1 履 歴
フリガナ カン ヒヨン 性別


 - 年 - 月 - 日
氏名 喜永 男性
ローマ字
氏名
KANG HI YOUNG
所属 商学部 職名 教授
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最終学歴・学位  1989年3月
神戸大学大学院経営学研究科博士後期課程満期退学
 系・分野・分科・細目表
 人文社会系
分野  社会科学
分科  経営学
細目  経営学
フリーキーワード  証券投資論

 2 学歴・学位
年月

事     項

1981年2月 韓国仁荷大学校経商大学経営学科卒業
1986年3月 神戸大学大学院経営学研究科博士前期課程修了
1989年3月 神戸大学大学院経営学研究科博士後期課程満期退学

 3 職 歴
年月

事     項

1989年4月 名古屋学院大学経済学部商学科講師
1993年4月 名古屋学院大学商学部商学科助教授
2002年4月 名古屋学院大学商学部商学科教授

 5 研究分野・内容
 5-1 研究分野・内容(記述式:350字以内)
 韓国の株式市場・株価指数先物市場における価格形成および価格効率性に関する実証研究
 5-2 研究課題(今後の展開・可能性を含む)(記述式:350字以内)
 株価指数先物価格の効率性に関する理論的・実証的研究
 5-3 研究助成等
区分 年月 名称・題目・機関名等
 5-4 資格・特許等
年月 名称

