1 履 歴
フリガナ コジマ カンジ 性別


 - 年 - 月 - 日
氏名 児島 完二 男性
ローマ字
氏名
KOJIMA Kanji
所属 経済学部 職名 教授
HPアドレス  
メールアドレス  
最終学歴・学位  2014年2月
博士(経済学)取得 名古屋市立大学
 系・分野・分科・細目表
 人文社会系
分野  社会科学
分科  経済学
細目  理論経済学
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 2 学歴・学位
年月

事     項

1989年3月 名古屋市立大学 経済学部 卒業
1991年3月 名古屋市立大学院 経済学研究科 修士課程 修了
2014年2月 博士(経済学)取得 名古屋市立大学

 3 職 歴
年月

事     項

1994年4月 名古屋学院大学 経済学部 専任講師
1997年4月 名古屋学院大学 経済学部 助教授
2008年4月 名古屋学院大学 経済学部 教授

 5 研究分野・内容
 5-1 研究分野・内容(記述式:350字以内)
1. 情報社会における「社会の学習・進化」
 Web技術の進展におけるさまざまな分野への応用可能性とITソリューションの提案・検証。ネットワーク理論や複雑系でのアプローチに見られる構造解析ではなく、経済社会問題へのソリューション(政策)研究。ICTによる新たなサービスの普及プロセス(イノベーションの普及)についての研究。

2. 情報産業の進展と産業融合
 情報通信技術の進展による経済社会の変化に関する研究。ユビキタス化によるeコマース、電子決済、コンテンツ産業の変化。クラウドコンピューティングによるソフト産業の変化。ITとグローバリゼーションによる生産システムの変化など。

3. e-learning(ブレンデッドラーニング)の効果
 対面教育とフルオンラインの中間に位置するブレンデッドラーニングの効果的な運用の研究。教育効果および評価方法に関する統計処理の研究。
 5-2 研究課題(今後の展開・可能性を含む)(記述式:350字以内)
1. 大量の学修データ(ビックデータ)による教育手法の評価
 少数のデータでなく、学習プロセスを含む莫大なデータを元に教育手法や制度などの評価を行う。特に、階層的ベイジアンやデータマイニングなどの統計手法を適用する。大学IRを含む。

2. 地域経済(名古屋)の発展過程をテーマとした経済学教育
 IRから見えてきた経済学教育の課題を地元の名古屋経済を教育コンテンツとして解決手段とする。身近な地元企業や地域の発展の歴史などのテーマを掘り下げることで、学習者の関心を喚起させる。
 5-3 研究助成等
区分 年月 名称・題目・機関名等
 5-4 資格・特許等
年月 名称

 6 研究業績
 年度  種類  
種類 著書、学術論文、テーマ等の名称 単著、
共著等の別
発行又は
発表の年月
発行又は発表
雑誌等又は発表
学会等の名称
該当頁 PDF
著書:その他 経済学周辺の確率過程と教育 共著 2011年3月 勁草書房  
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要旨:第3章 インターネットを利用したeラーニングの変遷

1995年からの15年間を5年ごとに3区分して、高等教育機関におけるeラーニングの進展を概観する。この期間はインターネットが急激に発展・普及した時期なので、その時代的背景を踏まえながら大学教育における活用事例について触れる。まず、第1期はインターネット利用が始まった時期で、個人が自分のニーズに応じてツールをプログラムした時代として捉える。次に、第2期は機能別のモジュールを組み合わせてシステムを構築できた時期とする。そして、第3期ではWeb2.0 時代が到来し、管理的なシステムからユーザ中心のサービスへと向かっていると考える。あわせて、現在においても全学的にeラーニングの取り組みが浸透しない原因を探る。さらに教員個人による実践、DIY(Do it yourself)的な取り組みに注目し、教育現場の変遷について言及する。

第4章 学習データからみるLMSのあり方

組織的なeラーニングを実践することによって莫大な学習データを得ることができる。データベースに蓄積されたデータを解析することで、多くの知見が得られる。ここでは具体的な実践例から(1)導入期と(2)発展期におけるeラーニングの戦略を提案する。まず(1)では、イノベーションを組織の中に定着させるには、Rogersの理論にある5つのプロセスに従うこと。そして、持続させるためには、構成員の約30%の協力があれば可能であることをキャズム理論から説明している。次に(2)では、多様な学習環境は学習データがべき乗分布に従うことから、ネットワーク理論を応用する。ひとつの組織を超えたLMSを用意して、テールを構成する約2%のパワーユーザが活動できる空間を与える。ここで活動が教材コンテンツの改善や新たな使い方の発見などにつながり、創発の可能性が生まれる。
参照リンク:
著書:その他 例題による情報処理演習 共著 2001年4月 同文舘  
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要旨:最近の社会においては、インターネットを始めとして、大量な情報が流通している。パソコンなどを使って情報を処理できる能力を持つような人材が多く求められている。本署は、ワープロによる文書処理、表計算によるデータ処理、インターネットによる情報の収集・交換に関する基本的な操作、および、情報処理に関する基本的な用語の説明について書かれているものである。情報処理の初心者にも分かりやすいように例題形式をとっている。(第10章、第11章担当)

