 商学部 教授

 5 研究分野・内容
 5-1 研究分野・内容(記述式:350字以内)
■地域商業とまちづくり
■商店街における組織化政策とその歴史的変遷
■商業集積のマネジメント
■商店街における施設の老朽化
■中小規模産業における流通・商業の意義
■地域ブランド構築における地域商業の役割
■農産物流通における産直流通の展望
 5-2 研究課題(今後の展開・可能性を含む)(記述式:350字以内)
 5-3 研究助成等
区分 年月 名称・題目・機関名等
学内 2007年-月 助成機関:名古屋学院大学
区分:2007年度研究奨励金
助成額:250,000円
研究課題名:商店街における行動的組織の特徴に関する研究
成果発表:「商店街における行動的組織の課題:『事務局』の意義」『名古屋学院大学論集(社会科学篇)』第45巻第2号、2008年、151-160頁。「商店街における組織化政策:終戦直後を中心として」『名古屋学院大学論集(社会科学篇)』第44巻第4号、2007年、195-212頁。
学内 2008年-月 助成機関:名古屋学院大学
区分:2008年度研究奨励金
助成額:250,000円
研究課題名:商店街組織化政策にみる「組織化」の歴史的変遷
成果発表:『商店街振興組合法の成立過程とその意義』(名古屋学院大学総合研究所Discussion Paper No.78)2008年、1-21頁。
学内 2010年-月 助成機関:名古屋学院大学
区分:2010年度研究奨励金
助成額:250,000円
研究課題名:商業集積の維持メカニズムに関する研究
成果発表:『商業集積のマネジメント:衰退メカニズムを中心に』名古屋学院大学総合研究所Discussion Paper No.95)2013年、1-17頁。
学内 2014年4月 助成機関:名古屋学院大学
区分:2014年度地域志向教育研究経費
助成額:800,000円
研究課題名:地域ブランド構築の研究:名古屋市熱田区の地域ブランド構築に向けて
成果発表:「地域ブランド構築のマネジメント」『名古屋学院大学論集(社会科学篇)』第52巻第1号、2015年、65-85頁。
学内 2015年6月 助成機関:名古屋学院大学
区分:2015年度研究奨励金
助成額:200,000円
研究課題名:地域ブランドの確立における地域商業の役割
成果発表:「地域ブランド構築からみる地域商業の役割」日本商業学会関西部会11月例会(於:大阪市立大学文化交流センター)、2015年11月。
科学研究費補助金 2013年4月 助成機関:文部科学省
区分:若手(B)2013年度~2014年度
助成額:2013年度1,040,000円(直接経費:800,000、間接経費:240,000)、2014年度650,000円(直接経費:500,000円、間接経費150,000円)
研究課題名:商業集積の維持・衰退メカニズムに関する研究(課題番号:25870870)
科学研究費補助金 2016年4月 助成機関:文部科学省
区分:基盤(B)2016年度~2018年度(分担)
研究課題名:人口減少・都市縮小時代の都市中心部の老朽化商業施設等の再利用・再開発に関する考察(研究代表者:渡辺達朗、課題番号:16H03674)
 5-4 資格・特許等
年月 名称

 6 研究業績
 年度  種類  
種類 著書、学術論文、テーマ等の名称 単著、
共著等の別
発行又は
発表の年月
発行又は発表
雑誌等又は発表
学会等の名称
該当頁 PDF
著書:編纂書 『商業概論』「第6章 流通政策」 共著 2019年4月 中央経済社 97-115  
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要旨:
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著書:編纂書 『1からの流通論<第2版>』「第5章 商店街とショッピングセンター」 共著 2018年11月 碩学舎 63-78  
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要旨:代表的な商業集積としての「商店街」と「ショッピングセンター」それぞれの成り立ちから、基本的な仕組みまでを解説した。
参照リンク:http://www.amazon.co.jp/1%E3%81%8B%E3%82%89%E3%81%AE%E6%B5%81%E9%80%9A%E8%AB%96-%E7%9F%B3%E5%8E%9F-%E6%AD%A6%E6%94%BF/dp/450266250X/ref=sr_1_1?ie=UTF8&s=books&qid=1241072417&sr=1-1
著書:編纂書 『1からの流通システム』第2章「商業集積―中小小売商の集まりとしての商店街の行方」 共著 2018年4月 碩学舎  
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著書:編纂書 『経営学へのご招待』第10講「商業の生成と発展」 共著 2017年9月 五絃舎 97-108  
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著書:編纂書 新流通論【改訂版】 共著 2014年4月 創成社  
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著書:編纂書 新修 名古屋市史 資料編 近代3 共著 2014年3月 名古屋市  
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著書:編纂書 新修 名古屋市史 資料編 近代2 共著 2009年3月 名古屋市  
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要旨:日露戦争後から昭和恐慌・満州事変までの時期の、名古屋市の政治行政、社会文化、そして産業経済の分野に関する資料を、都市計画との関連に留意して収録した。その中で商業(特に商店街や小売市場などの中小小売業)に関する分野の資料を、市民生活とのかかわりという視点から選定し、その解説を担当した。
参照リンク:
学術論文 独立零細小売商による経験価値の提供 共著 2019年1月 マーケティングジャーナル(日本マーケティング学会)第38巻第3号 55-65  
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参照リンク:https://www.jstage.jst.go.jp/article/marketing/38/3/38_2019.005/_article/-char/ja/
