1 履 歴
フリガナ ウエダ ユキノリ 性別


 - 年 - 月 - 日
氏名 上田 幸則 男性
ローマ字
氏名
UEDA YUKINORI
所属 商学部 職名 教授
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最終学歴・学位  -
 系・分野・分科・細目表
 人文社会系
分野  社会科学
分科  経営学
細目  会計学
フリーキーワード  

 2 学歴・学位
年月

事     項


 3 職 歴
年月

事     項


 5 研究分野・内容
 5-1 研究分野・内容(記述式:350字以内)
会計学(財務会計分野)
 5-2 研究課題(今後の展開・可能性を含む)(記述式:350字以内)
国際会計基準へのコンバージェンスやアドプションへの動きが現在、各国において議論が急速に展開されている。そのような現代会計における会計基準の動向やその方向性の持つ意味を考察する。
 5-3 研究助成等
区分 年月 名称・題目・機関名等
学内 2009年-月 助成機関:名古屋学院大学
区分:2009年度研究奨励金
助成額:250,000円
学内 2011年-月 助成機関:名古屋学院大学
区分:2011年度研究奨励金
助成額:250,000円
学内 2015年-月 助成機関:名古屋学院大学
区分:2015年度地域志向教育研究経費
助成額:250,000円
研究課題名:名古屋市熱田区における地域ブランド戦略
 5-4 資格・特許等
年月 名称