参照リンク:
学術論文 BYOD時代におけるネット世代の情報リテラシー -初年次学生のタイピング能力に関する3年間の調査から- 単著 2016年1月 名古屋学院大学論集 社会科学篇 第52巻 第3号 45-57
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要旨:
参照リンク:
学術論文 日本の高等教育機関におけるポストeラーニングサービス-エコシステムの変化による学修データの集積と分析へ- 単著 2015年1月 オイコノミカ(名古屋市立大学経済学会), 第51巻1号 25-34  
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要旨:
参照リンク:
学術論文 「経済学コア6」による2年次までのテーマ学習と演習の充実 共著 2013年11月 ICT活用教育方法研究, Vol.16, No.1 pp.30-35  
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要旨:
参照リンク:http://www.juce.jp/archives/ronbun_2013/06.pdf
学術論文 ブレンデッド・ラーニングの実際 UCFのCDLによる組織的運用とイノベーションの普及 単著 2012年7月 名古屋学院大学論集 社会科学篇 第49巻 第1号 41-50
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要旨:
参照リンク:
学術論文 コンテンツ流通と創発に向けたアンバンドル戦略 ―コモンズの形成と参加のアーキテクチュア― 単著 2009年10月 名古屋学院大学論集 社会科学篇 Vol.46 No.2 37-52
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要旨:
参照リンク:
学術論文 大規模講義におけるブレンド型授業の展開 単著 2008年12月 平成20年度情報教育研究集会講演論文集 173-176
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要旨:教育効果が疑問視される100名以上の大教室の座学型授業に対するひとつのICTソリューションを提案する。教育設備としての学生用ノートPC、教育プラットフォームとしてのCCSを利用して、専門科目でのブレンデッド・ラーニングを試みた。100名を超える受講生が自分のノートPCからCCSにログインし,講義に臨む。毎回,CCSに用意した自学自習の設問(5択式)を解いた後,通常の講義を受講する。最後に,CCSの機能である小テストやアンケートなどで受講生の理解度の確認をしながら授業を運営した。参加型授業の効果や課題を報告した。
参照リンク:http://conf2008.isc.kyutech.ac.jp/
学術論文 受講生の理解度による授業計画の再考-インストラクションのリデザインに向けたアプローチ- 単著 2008年6月 コンピュータ&エデュケーション東京電機大学出版局 77-82  
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要旨:Webの電子アナライザを利用して,受講生の理解度を調査しながらシラバスを再評価するというアプローチを提示した。従来のような紙による授業評価アンケートでなく,受講者が毎回の授業後にWebから参加・回答することで理解度を確認する。その時系列データを元にして授業計画を改善できるような運用法や電子シラバスを提案した。学生の回答結果は教員へ気づきを与え,インストラクションの基本となるシラバスの再考が期待される。
参照リンク:http://www.ciec.or.jp/ja/ce_nl/cmp_edu/index.html
学術論文 eラーニングシステムからサービスへの転換 単著 2007年10月 名古屋学院大学論集 社会科学篇, Vol.44, No.2 139-159  
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要旨:インターネット利用が始まった1990年代からのeラーニングの動向を3つに区分(プログラミング志向、システム志向、サービス志向)し、技術的な進展と各段階での特徴を明らかにした。現在のWeb2.0のトレンドに言及し、最新のWebサービスが市場経済的な仕組みを内包したことによる成功の要因に触れている。現在でも進展しない高等教育機関でeラーニングの問題点を指摘し、市場経済法を導入したサービスを展開する必要性を提言している。
参照リンク:
学術論文 公共財サービス改善のためのWeb ベース’KAIZEN’システムについて 共著 2007年10月 情報処理学会 33-40  
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要旨:Webベースの社会的最適化手法として市場経済法を提案する。次に、この手法の適用例として、公共事業の事後評価のITソリューションと、地方政府の住民サービス改善のITソリューションを述べる。これらの提案をとおして、社会の多くの人々の合意形成を前提とする、経済社会の諸問題の解決には、Webベースの社会的最適化法の理論と、そのWebサービスを提供する情報システムの開発が重要であることを訴える。(小川正史・内田幸夫と共著)
本論文の執筆にあたっては、共同研究会からの成果であるので、担当部分の抽出不可能。(全7頁)
参照リンク:
学術論文 「経済学基礎知識1000題」による学部教育の標準化と質保証 共著 2006年11月 IT活用教育研究方法 9巻1号 ISSN 1880-6406私立大学情報教育協会 11-15  
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要旨:自学自習システムによるe-Learningを前提とした対面教育の組織的取組よる事例とその効果を紹介した。特に、基礎知識の効率的取得を目標として、学部教育を対象に具体的なIT活用教育方法を提示した。また、実践を通じて得られた教育効果や評価を行い、実績データに基づく解決策の有効性を示した。従来のe-Learningとの違いを明示するとともに、組織的取組による新たなIT教育の可能性を示すことに成功している。(共同研究者:荻原隆,木船久雄)(全5頁)
参照リンク:http://www.juce.jp/archives/ronbun_2006/03.pdf
学術論文 Webサイトの動向からみる自治体サービスの新展開―行政サービス改善に向けたITソリューションの提案― 単著 2006年3月 名古屋学院大学論集 社会科学篇, Vol.42, No.4 59-81  
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要旨:本論文では、企業活動がITにより無駄を省き、効率化している動向を捉えながら、市場メカニズムが機能しない公共部門でのサービス向上にいかにITを応用すべき方向を示す。市町村合併により自治体サイトが大きく変化している昨今、地方自治体の抱える問題をWebサイトやITソリューションでどのように改善すべきかを論じている。ゴミ収集サービスを具体例として、ITによる行政への住民参加の方法を模索し、今後のあり方を模索する。
参照リンク:
学術論文 大規模講義における教育支援システム活用の効果 単独 2005年10月 名古屋学院大学論集 社会科学篇, Vol.42, No.2 55-67  
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要旨:本論文では、大学教育での大人数講義おける教育効果に大きな疑問を示し、そのひとつのソリューションとしてeラーニングを併用することを提案する。Web上の教育支援システムでのアンケートや自学自習ステムを活用し、講義時間以外に参加を求めることから学習成果を向上させる。これらの効果を定量的に分析するため3年間にわたる試論からデータ収集・分析を実施した。手法として、テスト結果を被説明変数とした回帰分析、相関分析およびアンケートを用いている。
参照リンク:
学術論文 回帰モデルにおける変数選択基準の再考と評価―モデル分析への拡充と効率的開発への方途― 単著 2005年3月 名古屋学院大学論集 社会科学篇, Vol.41, No.4 1-19  
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要旨:本論文では、大規模モデルの周辺を概観しつつモデル分析の最も基本的課題である回帰変数選択の問題に焦点を当てた。まず、回帰モデルにおける変数選択基準として平均2乗誤差基準のみでなく,その後の変数選択基準の発展的成果を展望・再考した。特に情報の効率的利用の視点に基づく変数選択基準の数量的形式化の問題点,および変数選択基準のシミュレーション分析による評価を与えた。そして、実証分析へのひとつの拡充・開発への方途を試論した。