学術論文 野菜消費市場を創る小売・サービス(その2)農家レストラン・生活協同組合 共著 2018年7月 流通情報(公財流通経済研究所)No.533 67-76  
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学術論文 野菜消費市場を創る小売・サービス(その1)農産物直売所 共著 2018年3月 『流通情報』(流通経済研究所)No.531 46-56  
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学術論文 地域ブランド構築における流通・商業の役割 単著 2017年3月 産業経済研究 第17号 45-58  
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学術論文 地域商業活性化型および中心市街地活性化型特定商業集積の開発および運営の実態(2) 共著 2017年1月 『山口経済学雑誌』第65巻第5号  
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学術論文 地域商業活性化型および中心市街地活性化型特定商業集積の開発および運営の実態(1) 共著 2016年11月 『山口経済学雑誌』第65巻第3・4号  
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学術論文 外部視点からみる名古屋市熱田区の地域ブランド化 共著 2016年7月 名古屋学院大学論集 社会科学篇 第53巻 第1号 25-52
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要旨: 本研究の目的は,名古屋市熱田区の進める地域ブランドの構築に対して指針を提示することである。そのために本稿では,熱田への来訪者に対する質問票調査を実施し,外部者の熱田に対する認識を分析した。その結果をふまえて,2014年度に実施された区民アンケートの結果を内部者の視点として,両視点からの比較を行った。
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学術論文 地域ブランド構築のマネジメント 共著 2015年7月 名古屋学院大学論集 社会科学篇 第52巻 第1号 65-85
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要旨:本稿は「地(知)の拠点整備事業(COC事業)」の一環として行われた「熱田ブランド戦略プロジェクト」の取り組みの一環である。また本稿の目的は,地域ブランドを構築するためのマネジメントにおいて,どのような要因が重要であるのかを見出すことである。そのために地域ブランドのマネジメントの特徴として先行研究から主体の不明確性,対象地域の多様性,ブランド化対象の他律性を確認した。また北海道富良野市と長野県小布施町を事例として地域ブランド構築のあり方を探った。そこから,地域ブランドを構築するためのマネジメントには,その施策が及ぼす波及効果,すなわち商業の外部性に考慮することが重要であることを指摘した。
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学術論文 商店街における商業集積のマネジメント 単著 2015年3月 名古屋学院大学論集 社会科学篇 第51巻 第4号 105-118
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要旨:本稿の目的は,商店街における商業集積のマネジメントを明らかにすることである。まず商業が集積する基本的なメカニズムを確認し,それが適切に作動しない「縮小均衡モード」の2側面を見出す。具体的には,合理的な発想が非合理性をもたらすという複層的なメカニズムがあることを確認し,それが商店街におけるマネジメントを困難にすることを指摘する。本稿では,衰退と復興の経験をもつ商店街の事例を取り上げて,そのような困難性をどのようにして復興に転換したのか分析する。
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学術論文 Characteristics of ‘Shopping Districts’ from the Perspective of Pre-war and Wartime Shopping District Organizations (part 2) 単著 2015年1月 名古屋学院大学論集 社会科学篇 第51巻 第3号 131-148
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要旨:  The second section will raise some examples of positive business activities by the shopping districts’ merchants association. This will confirm that these are not exceptions to the policy, but have central status as the major form of the merchants association. Furthermore, it will confirm how retail businesses and shopping districts have transformed under wartime regulation, and clarify the orientation found by the shopping district. There was not simply an economic identity by way of goods distribution, but a identity as a regional organization. This study notes the relationship between the raison d’etre of a shopping district and local regions during such extreme conditions
of a war as being the basis for the current relationship between shopping districts and community building.