 6 研究業績
 年度  種類  
種類 著書、学術論文、テーマ等の名称 単著、
共著等の別
発行又は
発表の年月
発行又は発表
雑誌等又は発表
学会等の名称
該当頁 PDF
著書:編纂書 会計学の基本―基礎から現代の会計― 共著 2009年5月 森山書店 第3章  
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要旨:
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著書:編纂書 加藤盛弘教授古稀記念論文集 共著 2007年3月 森山書店 45-60  
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要旨:1995年に公表されたSFAS 123号は、ストック・オプションの会計処理につ
いて本源的価値と公正価値とのいずれかの認識基準の選択適用を認めるもの
であったが、2004年に公表された改訂版SFAS 123号は公正価値基準を義務づ
けた。本稿は改訂版SFAS 123号について、具体例の検討を通じ、その会計処
理による影響、およびそれが持つ意味について考察したものである。
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著書:編纂書 現代会計の認識拡大 共著 2005年7月 森山書店 13頁  
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要旨:第10章 「FASBとIASBにおけるストックオプションの会計調和化の持つ意味 ―FASB Invitation to Comment におけるオプション権利失効の会計処理」を中心に―」担当
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著書:編纂書 将来事象会計 共著 2000年3月 森山書店 12頁  
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要旨:第10章 「従業員ストックオプションの会計における将来不測要素の導入 ―FASB財務会計基準ステイトメント第123号 『株式による報酬の会計』について―」担当
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著書:編纂書 会計判断の制度的性質 共著 1998年1月 森山書店 26頁  
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要旨:第4章 「従業員ストックオプションの会計 ―FASB財務会計基準ステイトメント第123号 『株式による報酬の会計』について―」担当
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学術論文 ストック・オプション課税における判例のもつ意味 単著 2016年3月 日本産業科学学会 研究論叢第21号  
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要旨:
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学術論文 条件付転換社債における会計処理の検討 ―FASBスタッフポジション「転換時に現金決済が可能な転換社債の会計処理」を中心に―  単著 2016年1月 名古屋学院大学論集 社会科学篇 第52巻 第3号 117-128
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要旨:
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学術論文 地域ブランド構築のマネジメント 共著 2015年7月 名古屋学院大学論集 社会科学篇 第52巻 第1号 65-85
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要旨:本稿は「地(知)の拠点整備事業(COC事業)」の一環として行われた「熱田ブランド戦略プロジェクト」の取り組みの一環である。また本稿の目的は,地域ブランドを構築するためのマネジメントにおいて,どのような要因が重要であるのかを見出すことである。そのために地域ブランドのマネジメントの特徴として先行研究から主体の不明確性,対象地域の多様性,ブランド化対象の他律性を確認した。また北海道富良野市と長野県小布施町を事例として地域ブランド構築のあり方を探った。そこから,地域ブランドを構築するためのマネジメントには,その施策が及ぼす波及効果,すなわち商業の外部性に考慮することが重要であることを指摘した。
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学術論文 公正価値会計における監査の意義 単著 2015年3月 日本産業科学学会 研究論叢第20号  
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学術論文 持分証券の会計処理における検討の方向ー「ストック・オプション会計に係る論点の整理」を中心にー 単著 2014年3月 同志社商学 1-15  
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学術論文 金融負債における公正価値オプション会計のもつ意味 単著 2013年10月 名古屋学院大学論集 社会科学篇 第50巻 第2号 21-31
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学術論文 ゼミナールにおける組織の活性化:大学専門教育におけるモチベーション向上への取り組み 共著 2012年3月 日本産業科学学会 研究論叢第17号  
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学術論文 わが国におけるストック・オプション会計基準導入のあり方 単著 2006年10月 名学大論集 社会科学篇 43-2 71-81  
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要旨:2005年会社法改正をうけて、わが国の企業会計においては貸借対照表純資産の部の表示が大きく変更されることとなった。本稿は新たにそこに独立項目として計上されることになった新株予約権が、とくにストック・オプションとして用いられる場合の会計処理を規定した企業会計基準第8号および適用指針第11号について、その会計処理上の特徴およびその会計基準公表に至る過程のわが国独自のあり方について考察を行ったものである。
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学術論文 アメリカにおけるストック・オプション会計への対応 ―財務会計基準ステイトメント第148号「株式に基づく報酬に関する会計 ―移行措置および開示―」について― 単著 2003年6月 経営情報学部論集 第16巻第1号 浜松大学 13頁  
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学術論文 アメリカにおける株式オプション会計の持つ意味 単著 2002年6月 経営情報学部論集 第15巻第1号 浜松大学 10頁  
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学術論文 財務諸表における時価情報の開示と企業評価 ―パネルデータによる実証分析― 共著 2001年10月 松山大学論集 第13巻第4号 24頁  
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要旨:担当箇所;213-236頁中、主として213-223頁
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学術論文 アメリカのストック・オプション会計基準(APB第25号)解釈書提案の意義 単著 1999年9月 商学論集 第34巻第1号 同志社大学大学院 23頁  
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要旨:
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学術論文 わが国におけるストック・オプションの会計 単著 1998年8月 商学論集 第33巻第1号 同志社大学大学院 26頁  
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学術論文 アメリカ会計における包括利益の報告について 単著 1998年3月 商学論集 第32巻第2号 同志社大学大学院 26頁  
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要旨:
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学術論文 有価証券の時価評価について ―FASB財務会計基準ステイトメント第115号『負債証券および持分証券に対する投資の会計処理』について― 単著 1995年9月 商学論集 第30巻第1号 同志社大学大学院 20頁  
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要旨:
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学術論文 FASBの負債概念と持分概念の検討方向 ―FASB討議資料『負債証券と持分証券の区別とその双方の特徴を有する証券についての会計にかかわる諸問題の分析』を中心に― 単著 1994年9月 商学論集 第29号 同志社大学大学院 26頁  
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要旨:
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学術論文 現代アメリカ会計における負債概念と持分概念の検討 単著 1994年3月 同志社大学大学院 66頁  
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要旨:修士論文
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 8 学外活動
 8-1 本学以外の機関(公的機関・民間団体等)を通 しての活動
就任年月 退任年月 機関名、役職名等
 8-2 学会・学術団体等の活動
種類 就任、受賞等年月 退任年月 内容(学会・団体名、受賞名、役職名等)
学術団体等 1996年9月 日本会計研究学会 会員
学術団体等 1999年7月 国際会計研究学会 会員
学術団体等 2007年7月 日本産業科学学会 会員
学術団体等 2010年11月 アメリカ会計学会 会員

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