1　履　歴
フリガナ アベ タロウ 性別 生
年
月
日		 1974年-月-日
氏名 阿部 太郎 男性
ローマ字
氏名		 TARO ABE
所属 経済学部 職名 教授
HPアドレス  
メールアドレス  taro-abe@ngu.ac.jp
最終学歴・学位  2005年3月
博士（経済学）（神戸大学）
　系・分野・分科・細目表
系  人文社会系
分野  社会科学
分科  経済学
細目  理論経済学
フリーキーワード  

　2　学歴・学位
年月

事　　　　　項
1993年3月 福島県立福島高等学校卒業
1998年3月 神戸大学経済学部経済学科卒業
2005年3月 神戸大学大学院経済学研究科博士課程後期課程修了
2005年3月 博士（経済学）（神戸大学）

　3　職　歴
年月

事　　　　　項
2003年10月 平成15年度日本学術振興会特別研究員（2005年3月まで）
2011年9月 マサチューセッツ大学アマースト校客員研究員（2012年8月まで）
2019年9月 ニューカッスル大学（オーストラリア）完全雇用と公正のためのセンター（CofFEE）客員研究員（2020年2月まで）

　5　研究分野・内容
　5-1　研究分野・内容（記述式：350字以内）
非主流派マクロ経済学(Heterodox Macroeconomics): ポストケインズ派、マルクス派などの非主流派に主に依拠しながら、労使の対抗関係や所得分配とマクロ経済パフォーマンスの関係を理論的に明らかにすること。
　5-2　研究課題（今後の展開・可能性を含む）（記述式：350字以内）
・グローバリゼーション下での平等主義的な政策の検討
グローバリゼーション下では難しいとされる平等主義的が有効に機能するための方策を考えること

・経済諸制度とマクロ経済の安定性に関する研究
投資の不安定性を考慮に入れながら、労働や金融などの経済諸制度とマクロ経済の安定性の関係を理論的に明らかにすること

・構造主義に基づく南北経済分析
途上国と先進国の経済構造の違いに着目しながら、その相互依存関係を理論的に明らかにすること
　5-3　研究助成等
区分 年月 名称･題目･機関名等
学内 2005年5月 名古屋学院大学研究奨励金・南北経済のマクロ経済分析－資本移動に着目して－・名古屋学院大学
学内 2010年5月 名古屋学院大学研究奨励金・カレツキアンモデルの投資関数に関する研究・名古屋学院大学
学内 2016年5月 名古屋学院大学研究奨励金・アベノミクスに関する研究
科学研究費補助金 2003年10月 平成15年度科学研究費補助金(DC2)・グローバル化が南北経済の雇用、賃金格差、交易条件に及ぼす影響のマクロ経済分析・神戸大学
　5-4　資格・特許等
年月 名称