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学術論文 Characteristics of ‘Shopping Districts’ from the Perspective of Pre-war and Wartime Shopping District Organizations (part 1) 単著 2014年12月 名古屋学院大学研究年報 第27号 11-22
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要旨:This study considers the relationship between shopping districts and machidukuri (community building), with particular focus from the perspective of shopping districts in the early Showa period. The recognition of policy in relation to shopping districts indicates there were proactive local movements that led to the revisions of the Merchants Association Law. Resource materials from the time have identified the type of presence that shopping districts had at such time.
Keywords: Shopping districts, machidukuri (community building), merchants association, shopping district activities
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学術論文 商業集積のマネジメント―衰退メカニズムを中心に― 単著 2013年7月 名古屋学院大学論集 社会科学篇 第50巻 第1号 45-56
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学術論文 ゼミナールにおける組織の活性化:大学専門教育におけるモチベーション向上への取り組み 共著 2012年3月 日本産業科学学会研究論叢 第17号(7-13頁)  
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学術論文 商店街における行動的組織の課題:「事務局」の意義 単著 2008年10月 名古屋学院大学論集 第45巻第2号(社会科学篇) 151-160  
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学術論文 商店街における組織化政策:終戦直後を中心として 単著 2008年3月 名学大論集 社会科学編 44-4 195-212  
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要旨:戦争によってすべての秩序が崩壊した混乱期において、商店街の組織化がどのように捉えられていたのかを確認した。
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学術論文 戦前期における商業組合の浸透過程 単著 2007年3月 名学大論集 社会科学編43-4 193-209  
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要旨:わが国商業において初となる組織化政策である商業組合がどのような過程で商業に浸透していったのかに焦点をあてている。また、この商業組合が商店街に適用された場合に、中小小売業一般とはどのように違い、どのような特徴が浮かび上がるのかをみた。そこで確認されたことは、商業組合の理念が理解されるまでにはいくつかの段階を経ているということである。すなわち中小小売業の組織化が重要であることは認識されているが、それは単に制度を整備すれば事足りるのではなく、あくまでも内実としての組織が伴わなければならないことを意味している。しかし、中小小売業の多くが商店街に立地していることを考えると単に中小小売業一般での問題として捉えるだけでは不十分である。そこからさらに商店街の独自性を考慮した組織観が構築されることが必要かつ重要である。
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学術論文 商店街における組織化政策と地域活動の軌跡 単著 2006年3月 大阪市立大学大学院 博士論文  
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学術論文 都市における小売業:都市計画家 石川栄耀の取り組み 単著 2006年2月 経営研究 第56巻第4号(大阪市立大学) 307-328  
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学術論文 戦前-戦中期における商店街の組織活動 単著 2005年7月 経営研究 第56巻第2号 125-144  
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学術論文 商店街組織化政策の原型 ―戦前の商業政策より― 単著 2004年11月 大阪市大論集 110号
大阪市立大学
21-51  
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学術論文 商店街におけるまちづくり活動について―名古屋市大須商店街の復興過程を事例として― 単著 2003年5月 経営研究 第54巻第1号
大阪市立大学
133-154  
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学術論文 地域における小売業 ―大須からみる小売業の位置づけ― 単著 2002年3月 大阪市立大学大学院 修士論文 1-100  
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要旨:修士論文
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学術論文:ディスカッションペーパー 商業集積のマネジメント:衰退メカニズムを中心に 単著 2013年3月 名古屋学院大学総合研究所Discussion Paper No.95 1-17頁  