参照リンク:
学術論文:ディスカッションペーパー 自治体における住基カード活用の実際 単著 2009年10月 "東九州のツーリズムと交通・情報インフラ ―まちづくり・人づくりのダイナミズム―", サステイナブル産業・地域研究会, Discussion Paper No.83 pp.35-49
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要旨:総務省が推進する住民基本台帳カードを住民サービスに利用している自治体の現状を調査した。全国の市町村の中でも突出した住基カードの普及率を誇る宮崎市役所では、印鑑登録証の機能を付加する。また、別府市役所では、まちづくり活動の補助事業として住基カードに地域通貨の機能を持たせるなどの工夫を凝らしている。実際の現場の現状からe-Japan戦略を代表する国家情報政策の評価に言及した。
参照リンク:
学術論文:ディスカッションペーパー 『ことでん』の復活とIC事業 共著 2008年8月 "四国地域の資源を活かした再生と振興", 産業ネットワーク研究会, Discussion Paper No.78 3-18
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要旨:名古屋学院大学産業ネットワーク研究会が2008年3月に行ったヒアリング調査に基づいて、「ことでん」の破綻に至った事業環境と、再生に向けた計画について振り返り、再生の過程で重要な役割を果たしたと思われるICカードについて論ずる。第2節では、地方の鉄道が置かれた状況と、四国の交通の事情について整理し、第3節では、「ことでん」の破綻と復活への道のりについて、その経緯を説明するとともに、「ことでん100計画」の内容とその評価について述べる(以上、柳川担当)。第4節では、ICカードについて取り上げて詳述し、第5節では地域活性化と電子マネー事業について言及する。最後の第6節は結語である。(以上、児島担当)
参照リンク:
学術論文:ディスカッションペーパー ベネッセコーポレーションの経営と教育産業 ― ニーズへの個別対応の視点から― 単著 2007年10月 "中国地域と経営の創造的挑戦", 産業ネットワーク研究会, Discussion Paper No.73 1-18  
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要旨:通信教育で実績のあるベネッセコーポレーションについて、現地でヒアリング調査した。財政問題で公的教育が停滞する中、教育産業に期待されるところが大きくなっている。ベネッセは従来の受験部門だけにとどまらず、育児から介護まで対象分野を広げている。特に、M&Aによって事業を多角化し、買収先のブランドを利用したシナジー効果を上げている。また、ICTを利用してユーザーのニーズにあった個別対応を進めていることを中心に調査・報告している。(『中国地域と経営の創造的挑戦』、産業ネットワーク研究会 調査研究報告書(4))
参照リンク:
学術論文:ディスカッションペーパー デジタル産業界で躍進する三星電子 単著 2005年9月 "躍進する韓国経済とリーディング産業", 産業ネットワーク研究会, Discussion Paper No.64 56-69  
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要旨:本論文は、韓国のリーディングカンパニーである三星電子をヒアリング調査し、その結果をまとめたものである。創業より40年たらずで世界的な総合電子企業となった経緯、特に、李会長の強力なリーダーシップに裏打ちされた成長について触れている。また、IMFショックによる大規模なリストラから、ブランド戦略への転換や人材育成を強化し、収益を向上させた。三星電子のデジタル産業の強みを部門(コンピュータ機器、テレビ受像機、携帯電話)ごとに述べている。
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学術論文:ディスカッションペーパー 沖縄における国際情報通信・金融特区の取組 単著 2004年7月 "沖縄の経済と地域振興",産業ネットワーク研究会, Discussion Paper No.62 37-54  
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要旨: 本論文は、沖縄県で推進されている情報通信および金融業の産業集積の現状をヒアリング調査し、その結果をまとめたものである。新たな制度としての情報通信特区を利用し、企業誘致を図っているが、期待以上の産業集積は見られない。「沖縄モデル」として注目されるコールセンターの集積は成功事例と注目されているが、その成功背景と現状の課題に接近した。また、アジア経済の地理的優位性と整備された情報インフラを利用して、金融特区の認定を受けた。いち早く立地した証券会社の取り組みをたどりながら、現制度の問題点や今後の課題を試論している。
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学術論文:ディスカッションペーパー 政策シミュレーションの分析と統計的頑健性:HF90モデルの拡充と若干の問題点 単著 1993年4月 名古屋市立大学経済学会, Discussion Papers No.147 総頁34頁  