　6　研究業績
　年度 　種類 　
種類 著書、学術論文、テーマ等の名称 単著、
共著等の別		 発行又は
発表の年月		 発行又は発表
雑誌等又は発表
学会等の名称		 該当頁 PDF
著書 Alternativas de Política Monetaria en la Poscrisis. "UNA EVALUACIÓN DE LA ABENOMÍA DESDE UNA PERSPECTIVA HISTÓRICA" 共著 2019年5月 Facultad de Economía-UNAM 177-202 　
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要旨："A Historical Perspective and Evaluation of Abenomics"のスペイン語版。
Juan Alberto Vázquez氏による翻訳。
参照リンク：
著書 資本主義がわかる経済学　第II部第6章「市場の機能とその限界」 共著 2019年2月 大月書店 　
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要旨：
参照リンク：
著書 Return of Marxian Macro-Dynamics in East Asia, "A Historical Perspective and Evaluation of Abenomics" 共著 2017年8月 Emerald Publishing 63-79 　
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要旨：
参照リンク：http://www.emeraldinsight.com/doi/abs/10.1108/S0161-723020170000032005
著書 在日外国人と多文化共生－地域コミュニティの視点から 共著 2011年2月 明石書店 74-103 　
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要旨：第2章「世界同時不況と東海地域の日系外国人」執筆
参照リンク：
著書 １からの経済学 共著 2010年12月 中央経済社 151-163 　
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要旨：第9章「何がGDPを決めるのか」担当。
参照リンク：
著書 日本経済がわかる経済学 共著 2007年10月 桜井書店 　
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要旨：
参照リンク：
学術論文 THE JAPANESE ECONOMY AND THE COVID-19 PANDEMIC 単著 2021年3月 Investigación Económica, Vol. 80, No. 316 56-68 　
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要旨：
参照リンク：https://dx.doi.org/10.22201/fe.01851667p.2021.316.78431
学術論文 DUAL-LABOR MARKET AND UNEMPLOYMENT COMPENSATION 単著 2020年12月 Economics – Innovative and Economics Research Journal, Vol. 8, No. 2 21-35 　
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要旨：
参照リンク：http://economicsrs.com/index.php/economicus/article/view/177
学術論文 Cyclical Patterns in Japanese Manufacturing Firms: Analyzing Three Post-Keynesian Models 単著 2014年11月 Evolutionary and Institutional Economics Review Vol. 11 No. 1 1-18 　
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要旨：
参照リンク：http://link.springer.com/article/10.14441/eier.110101?sa_campaign=email/event/articleAuthor/onlineFirst
学術論文 Estimation of the Kaleckian Investment Function in Japanese Manufacturing 単著 2013年9月 Post Keynesian Review Vol.2 No.1 29-38 　
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要旨：
参照リンク：http://ns.fujimori.cache.waseda.ac.jp/PKR/2013/abe201309.pdf
学術論文 Technological Progress and Income per Capita in Developing Countries -Findlay (1980) Revisited- 共著 2009年3月 Kobe University Economic Review, vol. 54 1-13 　
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要旨：
参照リンク：http://www.econ.kobe-u.ac.jp/doc/seminar/ER/files/nakatani.pdf
学術論文 International Competition, Debt, and Uneven Development in a North-South Macroeconomic Model 単著 2007年-月 Pakistan Development Review Vol.46 No.3　 267-283 　
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要旨：
参照リンク：http://econpapers.repec.org/article/pidjournl/v_3a46_3ay_3a2007_3ai_3a3_3ap_3a267-283.htm
学術論文 The Northern Immigration Policy in a North-South Economy Model 単著 2005年-月 Pakistan Development Review Vol.44 No.2 197-218 　
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要旨：
参照リンク：http://econpapers.repec.org/article/pidjournl/v_3A44_3Ay_3A2005_3Ai_3A2_3Ap_3A197-218.htm
学術論文：研究ノート 授業理解度調査を用いたマクロ経済学の授業改善について 単著 2017年10月 名古屋学院大学論集　社会科学篇　第54巻　第2号 211-214 　
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要旨：　本稿は，授業理解度調査を用いて，マクロ経済学の授業改善策を検討している。主な結論として，以下のことが明らかになった。
　1．数式を用いた回の理解度が極端に低い。逆に，数式を用いず言葉だけの説明をした回の理解度が高い。
　2．演習問題を用いた回の理解度が高い。その際，図を用いるとより効果的である。
参照リンク：
学術論文：ディスカッションペーパー 二重労働市場と失業補償 単著 2020年3月 名古屋学院大学ディスカッションペーパー No.134 　
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要旨：
参照リンク：
学術論文：ディスカッションペーパー 二重労働市場における賃金と雇用の決定 単著 2019年12月 名古屋学院大学ディスカッションペーパー No. 133 　
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要旨：
参照リンク：
学術論文：ディスカッションペーパー Egalitarian Policies and Effective Demand: Considering Balance of Payments 単著 2017年4月 京都大学大学院経済学研究科 Discussion Paper No. E-17-002 　
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要旨：
参照リンク：http://www.econ.kyoto-u.ac.jp/dp/papers/e-17-002.pdf
口頭発表：研究発表 資本主義がわかる経済学―資本主義は当たり前？ 単独 2021年3月 富山大学第26回政治経済学セミナー・シンポジウム「経済学教科書を問う」 　
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要旨：
参照リンク：
口頭発表：研究発表 二重労働と失業補償 単独 2020年12月 ポストケインズ派経済学研究会 　
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要旨：
参照リンク：
口頭発表：研究発表 グローバリゼーションと有効需要 単独 2019年6月 ポスト・ケインズ派経済学研究会（制度的経済動学セミナーとの共催） 　
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要旨：
参照リンク：
口頭発表：研究発表 Thinking of new economy from Japanese experience since 1990s 単独 2018年5月 The sixth international scientific symposium “New Economy 2018”, Oikos Institute, Republic of Serbian Bosnia and Herzegovina 　
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要旨：ビデオレター方式による発表。