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学術論文:ディスカッションペーパー 商店街振興組合法の成立過程とその意義 単著 2008年10月 名古屋学院大学Discussion Paper No.78
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学術論文:ディスカッションペーパー 戦前-戦中期における商店街:中小小売業政策と商店街組織の活動 単著 2007年10月 名古屋学院大学Discussion Paper No.72  
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要旨:
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学術論文:ディスカッションペーパー 商店街組織化政策の原型 ―戦前の商業政策より― 単著 2004年6月 大阪市立大学大学院ワーキングペーパー No.2004202 1-23  
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要旨:修正後『大阪市大論集』に掲載
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口頭発表:研究発表 農産物流通の変化と産直流通の仕組み 共同 2018年5月 日本商業学会 第68回 全国研究大会(於:日本大学)  
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口頭発表:研究発表 地域ブランド構築における流通・商業の役割 共同 2016年9月 日本産業経済学会(於:長崎女子短期大学)  
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口頭発表:研究発表 地域ブランド構築からみる地域商業の役割 単独 2015年11月 日本商業学会 関西部会(於:大阪市立大学文化交流センター)  
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口頭発表:研究発表 特定商業集積整備法を活用した商業集積の開発および運営の実態 共同 2015年8月 日本商業学会 九州部会(於:九州産業大学)  
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要旨:「特定商業集積の整備の促進に関する特別措置法」(特集法)を活用して開業した商業集積の運用実態について検討し、流通政策や評価技法の策定を検討するための予備的な考察をする。本報告から得られた結論は
1.特集法は、活性化を模索していた地元商業者を後押しした
2.開設後の運営面への支援が十分ではなかった
3.商業基盤施設の管理・運営方法や支援も十分ではなかった
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口頭発表:研究発表 地域ブランド構築の条件 単独 2015年8月 日本産業科学学会 全国大会(於:名古屋学院大学)  
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口頭発表:研究発表 商業集積のマネジメント:名古屋市大須商店街の復興プロセス 単独 2013年8月 日本商業学会 中部部会(於:名古屋学院大学)  
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口頭発表:研究発表 学生相互評価によるゼミナール活性化 共同 2011年10月 日本商業学会中部部会  
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要旨:名古屋マーケティング・インカレ(日経ビジネス協賛)という研究発表コンテストを舞台にした,マーケティング教育改善の事例研究。
ゼミナールにおける学生のモチベーション・努力水準の向上および研究発表水準の向上に向けた,学生相互評価制度改善の探索。
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口頭発表:研究発表 大学専門教育におけるモチベーション向上への取り組み 共同 2011年7月 日本産業科学学会全国大会(於:愛知学院大学)  
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要旨:学生のモチベーション向上への取り組みを紹介し、その成果と課題を考察する。
本報告の取り組みを一事例として、今後の大学における専門教育のモチベーション向上のあり方を探りだす。
本事例を通しての専門教育の意義を考える。
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口頭発表:研究発表 商店街における組織化政策:商店街振興組合法の成立過程とその意義 単独 2010年10月 日本商業学会中部部会  
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口頭発表:研究発表 ゼミナール活性化ツールとしての「名古屋マーケティング・インカレ」 共同 2009年4月 日本商業学会 中部部会  
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口頭発表:研究発表 「グローバル化によるわが国流通への影響:流通政策を中心に」 単独 2008年2月 名古屋学院大学総合研究所
教員合同研究会
 
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要旨:グローバル化による大型店規制を中心としてわが国流通政策への影響について考察した。そこではグローバル化が進めば進むほど、一面では各地域ローカル化が重要な取り組みの方向性として浮かび上がった。
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口頭発表:研究発表 「商店街における組織活動:名古屋市大須商店街を事例として」 単独 2007年7月 日本産業科学学会全国大会  
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要旨:全国の商店街が衰退に苦しんでいる中、復興とういう貴重な経験を持つ名古屋市大須商店街を事例として、その復興過程を組織活動という視点から考察する
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口頭発表:研究発表 「戦前―戦中期の商店街とその活動」 単独 2007年6月 創価大学経済学会教員研究会  