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要旨: 本論文では,HF90モデルの改良型として最新のデータを補足し,さらに税収関数を組み込むことにより財政収支を考慮したシミュレーション分析を実施し,推定されたモデルの統計的頑健性を検証することを目的としている.HF90モデル全体の分析的枠組みの概観を試み,統計的頑健に直面する問題や利用可能なデータが不備であることや季節調整済みデータと原系列データとの処理の仕方など,データ作成・加工に関連し解決されるべき若干の問題を指摘している.
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学術論文:ディスカッションペーパー 動学的非協力ゲームモデルとシミュレーション分析:為替安定化政策への応用 単著 1993年3月 名古屋市立大学経済学会『オイコノミカ』, 第29-3・4号 63-78  
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要旨: 本研究では,論文2.で行った動学モデルを拡充し,さらに多くの状況を考慮したシミュレーション分析を行うことから為替安定化政策についての再論を試みている.論文1.での開ループ非協調(Nash)零2人ゲームのモデルビルディングに,自国の金利と海外の金利を新たに追加することにより,動学モデルがより一般的な状況を表現できるように拡充を試みている.さらに,金利を制御可能な政策変数として見なすことができることから,為替安定化政策に2国間の国際政策協調という局面も考慮している.またシミュレーション計算についても,この動学モデルの最適解の必要条件を最大値原理を用いて導出するプログラムが新たに利用可能となっているので,経済的に重要なパラメータの値を変えてさまざまな状況を想定した数値シミュレーションが数多く実施されている.これらの結果を図示し,そこから得られる分析結果を要約している.
参照リンク:
口頭発表:研究発表 スマホによるWeb授業評価アンケートの実際と授業の振り返りを支援する機能の提案 単独 2018年9月 PCカンファレンス2018 235-238
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要旨:大学ではFD活動のひとつとして、授業評価アンケートが実施されている。2016年度から学生のスマートフォンからWeb回答させる実施方式を採用して、大きな改善につながった。アンケート終了後、直ちに集計・結果が公開されるので、授業改善のフィードバックに役立っている。また、膨大なデータがLMSに蓄積されて、分析結果が得られている。併せて、アンケート結果を見て、授業の振り返りを担当者に所感(次回への改善計画)を求めている。
担当教員が自分の授業結果(履修者の出席状況・最終成績分布)とともにアンケート結果が一瞥できれば、次回の授業へ改善の手掛かりとなる。Web回答での実際を統計データを交えながら紹介し、授業担当者にとって振り返りがしやすい機能の提案を行う。
参照リンク:http://gakkai.univcoop.or.jp/pcc/2018/papers/pdf/pcc045.pdf
口頭発表:研究発表 教学データからの気づき:教学IRの実践 単独 2018年3月 大学教育改革フォーラム in 東海2018  
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要旨:3年間にわたり実践してきた教学IRの事例を紹介として、学生のGPAと出席データをまとめて得られた知見、それをどのように学内で新たな展開につなげたかを述べる。1)GPAでは学部・セメスターごとにその分布を提示した。3年間の調査から毎年同じ傾向が確認されている。第1セメスターは特異であるという結果を全学のFD研修会にて報告した。2)出席データはGPAの結果を4タイプに分けて、春学期15週間の出欠席の推移を調査した。その結果から要注意学生にどのタイミングでアプローチをするかを検討した。3)毎学期実施する授業評価アンケートを紙からWebへ完全移行するにあたり、GPAや出席データでもアンケート結果を表示できるようにした。それらによって回答傾向が異なっていることが明らかになった。以上のような実践から教学IRでの気づき、そして今後の教学IRに必要な情報分析および提示方法などに言及する。
参照リンク:https://sites.google.com/site/tokaiforum2018/
口頭発表:研究発表 LMSとの連携による授業評価アンケートの実践:プロセス改善とIRとしての効果 単独 2017年8月 PCカンファレンス2017  
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要旨:
参照リンク:http://gakkai.univcoop.or.jp/pcc/2017/papers/pdf/pcc004.pdf
口頭発表:研究発表 大学初年次におけるタイピング能力の現状 ― ネット世代への情報リテラシ教育の再考 ― 単独 2014年8月 2014 PCカンファレンス
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要旨:児島(2014)ではネット世代である大学1年生1300名のタイピング能力のデータを収集・分析した。その結果から、たしかに極めて能力の高い学生が増えている反面、ビジネスパーソンとして仕事に支障を来す恐れの高い学生(下位層)もかなり多く存在することが明らかになった。個別データより2極化の進行が確認され、ネット世代に対する情報リテラシー教育へ新たな課題を投げかけた。本研究では、新たに2014年の個別データを加えて、2年間にわたる学生のタイピング能力データの調査から先の結果と比較・検討する。あわせて、新入生へのアンケート調査(3項目)を実施し、タイピングに関する意識とタイピング能力データの相関分析をする。この結果を検討することで、下位層の学生たちに対して、パソコンへの苦手意識の払拭やタイピング能力の効果的な開発ができるような授業の進め方(インストラクショナル・デザイン)を探る。