 6 研究業績
 年度  種類  
種類 著書、学術論文、テーマ等の名称 単著、
共著等の別
発行又は
発表の年月
発行又は発表
雑誌等又は発表
学会等の名称
該当頁 PDF
著書 入門証券論 第3版 共著 2013年5月 有斐閣 75-97 147-176 293-313  
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要旨:第4章債券市場、第7章株式分析、第13章グローバル投資と各国の証券市場
参照リンク:
著書 1からのファイナンス 共著 2012年5月 中央経済社 171-184  
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要旨:第10章 債券価値の評価
 債券の価値は金利と発行体の信用リスクによって評価されることと、債券の利回りについて概説した。
参照リンク:
著書 パーソナルファイナンス入門 ―私たちの生活とお金― 共著 2006年4月 中央経済社 129-142 160-173  
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要旨:第10章 投資計画と投資選択について考える
個人が投資計画を立てて投資商品を選択するまでに考慮すべき要因や、代表的な投資商品について解説し、投資を成功させるためには投資価値を評価するとともに投資情報を利用すべきであることを示した。
第12章 先物取引とオプション取引を利用する
投資商品の価格変動リスクをヘッジする手段として、また価格変動のメカニズムを利用する投資戦略としての先物取引とオプション取引について、その仕組み、価格、利用方法等について概説した。
参照リンク:
著書 入門証券論 「新版」 共著 2005年3月 有斐閣 67-89 119-145 147-178  
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要旨:第4章 債券市場
 債券の経済的な意義とその種類について概観した後、種類別に債券はどのように発行されているか、債券の発行市場はどのように機能しているかについて検討した。また、戦後の日本の債券市場の発展について制度改革を中心に整理し、債券の信用リスクと関連した格付けについて吟味した。
第6章 株式市場
 株式の経済的な意義とその種類について概観した後、発行形態別の株式発行、流通市場の機能と現状、および証券取引所における主な売買取引の方法について詳述した。そして、最近激化している株式市場間の競争について、また実際投資をする場合に役立つ株式相場と株価指数の見方について紹介した。
第7章 株式分析
 株式の伝統的な分析方法であるファンダメンタル・アナリシスとテクニカル・アナリシス、そしてファンダメンタル・アナリシスの考え方に基づいた株式の評価モデルについて検討した。また、実際の投資における株式の投資尺度とともに、最近注目されているキャッシュフローと経済的付加価値による企業評価の方法を紹介した。
参照リンク:
著書 コーポレート・ガバナンスと資本市場 共著 2004年5月 税務経理協会 193-222  
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要旨:第10章 日韓株価指数先物における最適ヘッジ比率の比較
株価指数先物を用いたリスク・ヘッジにおいて、まず、最適ヘッジ比率を推定する代表的なモデルとして、定常的なOLS法、誤差修正モデル、および時間変動的なモデルの構造を概説した。そして、日本と韓国の株価指数とその先物のデータを用いて、それらのモデルによる最適ヘッジ比率を推定するとともに比較分析を行った。
参照リンク:
著書 入門証券論 共著 2000年10月 有斐閣 43-63 117-139  
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要旨:第3章 債権市場
 債券はどういう経済的意味を持ち、またどういう債券が発行されているか、そして日本における債券の発行制度、流通制度、債券市場の発展過程、および債券の格付制度について概説した。
第6章 株式分析
 伝統的な株式分析の方法と株式の評価モデルを紹介し、また実践的な問題として株式相場の見方、株式の投資尺度、および最新の企業評価の方法を概説した。
参照リンク:
著書 商学概論 共著 2000年1月 晃洋書房 255-277  
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要旨:第12章 証券論
 証券論は大きく証券市場論と証券投資論に分けられるが、両者ともリスク管理の観点から出発するものであるといえよう。すなわち、証券市場論はリスクを多くの投資家に分散させる証券市場を、どのようにうまく機能させるかについての制度を論ずる分野であり、証券投資論はどのように効率的なリスク管理を行うかにかかわる分野である。このような観点からの証券市場を吟味し、また現代の証券投資理論としてポートフォリオ理論、資本市場の理論、および先物取引・オプション取引について概説したのである。
参照リンク:
著書 構造変革期の企業財務 共著 1998年2月 千倉書房 196-211  
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要旨:第7章 日経225先物における問題点
 これまで日経225先物取引は、現物株式のボラティリティを増幅させたという批判、株価指数としての特性に関する批判、先物価格の上方乖離の問題が指摘されてきた。以上の三つの問題について、その理論的な意味と主な実証研究を考察し、先物取引に関する規制ないし改善策について検討を加えた。
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著書 コーポレート・ファイナンス論の最前線 共著 1995年9月 中央経済社 131-143  
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要旨:第9章 CAPMの新展開
 CAPMの検証不可能性を指摘したRollの批判から、CAPMは新しい論点をもって展開された。それは、経験上の異例から引き起こされた企業規模効果に関する論争、消費ベータを用いた消費志向のCAPM、および不均一分散性を取り入れた条件付CAPMである。これらの三つの論点において、その理論的、実証的な問題点を考察した。
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著書:編纂書 財務・金融小辞典 共著 1992年9月 中央経済社 126-127 167-170  
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要旨:本書は、経営財務論・金融論・証券論における研究成果をハンディーな辞典の形式に集約することを目標としたもので、理論的であるとともに、実践に役立つ手法的説明もふくめて分担執筆した。(担当部分:最適ポートフォリオ、資本資産評価モデル)
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学術論文 VKOSPIとKOSPI200との相関関係 単著 2014年10月 名古屋学院大学論集 社会科学篇 第51巻 第2号 77-85  
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要旨: ボラティリティ・インデックスは,オプション価格に内在されている原資産の将来のボラティリ
ティに関する情報を指数化したもので,原資産の価格とは負の相関関係を持っている。それ故,ボ
ラティリティ・インデックスは効率的なリスク管理は勿論,有用な投資手段として利用できるもので
ある。
 本研究では,韓国取引所(KRX)のボラティリティ・インデックス(VKOSPI)の算出方式を考察し,
またその原資産であるKOSPI200指数との間の相関関係についての分析を行う。分析期間は,KRX
がVKOSPIを算出・公表し始めた2009年4月13日から2013年12月30日までである。
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学術論文 株価と株価指数先物の価格における非対称的なボラティリティ ―韓国のKOSPI200株価指数先物の場合― 単著 2011年3月 名古屋学院大学論集 社会科学篇 第47巻 第4号 41-50
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学術論文 非対称的な情報効果を考慮した最適ヘッジ比率の推定―日経225先物とKOSPI200先物の場合― 共著 2008年3月  
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要旨:
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学術論文 最適ヘッジ比率における非対称的な情報効果 ―韓国のKOSPI200株価指数先物の場合― 単著 2005年3月  
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学術論文 最適ヘッジ比率の推定方法 単著 2002年1月  
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学術論文 KOSPI 200先物の取引制度と取引状況 ―日経225先物取引との比較から― 単著 1999年7月  
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学術論文 SIMEXにおける日経225先物取引 単著 1998年1月  
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学術論文 時間とともに変動する共分散を持つ条件付CAPM 単著 1993年1月  
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学術論文 韓国における株価変動の特性 単著 1991年12月  
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学術論文 韓国株式市場における企業規模効果と季節性 単著 1991年1月  
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学術論文 韓国の株式市場における市場モデルの有効性 単著 1988年2月  
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学術論文 韓国の株式市場におけるCAPMの再検証と産業効果 単著 1987年12月  
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学術論文 韓国の株式市場におけるCAPMの検証 単著 1986年4月  
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口頭発表:研究発表 非対称的な情報効果を考慮した最適ヘッジ比率の推定 単独 2009年2月  
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 8 学外活動
 8-1 本学以外の機関(公的機関・民間団体等)を通 しての活動
就任年月 退任年月 機関名、役職名等
 8-2 学会・学術団体等の活動
種類 就任、受賞等年月 退任年月 内容(学会・団体名、受賞名、役職名等)
学術団体等 1985年10月 日本経営財務研究学会(2010~12、会計監事)
学術団体等 1985年10月 証券経済学会
学術団体等 2001年-月 韓国証券学会
学術団体等 2003年-月 韓国金融工学会

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