1 履 歴
フリガナ コタニ ミツマサ 性別


 - 年 - 月 - 日
氏名 小谷 光正 男性
ローマ字
氏名
所属 商学部 職名 教授
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最終学歴・学位  -
 系・分野・分科・細目表
 
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分科  
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 2 学歴・学位
年月

事     項


 3 職 歴
年月

事     項


 5 研究分野・内容
 5-1 研究分野・内容(記述式:350字以内)
 5-2 研究課題(今後の展開・可能性を含む)(記述式:350字以内)
 5-3 研究助成等
区分 年月 名称・題目・機関名等
 5-4 資格・特許等
年月 名称

 6 研究業績
 年度  種類  
種類 著書、学術論文、テーマ等の名称 単著、
共著等の別
発行又は
発表の年月
発行又は発表
雑誌等又は発表
学会等の名称
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著書:編纂書 現代マーケティングと流通 共著 2001年3月 多賀出版 75-91  
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要旨:環境マーケティングでは、主体として「共」的セクターが特に重要視されることを考察した。マーケティング・コンセプトの転換としてガルブレイス,ボールディング,パッカードを取り上げ、ソーシャル・マーケティングへの移行には2つの系統の論者が存在しうることを考察した。環境マーケティングの成立基盤には、社会的費用論がおかれるべきことを考察した。新たな環境を意識した製品戦略では、ピ―ティ―やフラ―の諸説を取り上げた。
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著書:編纂書 マーケティング ―産業別アプロ―チ― 共著 2000年4月 ナカニシヤ出版 164-181  
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要旨:百貨店産業の概念と発展を盛衰の時期区分によって8つの時期に分け考察し、現代の百貨店はライフスタイルを提案する業態として位置づけられていることを明確にした。百貨店がかなりの衰退をみせている現状で百貨店が抱えるマーケティング戦略上の問題を派遣店員制、委託販売、返品制の問題に分けて考察し、解決の糸口をQR,ECR,PB商品の開発に求めた。
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著書:編纂書 商学概論 共著 2000年1月 晃洋書房 79-94  
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要旨:商品政策の概念では、ミクロ的な製品政策にとどまらず包括的なマーケティング政策との関連性を明確にすることの必要性を考察した。対象としての商品の概念では諸学者の見解を整理した。全体の商品政策の基礎におかれるべき基本的戦略として製品イノベ―ションと製品ライフサイクル,製品差別化に分けて考察した。
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著書:編纂書 消費経済と生活環境 共著 1999年9月 ミネルヴァ書房 143-152  
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要旨:家計調査における消費支出10項目のうちの1つである光熱費・水道費を取り上げ、光熱・水道費の基本的性格を明らかにした。光熱・水道費のもつ特質として家計調査年報により階級別格差,季節による格差,地域による格差が認められることを明らかにした。公共料金である上下水道料金のもつ課題も明らかにした。
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著書:編纂書 商業の展開と課題 共著 1998年3月 ナカニシヤ出版 132-147  
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要旨:わが国の独占禁止政策をとりあげ競争促進型の政策への転換の必要性を述べた。とりわけ競争制限的な取引慣行である再販売維持制度の見直しを中心に考察した。また大規模小売店舗法の規制では内包する問題点を指摘し、街づくりの視点を取り入れた政策の必要性を述べた。
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著書:編纂書 現代マーケティング論 共著 1998年1月 ミネルヴァ書房 202-217  
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要旨:百貨店の概念,生成と発展を考察し、現代の百貨店のマーケティング戦略上抱える課題をとくに経営構造上の問題,返品制,派遣店員制に分けて考察した。課題克服のためには延期型流通システムとしてQR,ECRとあいまって投機型流通システムとしてPBの開発が必要となることを考察した。
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著書:編纂書 現代流通のダイナミズム 共著 1997年4月 晃洋書房 96-104  
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要旨:わが国の垂直的価格拘束システムに対する公的規制は、アメリカの垂直的制限規制,ドイツの垂直的価格規制といった二国の政策と比較すると、独占禁止法の運用のあり方をめぐって公正取引委員会の法運用がぬるく産業界寄りの姿勢になっていることを述べた。
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著書:編纂書 商業理論と流通政策 共著 1997年3月 ミネルヴァ書房 167-179  
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要旨:流通政策の調整政策の1類型に位置付けられる大規模小売店舗法を流通革命の時代,規制強化の時代,規制緩和の時代の3つの時期に分け、それぞれの時期の政策の運用を中心に特に1973年,1978年,1990年,1991年,19994年の結節点を考慮に入れて考察した。大店法が今後とるべき課題として街づくりと調和した政策の転換をはかるべきことを考察した。