参照リンク:
口頭発表:研究発表 初年次における情報リテラシーの現状 単独 2014年3月 教育システム情報学会(JSiSE)第6回研究会  
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要旨:大学生へのスマートフォンの普及は著しく、もはや大学で情報リテラシーは不要という意見がある。しかし、パソコンによる知的創作活動については多くの課題が残されている。例えば、キーボード操作が覚束ない学生も散見され、レポートや卒業論文の作成に支障を来している光景も少なくない。そこで、大学1年生1,300名のタイピングデータを取得し、2極化が進行している現状を明らかにした。また、訓練によってどの程度能力開発できたのかを示すとともに、学科別のデータからアドミッション・ポリシーへ接近する手がかりとした。データに基づく教育改善の必要性を主張すると同時に、ネット世代の学生に対する情報リテラシーを再考する。
参照リンク:
口頭発表:研究発表 大学教育におけるWeb株式投資コンテストの活用 共同 2012年12月 大学ICT 推進協議会2012 年度年次大会論文集 25-30
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要旨:ICTを活用した株式投資学習には証券会社の株式投資シミュレーションゲームだけでなく、名古屋証券取引所の株式投資コンテストがある。大学生に仮想的なオンライン取引を体験してもらうと同時に、IR情報で地元企業を研究する機会となるように、大学としてコンテストに参加した。Webベースのイベントに2,000名以上の学生参加が期待されたが、当初の見込んだ半数程度にとどまった。その理由をeラーニング運用の類似性に言及しながら、Web2.0における「参加のアーキテクチュア」から考える。
参照リンク:http://axies.jp/ja/conf/2012/program/general-session
口頭発表:研究発表 クリッカーアプリの開発と試用 共同 2012年8月 PCカンファレンス2012(CIEC) p.355-358  
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要旨:学生の授業参加のツールとして、LMSで授業を展開する方法が論じられている。実際に展開しようとも、大学のICT整備環境に大きく依存する。名古屋学院ではノートパソコンを全学生配付して、情報リテラシー教育から全学生がLMSに慣れており、恵まれた環境にある。このような状況であったても、情報関連科目以外でノートパソコンを持参させるのは、少人数で行われている演習や語学科目の一部である。大教室でノートパソコンを必携にして、エンハンストな利用をしている授業は稀である。依然として、100名を超える授業では一方通行的な講義形態が主流となっている。特に、社会科学系の専門科目となると旧来の方法が一般的である。学生からのレスポンスによって、授業改善につなげるクリッカーの効用は報告されている。(高等教育クリッカー研究会)急速に普及しているスマートフォンをクリッカー端末として、LMSと連携をしながら利活用できるかを試みた。
参照リンク:http://gakkai.univcoop.or.jp/pcc/2012/papers/pdf/pcc033.pdf
口頭発表:研究発表 クロスメディア教材としての電子書籍化への試み 単独 2011年12月 大学ICT推進協議会
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要旨:名古屋学院大学経済学部では2009年に冊子として『経済学部生のための基礎知識300題』を作成・配付した。その後、これをクロスメディア教材へと発展させるため解説動画の作成やCCSでの練習問題の充実を継続してきた。今回、これらをiPad用の電子書籍として統合し、プロトタイプを作成した。組織的な取組を紹介するとともに、今後の経済学の初学者向きの教材としての活用方法を探った。
参照リンク:http://axies.jp/ja/conf2011/program
口頭発表:研究発表 学習データから見る組織としてのLMS活用 単著 2010年6月 経営情報学会 2010年春季全国研究発表大会
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要旨:学部ごとにeラーニングシステムへの利用態度に違いのある大学を事例として、約5,000 名の学習データからLMS の在り方を考察する。ほぼ全学生がシステムを利用する組織ならば、約3 割の積極的な教員の関与があれば成功に導くことが実際のデータから明らかになる。また、大学全体の学習データはべき乗分布を示しており、ロングテール部分を構成するパワーユーザの存在が確認できる。約2%のパワーユーザをうまく活用するためには、プラットフォームの共有化を図ることが望ましい。このようにLMS を多くの授業で活用すれば、新たな教育方法や学習者へのアプローチが試論できる。そして、実践データを十分に蓄積すれば、教育方法の有効性や推論に対する検証が期待できる。
参照リンク:http://www.wdc-jp.biz/jasmin/2010_spring/index.php
口頭発表:研究発表 大規模講義におけるブレンド型授業の展開 単独 2008年12月 情報教育研究集会  
