1 履 歴
フリガナ イザワ トシヤス 性別


 - 年 - 月 - 日
氏名 伊沢 俊泰 男性
ローマ字
氏名
IZAWA Toshiyasu
所属 経済学部 職名 教授
HPアドレス  
メールアドレス  tosiyasu@ngu.ac.jp
最終学歴・学位  1995年3月
一橋大学大学院経済学研究科後期博士課程 単位取得満期退学
 系・分野・分科・細目表
 人文社会系
分野  社会科学
分科  経済学
細目  経済政策
フリーキーワード  国際経済学 地域経済論

 2 学歴・学位
年月

事     項

1990年3月 小樽商科大学商学部商業学科 卒業 (商学士)
1990年4月 一橋大学大学院経済学研究科修士課程 理論経済学・統計学専攻 入学
1992年3月 一橋大学大学院経済学研究科修士課程 修了 (経済学修士)
1995年3月 一橋大学大学院経済学研究科後期博士課程 単位取得満期退学

 3 職 歴
年月

事     項

1992年9月 日本銀行金融研究所 客員研究生(~1994.9)
1995年4月 名古屋学院大学経済学部 専任講師
1995年4月 中部女子短期大学 非常勤講師(国際経済学、国際金融論、国際関係論)
1998年4月 名古屋学院大学経済学部 助教授
2002年9月 英国 シェフィールド大学(University of Sheffield) 東アジア研究学部(East Asian Studies) 客員教授(2003年8月まで)
2007年4月 名古屋学院大学経済学部 准教授
2008年4月 名古屋学院大学経済学部 教授 (現在に至る)
2010年4月 名古屋学院大学 経済学部長 (2014年3月まで)

 5 研究分野・内容
 5-1 研究分野・内容(記述式:350字以内)
研究分野:国際経済学
具体的内容:
1.日本企業の海外直接投資行動
日本の製造業企業の海外直接投資パターンの決定要因を、主として研究開発投資ストックなどの無形資産や企業慣行(系列取引)の観点からミクロ計量経済学的手法で分析
2.文化的財・文化交流の経済分析
文化的財(cultural goods)の国際貿易および国際博覧会などの文化的イベントが国際交流に与える影響を計量経済学的手法で分析
 5-2 研究課題(今後の展開・可能性を含む)(記述式:350字以内)
・企業レベル・マイクロデータに基づく外国直接投資行動の決定要因
・メガイベント(国際博覧会など)開催と経済効果
・観光と国際貿易の経済分析
 5-3 研究助成等
区分 年月 名称・題目・機関名等
学内 2007年4月 名古屋学院大学総合研究所 共同研究 助成金
国際経済研究会
研究課題名『「名古屋」の国際経済学』
学外 2005年4月 財団法人 市原国際奨学財団 研究助成金
研究課題名「中部地方メガイベント関連ニュースと株式市場へのインパクト」
科学研究費補助金 2001年4月 基盤研究(B)(2)
研究課題名「国際博覧会の経済効果に関する計量分析 -開催実績比較・地域開発の視点から」(課題番号:13430018)
 5-4 資格・特許等
年月 名称

