1 履 歴
フリガナ コイデ ヒロユキ 性別


 - 年 - 月 - 日
氏名 小出 博之 男性
ローマ字
氏名
koide hiroyuki
所属 経済学部 職名 教授
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最終学歴・学位  1985年8月
ペンシルバニア大学地域科学部博士課程卒業
 系・分野・分科・細目表
 
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 2 学歴・学位
年月

事     項

1978年3月 名古屋大学大学院経済学研究科博士課程前期課程終了
1985年8月 ペンシルバニア大学地域科学部博士課程卒業

 3 職 歴
年月

事     項


 5 研究分野・内容
 5-1 研究分野・内容(記述式:350字以内)
 5-2 研究課題(今後の展開・可能性を含む)(記述式:350字以内)
 5-3 研究助成等
区分 年月 名称・題目・機関名等
 5-4 資格・特許等
年月 名称

 6 研究業績
 年度  種類  
種類 著書、学術論文、テーマ等の名称 単著、
共著等の別
発行又は
発表の年月
発行又は発表
雑誌等又は発表
学会等の名称
該当頁 PDF
著書:編纂書 空間経済学(翻訳) 単著 2000年10月 東洋経済新報社  
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要旨:P. Krugman et. al., The Spatial Economy, MIT Press, 1999の翻訳
参照リンク:
著書:編纂書 都市空間の経済学(翻訳) 単著 1991年12月 東洋経済新報社  
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要旨:M. Fujita, Urban Economic Theory, Cambridge, 1989の翻訳
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学術論文 Strict and Strong Quasi-Concavity:What is the Difference ? 単著 2010年1月 名古屋学院大学論集 社会科学篇 第46巻 第3号 1-12
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要旨:
参照リンク:
その他 消費者行動理論における双対性:図解によるアプローチ 単著 2004年3月 名学大論集社会科学篇 40-4  
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要旨:消費者行動理論に登場する相対性を主問題と相対問題を対比させつつ、なぜ相対問題をどのような形で取り上げるのかという原点に立ち返り、検討している。相対性を従来扱われていたよりも一般的な視点より検討し、その確信的部分のイメージを明確にするための幾何学的表現にも意を用いている。
参照リンク:
その他 双対性アプローチと消費者行動理論 単著 1999年3月 「名古屋経済大学消費者問題
研究所報」第21巻
 
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要旨:消費者行動理論における双対性についての全体像を明らかにし、その経済学的意味について考察したものである。まず、効用最大化問題と支出最小化問題のもつ形式的対称性を越えて両者の解が有する密接な関連性(双対性の一側面)を、間接効用関数と支出関数が互いに逆関数になる点を巧みに利用して導出している。
次に、双対性という言葉のもつより深い経済学的意味を探るため、効用最大化問題を一段と高い視点から見直し、自然な形で双対問題が派生してくるようなより一般的な最大化問題である「主-双対問題」を考えることにより、すべてが統一的視点から把握される。「直接効用関数」と「間接効用関数」との間にあるコインの裏表のような関係、即ち双対性が、なぜ成立するのかも、容易に示すことができる。
ただし、「支出関数」は「間接効用関数」の逆関数に過ぎないのであるから、「支出関数」から「直接効用関数」を再現することは可能であるが、容易ではない。そこで、「直接効用関数」を知ることはその等高線である無差別曲線あるいはそのレベル集合を知ることと同等であることに着目し、支出関数からいかにしてレベル集合が確定されるのかが凸集合の分離定理を援用して厳密に示されている。
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その他 主-双対問題」からみた間接効用関数の性質について 単著 1998年3月 「名古屋経済大学消費者問題
研究所報」第20巻
 