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要旨:教育効果が疑問視される100名以上の大教室の座学型授業に対するひとつのICTソリューションを提案する。教育設備としての学生用ノートPC、教育プラットフォームとしてのCCSを利用して、専門科目でのブレンデッド・ラーニングを試みた。100名を超える受講生が自分のノートPCからCCSにログインし,講義に臨む。毎回,CCSに用意した自学自習の設問(5択式)を解いた後,通常の講義を受講する。最後に,CCSの機能である小テストやアンケートなどで受講生の理解度の確認をしながら授業を運営した。参加型授業の効果や課題を報告した。
参照リンク:http://conf2008.isc.kyutech.ac.jp/
口頭発表:研究発表 大学における情報システムの組織的活用について―CCSと自学自習の利用促進に向けた実践事例― 単独 2008年6月 経営情報学会 2008年春季全国研究発表大会 関東学院大学  
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要旨:eラーニングシステムは効率的な授業運営のみならず,教育効果が高いものと期待され,大学で開発導入されてきた.現在,ネットへのアクセシビリティは著しく向上しているものの,大学の全学生が定期的に情報システムへアクセスし,効果的に運用されている例は多くない.発表では,全学生と教職員が活用している名古屋学院大学で開発したCCSの実践事例を紹介した.そこで学内ユーザにおける情報サービスとは何であるかを再考し,情報システムを円滑に稼動させるための条件として組織的活用の重要性について言及した.
参照リンク:http://www.jasmin.jp/activity/zenkoku_taikai/2008_spring/index.html
口頭発表:研究発表 電子アナライザによる受講生理解度とシラバスの再評価インストラクションのリデザイン 単独 2007年9月 私立大学情報教育協会 平成19年度大学教育・情報戦略大会  
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要旨:CCSの電子アナライザを利用して、受講生理解度を調査しながらシラバスの再評価を行うアプローチを提示した。従来のような紙による授業評価アンケートでなく、受講者が毎回の授業にWebから参加することで理解度を確認する。その時系列データを元にして授業やシラバスを改善できるような運用法と電子シラバスを提案した。学生データから教員側に気づきを与えることで、インストラクションの基本となるシラバスを再考することを企図した。
参照リンク:http://www.juce.jp/LINK/news/event/2006taikai/taikai.html
口頭発表:研究発表 自学自習システムによるモバイルラーニングの試み 共同 2007年8月 2007 PC Conference 北海道大学  
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要旨:自学自習のアクセシビリティ向上のため、携帯サイトでの利用を実現した。自学自習のモバイル化によって、通学途中や短い空き時間での学習が可能になった。これまでPCが苦手や面倒と感じる学生の利用率は低かったが、携帯サイトによって多くの学生が満足できるようになった。教員にとっては学生の利用率のアップにつながり、さらに多様な学生の正誤率データなど入手できる。この厖大な学習データは、学生の能力に適した設問へ修正するための目安として活用される。
参照リンク:http://gakkai.univcoop.or.jp/pcc/2007/
口頭発表:研究発表 教育サービスに関する学生アンケートのITソリューション 共同 2007年6月 経営情報学会 2007年春季全国研究発表大会(横浜国立大学)  
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要旨:現在、多くの大学で授業評価のため学生アンケートが行われているが、マークシート等に記入したデータから算術平均を求め集計結果として利用している。この方式では全項目について安易に高得点あるいは最低点にマークをするような極端な回答が見受けられ、集計結果の信憑性を低くしている。今回我々は、回答の匿名性を保ちながら、極端な回答を排除し、集計結果の品質を高めることができるという仮説のもとに、Webを利用してアンケート集計の方法を提案する。また市場メカニズムが機能しない行政サービスの評価にこれらの手法が利用できることを例示する。
参照リンク:http://yokohama.in.arena.ne.jp/jasmin/
口頭発表:研究発表 「経済学基礎知識1000題」による学部教育の標準化と質保証 共同 2006年9月 私立大学情報教育協会 18年度全国大学IT活用教育方法研究発表会(2次選考会)  
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要旨:自学自習システムによるe-Learningを前提とした対面教育の組織的取組よる事例とその効果を紹介した。特に、基礎知識の効率的取得を目標として、学部教育を対象に具体的なIT活用教育方法を提示した。また、実践を通じて得られた教育効果や評価を行い、実績データに基づく解決策の有効性を示した。従来のe-Learningとの違いを明示するとともに、組織的取組による新たなIT教育の可能性を示すことに成功している。