 6 研究業績
 年度  種類  
種類 著書、学術論文、テーマ等の名称 単著、
共著等の別
発行又は
発表の年月
発行又は発表
雑誌等又は発表
学会等の名称
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著書:編纂書 なごやかモデル ソーシャル・ハンドブック 地域の未来を築く社会の取り組み 共著 2016年3月 「なごやかモデル」名古屋学院大学 80-88  
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要旨:
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著書:編纂書 なごやかモデル ソーシャル・ハンドブック 地域医療の未来を拓く社会の扉 共著 2015年3月 「なごやかモデル」名古屋学院大学 108-114  
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要旨:
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著書:編纂書 東海地域と日本経済の再編成 共著 2009年4月 同文館出版 25-44  
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要旨:分担執筆。「第2章 ポスト万博の中部経済 -観光経済の視点から-」を担当〈第2章は単独執筆〉。
2005年の愛知万博開催後の名古屋圏の観光客流入状況や国際会議開催状況について調査を行い、観光政策上の課題について論じた。
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著書:編纂書 郭定平 編 『世博会与国■24■大都市的■25■展』 共著 2007年10月 復旦大学出版社 180-217  
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要旨:本書は、愛知万博に続いて2010年に開催される“上海万博”を念頭に、2005年11月26日~27日に中国(上海)・復旦大学日本研究センターで開催された「国際シンポジウム:“万博と国際都市の発展”」の内容や報告をまとめたものである。なかで,小林は,「博覧会の開催と開催都市の地域政策 ― 国際博覧会の発展と日本における博覧会の展開 ―」,木村は,「AVE(万博開催都市・地域連盟)の目的とAVE第2回国際会議の成果」そして伊澤は,「愛知万博開催のニュースとその株式市場へのインパクト」と題する報告をそれぞれおこない,その事前に日本語で提出した論文の全文が中国語に翻訳され,掲載されている。
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著書:編纂書 国際博覧会を考える―メガ・イベントの政策学― 共著 2005年4月 晃洋書房 201-226  
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要旨:2005年3月25日より,愛知県東部丘陵(瀬戸市・長久手町)を会場として2005年日本国際博覧会(愛知万博)が開催される。この開催を巡っては計画当初から今日に至るまで地域開発の適否に関して様々な議論が展開されてきた。本書では,このようなメガイベントが地域の経済社会にもたらす影響を経済学・政策学など学際的な見地から探るものである。研究対象としては,愛知万博を中心に置く一方で,過去の国際博・オリンピックも視野に入れ,現地調査に基づく比較研究も行った。(第10章 ‘愛・地球博’開催ニュースのイベント・スタディ)
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著書:編纂書 国際貿易理論の展開 共著 2005年2月 文眞堂 1-6  
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要旨:本稿は池間誠一橋大学名誉教授の経済成長と貿易に関する業績とその関連文献を展望したものである。一国の経済成長が国際貿易を拡大するか縮小するかは長く国際貿易論の主要テーマであったが、池間教授発案のダイアグラムを用いることでこの問題を簡明に図解することができる。この研究は先進国から途上国への技術移転がもたらす両国への経済厚生への影響を論じる上でも重要な示唆を与え、技術供与国が受入国の成長を通して交易条件を改善し、経済厚生を好転させることを示すことができる。(担当部分:第1部 経済成長の貿易に与える効果 ~サーベイ)
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学術論文 団地再生に取り組む大学 単著 2016年3月 なごやかモデル名古屋学院大学グループ「地域医療の未来を築く社会の取り組み」  
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学術論文 ソーシャル・キャピタルと「地域力」の向上:愛知県瀬戸市 単著 2015年3月 なごやかモデル名古屋学院大学グループ「地域医療の未来を拓く社会の扉」  
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学術論文 教員の協働で実現されているアクティブラーニング事例 単著 2014年5月 「学びの質を保証するアクティブラーニング」(東進堂) 40-49  
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学術論文 News Announcements on EXPO2005 Aichi and the Stock Market Reactions 単著 2009年10月 EXPO2012 Yeosu Korea and Regional Economy 38-67  
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学術論文 愛・地球博と観光の経済分析:既存研究のサーベイ 単著 2006年5月 NGU EXPO2005 研究 7号 37-44  
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要旨:2005年開催の「愛・地球博」は,予想入場者数1500万人を大きく上回る約2205万人の入場者を迎え成功裡に閉幕した。しかし外国人入場者数の割合が想定よりも少なく全体の5%弱にとどまった。この数字は中部地域の国際観光政策上の課題を示している。観光は21世紀の有望産業とされ各国が力を入れているがその経済効果に関してはプラスの影響を論じる実証分析と観光振興がかえって窮乏化を招くと指摘する理論分析という対立した結果が存在する。本稿ではこのような既存研究の相違点に注目し研究上の整理を行った。
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学術論文 EU圏における日本企業の立地選択 (Location decisions of Japanese manufacturing firms in EU) 単著 2005年7月 名学大論集 社会科学篇 42-1 1-11  
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要旨:本稿では、拡大を続けるEU地域における日本の製造業企業の立地選択要因を実証分析によって考察した。従来の立地選択要因の研究では、新興市場である中欧・東欧地域を含めた分析が少なかったが、それら地域を含めた分析を行ったところに本稿の意義がある。分析結果においては、空間経済学で指摘される集積の利益を表す変数が立地選択に対し正で有意である一方で、EU域内の労働コスト差を反映して、以前よりも、賃金の安い地域に投資が集まる状況も観察できた。この結果はEU域内においても東アジアと同様の工程間分業が進行していることを示唆するものである。
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学術論文 日本の電気機器企業の対外投資と企業系列                   (英文タイトル:Foreign Direct Investment of Japanese Electric Machinery Firmsand the Effects of Business Groups) 単著 2005年1月 名学大論集 社会科学篇 41-3 105-119  
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要旨:80~90年代初頭の日本企業の直接投資については,企業系列の存在が投資企業の資本調達コストを低減させ,海外投資にプラスに作用したという議論がある一方で,この時期の企業の資金調達が直接金融優位であったことを踏まえ,系列の存在は投資行動に大きな役割を果たしていないとする反論もある.本稿では,電機企業のパネルデータを用い,系列下の企業と独立系の企業の間に有意な海外投資行動の差異があるかを回帰分析により検証し,系列内企業であることが投資資金制約の緩和に有利に作用していないことを結論として得た.