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要旨:消費者行動理論における双対定理の成立する理由について、効用最大化問題(主問題)と間接効用最小化問題(双対問題)の両者を含むより一般的な「主-双対問題」から検討することにより、従来の研究に比べ簡明な論理と新たな幾何学的解釈が得られている。また、間接効用関数の準凸性が、「主-双対問題」の必然的結論として導かれている。
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その他 準凹性の特徴づけについて 単著 1995年4月 「現代経済学研究」第4巻  
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要旨:本論文は、経済学理論において頻繁に登場する準凹性あるいはその類似概念の間の関 連性、すなわち一つの条件または性質が他のそれを意味するという関係を、付随する条件とともに徹底的に吟味したものである。関数の連続性、一回微分可能性、二回連続微分可能性の各段階で、準凹性、厳密な準凹性および強い準凹性を多角的に検討し、どんな条件が付加されれば一方が他方を含意するのかが明らかにされている。
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その他 最適都市規模の基礎理論 単著 1994年10月 藤井隆編著「秩序と進歩の政策学」, 同文館
 
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要旨:本論文は、生産における規模の経済が存在する場合の都市の最適規模の決定について、最適制御理論を適用して分析を行ったものである。従来の分析が特殊な関数形を前提にしたり、数値分析であったのに比べ、本論文ではごく一般的な前提条件の下で分析がなされている。それでも、都市住民が一定の効用水準を享受するのに必要な最小の費用を与える費用関数を求めるという双対アプローチをとることにより、解の大域的特徴づけと新たな幾何学的分析が可能となることが示されている。
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その他 差別化された地方公共財の最適空間分布について 単著 1992年12月 「地域学研究」第23巻  
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要旨:地方公共財の供給が空間的に連続分布しうるとして、その分布パターンをコントロール変数とする最適制御問題を解くことにより、いかなる条件のもとで一点集中的な供給が最大効用をもたらすのかを検討している。
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その他 Examination of Possible Land Use Patterns in a Port City Model
単著 1990年12月 「地域学研究」第20巻  
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要旨:port-cityモデルにおいて出現しうる都市空間構造をその均衡条件を詳細に検討することによって限定し、かつ、それらがどのような条件のもとで実際の均衡パターンとなるのかを示している。
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その他 General Equilibrium Analysis of Urban Spatial Structure:the Port-City Model Reconsidered
単著 1990年8月 Journal of Regional Science, vol. 30  
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要旨:都市経済学でしばしば用いられるport-cityモデルには、従来から議論されていたモノセントリックな都市空間構造の他に、交通費用その他の条件により様々な形態 が存在しうる。本論文では、このことを家計および企業の立地選択行動を明示的に組み込んだ都市の経済モデルを構築してその均衡条件を厳密に分析することで、均衡解の存在と一意性を同時に証明することによって示している。
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その他 Spatial Provision of Local Public Goods with Spillover Effects 単著 1988年8月 Regional Science and Urban
Economics, vol. 18
 
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要旨:従来、サムエルソン流の純粋公共財として扱われてきた地方公共財は、実際にはその便益が供給地点からの距離の減少関数であることを考慮して、それが空間的にどのように分布した場合に都市住民の厚生水準が最高になるのかが分析されている。集中供給または分散供給が最適になるための条件の導出とその直観的解釈ならびに、それらがモデルのパラメーターといかに結びついているかが都市経済学の標準的フレームで明らかにされている。
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その他 アメリカの有料道路事業 単著 1987年10月 「高速道路と自動車」第20巻10号  
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要旨:アメリカにおける有料道路の建設・管理の方法をマサチューセッツ・ターンパイクを例にして検討している。
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その他 Studies in the Spatial Structure of Urban Concentration
単著 1985年8月 ペンシルバニア大学提出博士論文  
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要旨:ニューアーバンエコノミックスに批判的な検討を加え、都市集積の要因として規模の経済、公共財および輸送ノードを標準的都市経済モデルに組み込んだ最適化モデルおよび均衡モデルを構築している。これらの要因が都市空間構造および都市住民の厚生水準に及ぼす効果を分析するために、新たな手法および概念を提案している。
参照リンク:

 8 学外活動
 8-1 本学以外の機関(公的機関・民間団体等)を通 しての活動
就任年月 退任年月 機関名、役職名等
 8-2 学会・学術団体等の活動
種類 就任、受賞等年月 退任年月 内容(学会・団体名、受賞名、役職名等)

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