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学術論文 環境配慮型商品の消費の促進に向けて 単著 2017年7月 名古屋学院大学論集 社会科学篇 第54巻 第1号 53-64
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要旨: 持続可能な開発を目指し資源循環型社会を構築するためには,消費者一人一人が環境問題への関心を持ち,環境に配慮して行動することが求められる。
 消費行動においては,製品設計の段階から,全てのステイクホルダーが共同して製品のライフサイクルを通した環境影響を考慮し,その情報が環境コミュニケーションによって消費者に適切に伝えられ,消費者がそれらの情報を基に正しい知識をもって商品を選択することが必要である。
 今回,モードの変遷への迅速な対応が求められるアパレル業界において,トレンドに沿った多種アイテムを少量生産し,市場での希少性を保ちながら安価で提供するファストファッションビジネスについて,意図的な製品周期の短縮化や買い替え需要促進等の資源の浪費に繋がる「計画的陳腐化」の側面が指摘される一方,環境を配慮した素材を積極的に取り入れている事例について考察した。
 企業の製品設計や生産からはじまり,消費者が製品を購買し使用後に至るまでの使用期間の長期化や環境対策など,これまでの大量生産・大量消費の様態を改め,本質的な意味での持続可能な開発に向けて,努力することが必要である。
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学術論文 環境マーケティングの進展とグリーンコンシューマーリズム 単著 2016年7月 名古屋学院大学論集 社会科学篇 第53巻 第1号 13-24
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要旨: 1970年代,欧米で環境保全やエコロジーへの関心が高まり,エコロジー運動をはじめとする消費者運動が活発に展開された。その結果,環境を配慮した消費行動を推し進めるグリーンコンシューマーリズムの思想が確立され,そのような消費行動を実践する消費者はグリーンコンシューマーと呼ばれた。
 さらに,「企業は環境に負荷をかけないマーケティング活動を行わなければならない。」とする環境マーケティングの考え方が生まれた。
 国内外の環境問題の歴史は深く,環境の世紀といわれる21世紀の今,将来世代の暮らしをも思慮し,「持続可能な発展」に基づく解決策が問われている。
 「社会」と「政府」という2つの次元の下で,「持続可能な発展」を目指す消費者のソサエタルな関心が,市場に向けてどのような消費パターンの選択を導くかが問題となる。
 環境を配慮する消費行動により,企業,消費者,社会的環境の全てに利益がもたらされる社会の構築を目指す上で,私たち消費者が負う責務は重大である。
 本稿ではグリーンコンシューマーリズムと消費者運動,環境マーケティングの発展の歴史的背景をまとめ,私たちの環境を守るために,政府,企業とともに消費者がなすべき課題と意義について考察する。
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口頭発表:研究発表 サスティナブル・マーケティングにおける製品政策 単独 2000年10月 日本商業学会 中部部会  
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要旨:サスティナブル・マーケティングを提唱したフラーの見解をもとに、サスティナブル・マーケティングと呼ばれる生態系をもとにしたマーケティングでは、とりわけ製品戦略が重要視されていることを述べた。
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口頭発表:研究発表 小売マーケティングの文献サーヴェイ 単独 1999年1月 マーケティング研究会  
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要旨:小売マーケティングにおける主としてアメリカの文献の紹介をおこない、現在隆盛をみせつつある小売マーケティングの本質を論者の見解をもとにして整理して述べた。
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口頭発表:研究発表 流通政策の体系化に向けて 単独 1998年7月 日本商業学会中部部会  
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要旨:流通政策の体系は主として流通競争政策,流通振興政策,流通調整政策の3つに大別されることを述べ、とくにわが国の流通政策の体系でも欧米諸国のような競争政策を根幹においた流通政策の体系化が必要視されることを述べた。
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口頭発表:研究発表 観光マーケティングに関する一考察 ―観光マーケティングの位置づけ― 単独 1997年8月 日本産業科学学会 第3回全国大会  
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要旨:今日の余暇市場拡大のなかで観光の果す役割と意義、観光マーケティングが観光部門に占める位置付けを述べた。観光マーケティングの概念が確立されていないなかでホスピタリティを取り入れた概念確立が必要視されることを述べた。
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口頭発表:研究発表 垂直的価格拘束システム ―公的規制の問題点― 単独 1996年11月 日本消費経済学会 九州・中部部会合同  
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要旨:わが国の垂直的価格拘束システムに対する規制のあり方は、欧米諸国の規制と比較して政策体系に占める位置付けが明確にされていないといった大きな問題が存在することを述べた。
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口頭発表:研究発表 垂直的価格拘束システム ―流通競争政策における問題点― 単独 1996年8月 日本産業科学学会第2回全国大会  
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要旨:垂直的価格拘束類似行為に位置付けられるオープン価格制は、従来の価格体系とどのように異質性をもつのかを中心にして、オープン価格制が消費者に与えるメリット,デメリットを整理して述べた。
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口頭発表:研究発表 垂直的価格政策に関する一考察 ―オープン価格制への移行― 単独 1996年3月 日本産業科学学会中部部会  