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要旨:戦前の商店街における組織活動のあり様とその生成過程を明らかにした。また戦中期においては商店街がどのように解体され、どのように変容したかを明らかにした。
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口頭発表:研究発表 大須商店街ににぎわいを取り戻した人びとの取り組み 単独 2007年6月 名古屋学院大学 学術情報センター公開講座  
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要旨:衰退状態にあった名古屋市大須商店街を現在のようなにぎわった場所に変えた、当時の人びとの様々な取り組みについて述べた。
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口頭発表:研究発表 戦前-戦中期の商店街における組織活動 単独 2006年7月 日本商業学会中部部会(愛知学院大学)  
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口頭発表:研究発表 戦前-戦中期における商店街:組織的側面を中心として 単独 2006年6月 日本産業科学学会 中部部会(於:名古屋学院大学)  
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口頭発表:研究発表 都市における小売業―石川栄耀の盛り場論の展開より― 単独 2005年5月 第55回日本商業学会 全国大会(ワークショップ『マーケティングのニューウェーブ』)  
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要旨:都市計画家の草分けである石川栄耀が、戦前の名古屋で取り組んだ「盛り場論」の成立と展開の過程をとらえることで、都市と小売業の関係をとらえる。
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口頭発表:研究発表 大須商店街の復興過程 単独 2004年2月 社団法人ならまちづくりセンター学生論文報告会
奈良町物語館
 
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口頭発表:研究発表 商店街におけるまちづくり活動―名古屋市大須商店街の復興過程を事例として― 単独 2003年9月 日本商業学会 関西部会(9月例会ジュニアセッション)  
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要旨:商店街の衰退が叫ばれるなか、『80年代の流通産業ビジョン』において地域と商店街との関係が強調され「まちづくり」が志向されていく。しかし、その「まちづくり」の中身が明確でないことから、単なるスローガンで終ることも多い。本報告では、名古屋市大須商店街の復興過程を事例として、商店街におけるまちづくり活動の現実的姿を捉え、その現実的な姿から地域における商店街の可能性を指摘する。
参照リンク:
口頭発表:研究発表 名古屋市大須商店街からみる商店街の可能性 単独 2003年7月 兵庫県自治研修所認定自主研究グループ研究報告会兵庫県民会館  
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要旨:名古屋市大須商店街の復興への取り組みから、地域における商店街の可能性に言及した。
参照リンク:
口頭発表:講演 部活動から得たもの -いくつかの転機をとおして- 単独 2006年9月 「君たちが主役プロジェクト」モチベーションアップ講演会(京都府立西城陽高等学校)  
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要旨:出身高校において、高校時代の部活動の経験と本学に就任するまでの経緯について講演した。
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その他 来訪者アンケート調査報告 共著 2016年3月 平成27年度 熱田ブランドプロジェクト報告書  
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その他 「商店街」とまちづくりの関係:伊勢湾台風がもたらしたもの 単著 2013年7月 『中部経済新聞』2013年7月2日付
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その他 「平成18年度 組合等情報ネットワークシステム等開発事業 報告書」 共著 2007年2月 協同組合大阪食料品販売ネットワーク第二章・第四章・第六章第二節  
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要旨:大阪府下の活性化小売市場がより有効に共同仕入れを行うための「事務局機能の意義と役割」、そのシステムとしての「ERP」、「今後の方向性」について言及した。
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 8 学外活動
 8-1 本学以外の機関(公的機関・民間団体等)を通 しての活動
就任年月 退任年月 機関名、役職名等
2006年7月 2007年3月 平成18年度 組合等情報ネットワークシステム等開発事業 協同組合大阪食料品販売ネットワーク 専門委員
2007年3月 2014年3月 名古屋市資料調査研究会 新修名古屋市史資料編近代 調査委員
2013年4月 2014年3月 「商店街まちづくり事業」、「地域商店街活性化事業」予備審査会委員
2016年4月 2017年3月 商店街インバウンド促進支援事業 予備審査委員
 8-2 学会・学術団体等の活動
種類 就任、受賞等年月 退任年月 内容(学会・団体名、受賞名、役職名等)
学術団体等 2004年5月 日本商業学会 会員(現在に至る)
学術団体等 2006年6月 日本産業科学学会 会員(現在に至る)
学術団体等 2008年6月 組織学会 会員(現在に至る)
学術団体等 2012年10月 日本マーケティング学会 会員
学術団体等 2014年4月 2017年3月 日本商業学会 中部部会 幹事
学術団体等 2015年4月 2017年3月 日本商業学会 中部部会事務局
学術団体等 2016年4月 日本産業経済学会 会員(現在に至る)
学術団体等 2017年5月 日本商業学会 理事

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