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学術論文 愛知万博「愛・地球博」開催ニュースと株式市場へのインパクト             (英文名:News Announcements of EXPO2005 Aichi-Japan and its impact on Japanese stock market) 単著 2004年5月 NGU EXPO2005研究 6巻 136-159  
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要旨:ニュースが市場の株価形成に与える影響を見るイベント・スタディの手法を活用し,愛知万博関連ニュースが建設企業や地元企業の株価に与えたインパクトを分析した.愛知万博は会場計画の変更を繰り返しており,これらニュースの企業収益への影響を株価を通してみることで間接的に経済効果を見ることができる.検証の結果,計画の拡大につながるニュースは株価を押し上げる傾向が,計画の縮小につながるものは株価を押し下げる傾向が観察できた.特に一旦縮小案が決定した後に会場拡大提案がなされたときには株価を大きく上げた状況が観察された.
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学術論文 対外直接投資とその決定要因 ―日本の企業系列と対外投資行動― 単著 2000年3月 ディスカッションペーパー 46 37  
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要旨:  本稿は企業の直接投資行動の決定要因に関するこれまでの実証分析を整理・展望するとともに、日本の電気機械産業に属する企業について1978年から1992年に至るまでの海外生産活動の展開についてパネルデータを作成し、海外生産活動の実証分析を行ったものである。分析に当たっては企業の蓄積した技術知識ストックなどの無形資産が海外生産の拡大に重要であるとの観点に立ちながら、日本企業に特有な大手銀行を中軸に据えた企業集団の存在が海外生産活動に与えた影響を回帰分析によって検証した。その結果、六大企業集団などの水平的企業集
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学術論文 関税水準の決定とロビー活動:消費者対生産者の場合 単著 1999年3月 名学大論集社会科学篇  35-4 121-132  
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要旨:消費者、生産者がロビー活動によって関税政策に影響力を行使するモデルを構築することで、関税水準の均衡の変化および国際価格変動の比較静学分析を行った結果、各グループの効用関数の相対的危険回避の程度によっては国際価格の変動と同方向、同幅で国内価格が変化し、衰退産業が衰退し続けるという源泉が確認された。
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学術論文 日本企業の直接投資と輸出代替―電機産業について― 単著 1998年1月 名学大論集社会科学篇  34-3 95-111  
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要旨:日本の電機産業企業についてその直接投資の増大(海外労働投入比率の増加)は本国企業の輸出比率について,先進国向け投資は輸出代替的に作用していることが最小二乗法による108社のパネルデータにより確かめられた。またそれらの輸出は主として研究開発など技術的優位に基づくものであることが回帰分析により確かめられる。
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学術論文 日本企業の海外進出と労働コスト―電気機器産業の企業について― 単著 1996年8月 季刊 労働法  総合労働研究所 63-76  
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要旨:1985年プラザ合意以降の急速な円高により、日本企業の海外生産比率は急上昇を見せているがこのことは国内の生産部門の海外移転を生むだけでなく、円高による労働コスト上昇により、国内の労働構成が相対的に熟練労働中心となることで、平均総合与水準が高まる傾向が実証的に確認される。(海外生産比率と平均給与の正相関。)
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学術論文 R&D Investment and Overseas Production 共著 1994年12月 Monetary and Economic Studies, Vol.12, No,2 (Institue for Monetary and Economic Studies) 1-60  
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学術論文 対外投資の決定要因 ―わが国電気産業企業のパネルデータによる実証分析― 共著 1994年7月 「経済研究」第45巻3号(一橋大学経済研究所) 261-278  
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要旨:
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学術論文 研究開発投資と海外生産活動 ―電気機械器具産業の企業データによる実証分析― 共著 1994年3月 「金融研究」第13巻1号(日本銀行金融研究所) 117-165  
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学術論文:ディスカッションペーパー 比較地域研究会シベリア調査報告書 ~ロシア極東地域における産業と直接投資~ 単著 2004年9月 名学大Discussion Paper 63 37-44  
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要旨:この論文では、比較地域研究会ロシア極東現地調査に基づき、この地域の産業構造及び直接投資受入れの現況について論じたものである。極東シベリア地域は人口が少なく市場規模は小さいものの、漁業資源、鉱物資源(金・ダイヤモンドなど)に恵まれ、特に近年ではサハリン大陸棚に豊富に存在する天然ガスパイプライン計画が持ち上がるなど海外からの投資先として将来を有望視されている。しかし諸外国の当地域の直接投資に比べ日本からの投資は日露間の政治問題やロシアの経済混乱のため非常に少なく、日本からの中古車輸出に関連したサービス業務や観光関連に限られている。
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口頭発表:研究発表 Social capital and International Trade: Evidence from Japanese firms 単独 2015年12月 韓国国際経済学会  
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口頭発表:研究発表 教員の協働を促すアクティブラーニング ー名古屋学院大学の事例報告ー 単独 2013年10月 2013年度 第1回 河合塾FDセミナー  
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口頭発表:研究発表 News Announcements on EXPO2005 Aichi and the Stock Market Reactions 単独 2009年12月 International Conference on “Comparative Analysis of East Asia’s Industrial Agglomeration and Clustering” (国際学会: 東海地域と中国長江デルタ地域の産業クラスターの比較分析)  
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要旨:
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口頭発表:研究発表 News Announcements on EXPO2005 Aichi and the Stock Market Reactions 単独 2009年10月 国際学会: KEBA 2009 International Conference "EXPO2012 Yeosu Korea and Regional Economy"  
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口頭発表:研究発表 愛知万博開催と株式市場へのインパクト(愛知世博会及其対股市的影■27■) 単独 2005年11月 復旦大学日本研究センター第15回国際学会”World Expo and Urban Development”
復旦大学日本研究センター
復旦大学 (中国 上海)
 