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要旨:家電製品の系列化体制の歴史的変遷を中心として現代的価格体系であるオープン価格制へ移行した要因,オープン価格制の本質を明らかにした。
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その他 環境マーケティング研究上の困難性について 単著 2006年3月 名学大
Discussion Paper No.65
1-8  
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要旨:環境マーケティングについて1960年代から現在にかけて研究がなされているが、80年代特に研究が空白になる時期を迎える。なぜ、このような環境マーケティング研究の困難性が生じたのかを、とりわけソーシャル・マーケティングの概念上の多様性・混乱性によるものであることに求めた。また、マクロマーケティングの概念状の論争をとりあげ、マクロマーケティングにおいて環境問題がどのような位置づけを与えられたかを考察した。
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その他 制度主義マーケティングの基礎に関する一考察 単著 2003年3月 名学大
Discussion Paper No.59
1-9  
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要旨: 本稿では、ダディ,レブザンの制度主義のマーケティングの基礎には、旧制度学派の経済理論(とくにヴェブレン)が存在し,特に過程の理論というべき共有の理論ガ存在することを述べた。
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その他 マーケティングにおけるネットワーク分析の課題 単著 2002年5月 名学大
Discussion Paper No.57
「インターネット世紀の企業・市場・経済」
9-14  
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要旨:マーケティングにおけるネットワーク分析では、それぞれの組織が自発性をもって相互に作用しあって一体となった組織を作り上げていくことが必要とされることを考察した。とりわけ、ヨコのつながり,相互関係,互酬関係をともなった「メンバーシップの役割と責務」の役割分担を埋めこんだ相互依存的連合関係としてのネットワーク組織が重要になることを考察した。
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その他 サスティナブル・マーケティングによる循環型社会の構築 単著 2002年3月 「福岡大学商学論叢」第46巻第3・4号福岡大学研究推進部 46-3・4 361-371  
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要旨:循環型社会を構築するためには,サスティナブル・マーケティングが必要不可欠である。特に,フラーが提唱したサスティナブル・マーケティングの中では製品戦略が核となる。製品戦略では汚染予防と資源回収の戦略を操作できるような意思決定が求められる。さらに,サスティナブル・チャネル・ネットワークについても市場と非市場の連携こそが必要とされることを考察した。
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その他 観光マーケティングに関する一考察 ―ホスピタリティ概念とかかわって― 単著 1998年3月 日本産業科学学会「日本産業科学学会研究論叢」第3号  48-50  
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要旨:近年、余暇市場の拡大にともなって観光の役割は大きなものになりつつある。観光の概念を諸論者の見解を整理したうえで、ホスピタリティの概念を取り入れた観光マーケティングの定義こそが必要視されることを考察した。
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その他 垂直的価格政策 ―オープン価格制への移行― 単著 1997年3月 日本産業科学学会「日本産業科学学会研究論叢」第2号 45-48  
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要旨:垂直的価格政策を家電製品の価格構造を明確にしたうえで、石原武政,阿部真也の価格理論をもとに考察した。現代の価格体系であるオープン価格制の移行要因,デメリット面の分析をもとに経済学的理論分析の必要性を考察した。
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その他 垂直的価格政策と推奨価格制 単著 1994年8月 「福岡大学大学院論集」第26巻第1号  81-91  
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要旨:寡占体制のもとでの流通支配の展開を価格政策の視野からとりわけ再販売価格維持を中心として本質,歴史と態様,消費者とのかかわりを考察した。価格政策の展開は製造業者の流通業者への拘束の度合いから拘束度の強い再販売価格維持からより弱い推奨制そして完全に弱いオープン価格制に分けられることを明らかにし,オープン価格制移行の要因も考察した。
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その他 垂直的価格拘束システムについての一考察 単著 1991年1月 福岡大学 (修士論文)総頁47頁  
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要旨:寡占企業,卸・小売業者間の垂直的関係である垂直的価格拘束システムが可能となる前提条件を市場集中度,製品差別化,流通支配力に分け考察し、垂直的価格拘束,垂直的価格拘束類似行為に分け本質を明らかにしたうえで、垂直的価格拘束システムの公的規制はわが国ではドイツの秩序政策のように進んでいないことを明らかにした。
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 8 学外活動
 8-1 本学以外の機関(公的機関・民間団体等)を通 しての活動
就任年月 退任年月 機関名、役職名等
 8-2 学会・学術団体等の活動
種類 就任、受賞等年月 退任年月 内容(学会・団体名、受賞名、役職名等)

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