参照リンク:http://www.juce.jp/LINK/houhou/06houhou/06ichiran.htm
口頭発表:研究発表 ITによる社会経済システムの最適化に関する考察 共同 2006年6月 オフィスオートメーション学会,経営情報学会 2006年合同・全国研究大会中央大学 多摩キャンパス  
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要旨:経済学の基本的考え方である市場機能は完全でないが、その有効性は認知されている。経済学では数学的アプローチを中心として現実の問題を研究してきたが、解を持たない経済モデルは捨象しなければならないという弱点を持つ。近年では飛躍的な計算能力の向上により、複雑なシステムの数値解でさえ精度を高めている。また、eコマースの進展によりWeb上で消費者の行動がトレースできるようになりつつあり、多数の消費者のニーズは価格以外にも数値などで表現されている。情報分野や経済分野でのITの成果を経済システムの最適化に応用する方途を探る。ITソリューションに「市場経済法」という視座をもって、改善方法を提案する。
参照リンク:http://c-faculty.chuo-u.ac.jp/~oajasmin/2006/index.html
口頭発表:研究発表 ゴミ収集サービスにおけるWebサイトの活用 共同 2005年11月 経営情報学会 2005年秋季全国研究発表大会 中村学園大学 流通科学部  
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要旨:厳しい財政状況下において、市民サービスの向上には自治体業務の効率化が必要である。ITを活用した行政サービス改善の試論として、身近な行政サービスでニーズが高いと思われる業務に着目する。具体的には、ゴミ収集サービスにかかる携帯向けWebサイトを提案する。従来のようにパソコン用Webサイトで市民からのアクセスを待つだけでなく、アクセシビリティを高めるための携帯サイトを用意し、住民サービスの向上を図る。そして、携帯サイトを元に住民の行政参加への意識を高めるWebサイトへと導くことを狙いとする。
(内田幸夫との共同。児島は、住民サービスとしてのWebの利用状況の調査および具体的な携帯サイトの提案を担当。)
参照リンク:http://www.jasmin.jp/activity/zenkoku_taikai/2005_nakamura/index.htm
口頭発表:研究発表 大規模講義での教育支援システム活用の効果測定― 自学自習と授業アンケートの実証分析 ― 単独 2005年7月 私立大学情報教育協会 平成17年度全国大学IT活用教育方法研究発表会アルカディア市ヶ谷(私学会館)  
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要旨:昨年度「教育の情報化フォーラム」で発表・報告した仮説について、新たに1年間のデータを追加・実証したものである。標本数を580とし、運用条件を厳しくすることで、データ検証における結論の強化を行った。さらに分析手法として従来の相関分析に加え、重回帰分析を実施、自学自習システムの有効性をより多面的に検証した。ここでの結論をふまえ、大教室における新たなる教育手法を提案し、「教育の情報化」へのアプローチを試みている。
参照リンク:http://www.juce.jp/LINK/news/event/2005houhou/houhou.html
口頭発表:研究発表 Webサイトによる市場機能を取り入れた公共サービス改善法の提案 単独 2005年6月 経営情報学会 2005年春季全国研究発表大会早稲田大学理工学部 大久保キャンパス  
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要旨:膨大な財政赤字により多くの自治体が厳しい財政状況に陥ることが予想される状況にあって,行政部門の運営には効率化が求められる.税金による負担に見合うだけの行政サービスを提供するには,市民の満足度を高めるような改善が要請される.そこで,行政部門の運営と市民の意見をマッチングさせ,効率のよい行政サービスへ改善するシステムの導入を提案する.現在いくつかの自治体で実施されているWebによる苦情受付のほか,新たにWebによる提案型機能や投票機能などを用いた自治体サイトを提案する.
参照リンク:http://www.jasmin.jp/activity/zenkoku_taikai/2005_waseda/index.htm
口頭発表:研究発表 MIを活用した警告システムのアナウンス効果 単独 2005年6月 経営情報学会  2005年春季全国研究発表大会 早稲田大学理工学部 大久保キャンパス  
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要旨:大学全入時代が近づき,入学目的や帰属意識が希薄な新入生が増加している.学習意欲が薄く,講義を欠席しがちな学生は,最終的に退学者になる可能性が高い.退学者の増加傾向は私立大学の経営の根幹を揺るがす問題となる.そのITソリューションとして,学生とのコミュニケーション手段として携帯メールに着目し,講義から脱落しそうな学生を未然に防止する.全新入生が履修する講義において対象学生を判別し,「警告メール」を逐次配信する.運用にはキャンパスコミュニケーションシステムを利用しながら,2年間継続実施した.その結果,脱落の虞があった学生のいくらかが講義へ復帰していることがデータからも明らかとなった.
参照リンク:http://www.jasmin.jp/activity/zenkoku_taikai/2005_waseda/index.htm