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要旨:愛知万博は予想を上回る入場者数を数え,成功裡に閉幕したが,本稿では万博の開催前の経過について注目する。国際博のようなメガイベントは数々のビジネスチャンスをもたらすと考えられ,愛知県でも経済効果が期待された。しかし,1997年に万博開催が決定してから会場建設に至るまでには幾度となく会場計画の変更がなされ,事業の成功に疑問が投げかけられた。本稿では,博覧会準備期間における計画変更のニュースが与えた影響を,「イベントスタディ」により分析した。その結果,建設業や交通・運輸業など社会資本整備関連を中心に,計画変更に対する顕著な反応が観察された。
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口頭発表:研究発表 愛知万博開催と株式市場へのインパクト ―イベントスタディによる実証分析― 単独 2005年10月 Nagoya International Economics Study Group (NIESG)
(名古屋国際経済研究会)
中京大学経済学部
 
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要旨:愛知万博は予想を上回る入場者数を数え,成功裡に閉幕したが,本稿では万博の開催前の経過について注目する。国際博のようなメガイベントは数々のビジネスチャンスをもたらすと考えられ,愛知県でも経済効果が期待された。しかし,1997年に万博開催が決定してから会場建設に至るまでには幾度となく会場計画の変更がなされ,事業の成功に疑問が投げかけられた。本稿では,博覧会準備期間における計画変更のニュースが与えた影響を,「イベントスタディ」により分析した。その結果,建設業や交通・運輸業など社会資本整備関連を中心に,計画変更に対する顕著な反応が観察された。
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口頭発表:研究発表 愛知万博(愛・地球博)開催ニュースと株式市場へのインパクト 単独 2004年12月 日本経済政策学会 第38回中部地方大会
南山大学 名古屋キャンパス
 