口頭発表:講演 LMS導入による効果的な事前・事後学修 単独 2012年9月 平成24年度教育改革ICT戦略大会, 私立大学情報教育協会  
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要旨: 学習時間を確保し、効果的な学びを実施するための一つの手法として、ICTを用いた学習支援システムの中で、教員と学生の双方向による個人学習支援を学部全体の問題として取り組んだ事例を紹介する。教員のICT活用に対する理解の呼びかけや、教員間で作成した共有コンテンツの開発など、教員が学部全体で連携して事前・事後学修に取り組むことの重要性や課題について共通理解を深める。
参照リンク:http://www.juce.jp/LINK/journal/1301/pdf/07_04.pdf
口頭発表:講演 経済学部でのICT活用普及に向けた処方箋-DIY的eラーニングから組織的取り組みへ- 単独 2012年2月 愛知学院大学 産業研究所  
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要旨:
参照リンク:http://www.agu.ac.jp/~shogaku/research/sanken_lecture.html
その他 FD志向のICT活用-自学自習システムと学部教育コンテンツの活用- 単著 2008年8月 『eラーニング白書 2008/2009年版』 91-97  
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要旨:独立行政法人メディア教育開発センター「eラーニング等のICTを活用した教育に関する調査報告書」の依頼により、名古屋学院大学でのICTを活用した教育事例を紹介した。後日、『eラーニング白書 2008/2009年版』として出版された。
ここではICT利用がFDツールとなることを紹介しながら、ネット世代の学生に向けた携帯配信について言及している。
参照リンク:http://www.nime.ac.jp/reports/001/2007/main/eLearning07-jp.pdf
その他 Webベースの社会的最適化手法の提案 共著 2006年10月 情報処理学会研究報告 [知能と複雑系] 2006巻110号 ISSN 0919-6072
情報処理学会
9-15  
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要旨:Webベースの社会的最適化手法として市場経済法を提案する。次に、この手法の適用例として、公共事業の事後評価のITソリューションと、地方政府の住民サービス改善のITソリューションを述べる。これらの提案をとおして、社会の多くの人々の合意形成を前提とする、経済社会の諸問題の解決には、Webベースの社会的最適化法の理論と、そのWebサービスを提供する情報システムの開発が重要であることを訴える。(小川正史・内田幸夫と共著)本論文の執筆にあたっては、共同研究会からの成果であるので、担当部分の抽出不可能。(全7頁)
参照リンク:
その他 プログラミング言語AWKによる計量経済モデル解析への応用 単著 1993年7月 名古屋市立大学経済学会,Discussion Papers No.153 総頁6頁  
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要旨: 本論文では,同時方程式体系の計量経済モデルに用いられている変数やラグ等に関する情報について必要な箇所を取り出したり,整形することを一括処理できるプログラムを提案し,その開発を試みている.文字列の操作性に優れテキストデータのプログラム編集に便利なAWKをこの処理を行うプログラミング言語としてを使用する.まず,プログラム開発の目的とその処理の手順を明らかにし,言語AWKについての構造を含めその特徴を次節で簡単に述べている.プログラムの内容は,(1) 陽関数を陰関数へ変換(2) 内生変数の行列を表示,(3) 定義式・構造式の判別,(4)定数項の有無を表示,(5) ラグつきの変数を分類,という5項目である.次に,計量モデルを一例として取り上げプログラムの有効性とその限界を試論し,実際にどのような結果が得られるのかを具体的に示している.巻末の付録としてここで開発したプログラムを掲載している.
参照リンク:

 8 学外活動
 8-1 本学以外の機関(公的機関・民間団体等)を通 しての活動
就任年月 退任年月 機関名、役職名等
2006年4月 私立大学情報教育協会 経済学教育FD/ICT活用研究委員会
2010年9月 2011年8月 University of Central Florida, Visiting Scholar
2012年4月 2013年3月 一般社団法人 中部経済連合会 産学連携懇談会「Next30産学フォーラム」コアメンバー
2014年9月 私立大学情報教育協会 分野別情報教育分科会(主査)
 8-2 学会・学術団体等の活動
種類 就任、受賞等年月 退任年月 内容(学会・団体名、受賞名、役職名等)
学術団体等 1991年9月 日本経済学会
学術団体等 1994年4月 情報処理学会
学術団体等 2005年4月 経営情報学会
学術団体等 2007年5月 コンピュータ利用教育学会(CIEC)
受賞 2006年11月 平成18年度全国IT活用教育方法研究発表会 奨励賞(私立大学情報教育協会)
受賞 2009年11月 平成20年度情報教育研究集会 優秀論文賞

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