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要旨:愛知万博は会場予定地の環境影響の指摘を受ける中で開催計画の変更が繰り返し行われた。本稿では万博開催によって影響を受ける企業群の株価が、この開催計画変更のニュースにどのように反応したかを実証的に探ったものである。実証結果によれば、博覧会開催ニュースの報道は建設企業を中心に有意な株価変動を引き起こし、会場計画の拡大や定着を伝える報道にはプラスの変化をもたらし、計画の縮小を伝える報道に関してはマイナスの変化を与えていた。また予期されない会場計画の急激な変更ニュースは広範に企業の株価に影響を与えていたことが示された。
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口頭発表:研究発表 EU圏における日本企業の立地選択   (英文名 Industrial location of Japanese Firms in EU Area ) 単独 2004年7月 第4回 国際経済セミナー (一橋大学)  
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要旨:1999年5月の改訂欧州連合条約(アムステルダム条約)により,EU統合は深化するとともに,東方拡大を進め,2004年には中欧諸国を含め10カ国が新たに加盟した.このEU拡大を受けて近年では,東中欧諸国など移行経済体制国への海外直接投資が急増している.本稿ではこれら諸国を含めたEU圏内における日系製造業企業の立地選択要因について実証分析を行い,経済規模,労働コスト,各国の一人当たり研究開発投資や投資リスク指標が域内の立地決定に有意であることを見出している.
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口頭発表:研究発表 企業系列と対外投資 単著 2001年8月 第1回国際経済セミナー 研究報告  
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口頭発表:講演 地域力の向上 ー住みよい街を創るためにー 単独 2016年4月 瀬戸市西陵地域力全体会議  
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口頭発表:講演 いま経済が面白い「第10回 日米、日中、日韓の経済関係の今後は?」 単独 2013年9月 朝日カルチャーセンター名古屋 「いま経済が面白い―基礎から分かる経済学入門―」  
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口頭発表:講演 日本経済への打撃と経済政策 -経済学は未曾有の大震災にどう取り組むか- 単独 2011年11月 朝日カルチャーセンター名古屋 「これからの日本経済の行方-震災から見えてくるもの」  
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口頭発表:講演 British Life―イギリスの暮らしと経済― 単独 2005年4月 名古屋東ロータリークラブ
ルブラ王山(名古屋市千種区)
 
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要旨:英国のシェフィールド市は鉄鋼業栄えたイングランド第4の都市であるが,日本で紹介されることは意外と少ない。しかしシェフィールド大学日本研究所が設置されているようにもともと日本とかかわりのある町である。近年の好景気もあり,落ち着いた市民生活が送られているが,一方で英国全土に広がる住宅バブルのため不動産価格の高騰と資金借入額の増加が懸念されている。これが,不況下の大陸欧州との金利格差拡大を生み,英国のユーロ参加への妨げの一つとなっている。
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その他 高大連携のシステム化の試み 単著 2010年10月 IDE現代の高等教育 14-19  
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その他 瀬戸市産業振興ビジョンに関する提言 ―瀬戸市の産業振興に向けて― 単著 2001年5月 名古屋学院大学総合研究所   3 76-80  
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その他 地域の経済実態・EXPO2005開催 効果アンケート調査報告
「調査結果にみる陶磁器産業の現状と問題点」
単著 2000年5月 名古屋学院大学総合研究所   2  
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 8 学外活動
 8-1 本学以外の機関(公的機関・民間団体等)を通 しての活動
就任年月 退任年月 機関名、役職名等
2005年4月 2007年3月 独立行政法人 大学入試センター 教科科目第一委員会委員
2016年4月 瀬戸市都市計画審議会審議委員
 8-2 学会・学術団体等の活動
種類 就任、受賞等年月 退任年月 内容(学会・団体名、受賞名、役職名等)

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