参照リンク：http://oikosinstitut.org/6th-international-scientific-symposium-new-economy/
口頭発表：研究発表 A Historical Perspective and Evaluation of Abenomics 単独 2018年2月 第33回制度的経済動学セミナー・京都大学経済学研究科 　
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要旨：
参照リンク：
口頭発表：研究発表 Egalitarian Policies and Effective Demand: Considering Balance of Payments 単独 2017年10月 第65回経済理論学会 　
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要旨：
参照リンク：
口頭発表：研究発表 賃金主導型成長論の弱点について 単独 2017年7月 第3回成長分配格差の中長期マクロ研究会 　
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要旨：
参照リンク：
口頭発表：研究発表 野宿者支援の現場から 単独 2017年4月 2017年度第1回名古屋学院大学平和学研究会 　
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要旨：
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口頭発表：講演 環境と経済 単独 2021年11月 阿久比町・令和3年度第3期生きがい教室・講座⑤異常気象と経済 　
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要旨：
参照リンク：
口頭発表：講演 データで見る気候変動問題 単独 2021年10月 阿久比町・令和3年度第3期生きがい教室・講座⑤異常気象と経済 　
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要旨：
参照リンク：
口頭発表：講演 日本経済のこれまでとこれから 単独 2019年6月 2019 Spring 名古屋学院大学シティカレッジ 　
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要旨：
参照リンク：
口頭発表：講演 軍事支出から見た安倍政権 単独 2018年9月 憲法カフェ vol.3・あつた九条の会、国民救援会熱田支部 　
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要旨：
参照リンク：
口頭発表：講演 アベノミクスと日本経済 単独 2018年6月 シティカレッジ・名古屋学院大学社会連携センター 　
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要旨：
参照リンク：
その他 新自由主義からの転換を 単著 2022年1月 中小工業研究　第150号・全商連付属中小商工業研究所 4-8 　
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要旨：
参照リンク：
その他 生活扶助CPIに関する意見書 単著 2021年9月 令和2年（行コ）第31号生活保護基準引下げ処分取消等請求控訴事件・名古屋高等裁判所 　
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要旨：
参照リンク：
その他 生活保護減額裁判の焦点－デフレ調整について－ 単著 2021年9月 note 　
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要旨：
参照リンク：https://note.com/urata_kuma/n/nf33e8d6c4105
その他 編集後記 単著 2021年7月 季刊経済理論第58巻第2号 120 　
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要旨：
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その他 査読 単著 2020年6月 Economics – Innovative and Economics Research Journal, Volume 8, Number 1
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要旨：
参照リンク：
その他 コロナ禍の経済政策 単著 2020年5月 法と民主主義5月号 　
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要旨：
参照リンク：
その他 査読 単著 2019年12月 ECONOMICS Innovative and Economic Research Journal, Volume 7, Number 2, December 2019 　
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要旨：
参照リンク：http://economicsrs.com/index.php/economicus/announcement/view/12
その他 査読 単著 2019年8月 ECONOMICS Innovative and Economic Research Journal, Volume 7, Number 1, June 2019 　
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要旨：
参照リンク：http://economicsrs.com/index.php/economicus/announcement/view/11
その他 査読 単著 2018年9月 Applied Economics and Finance, Volume 5, Number 5 　
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要旨：
参照リンク：http://redfame.com/journal/index.php/aef/article/view/3589
その他 コメント：金融不安定性のマクロ動学 単著 2018年7月 第36回・制度的経済動学セミナー・京都大学経済学研究科 　
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要旨：
参照リンク：
その他 名古屋学院大学平和学研究会の活動報告 単著 2018年5月 東海・大学人交流集会、名古屋市立大学 　
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要旨：
参照リンク：
その他 主催者あいさつ 単著 2018年4月 どうする？9条改憲公開討論会 　
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要旨：
参照リンク：
その他 査読 単著 2018年3月 Applied Economics and Finance, Vol. 5, No. 2 　
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要旨：
参照リンク：http://redfame.com/journal/index.php/aef/article/view/3060
その他 査読 単著 2017年11月 Applied Economics and Finance, Volume 4, Number 6 　
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要旨：
参照リンク：http://redfame.com/journal/index.php/aef/article/view/2756
その他 ご挨拶 単著 2017年11月 2017名古屋市消費者フェアパンフレット「社会的企業を応援しよう！」名古屋学院大学経済学部・阿部ゼミ 1 　
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要旨：
参照リンク：
その他 討論者：所得分配、技術変化と日本経済の利潤率の動態－構造変化に着目した実証分析 単著 2017年10月 第65回経済理論学会 　
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要旨：
参照リンク：
その他 査読 単著 2017年9月 Applied Economics and Finance, Volume 4, Number 5 　
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要旨：
参照リンク：http://redfame.com/journal/index.php/aef/article/view/2630
その他 第3報告司会 単著 2017年7月 ポスト・ケインズ派経済学研究会 　
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要旨：
参照リンク：http://js4pke.jp/blog/?p=101
その他 査読 単著 2017年6月 Business and Management Studies, Volume 3, Number 2 　
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要旨：
参照リンク：http://redfame.com/journal/index.php/bms/article/view/2452
その他 査読 単著 2017年5月 Applied Economics and Finance: Vol. 4, No. 3 　
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要旨：
参照リンク：http://redfame.com/journal/index.php/aef/article/view/2394
その他 敬神愛人について思うこと 単著 2017年4月 麥粒　No. 129 4-5 　
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要旨：
参照リンク：
その他 査読 単著 2017年3月 Applied Economics and Finance: Vol. 4, No. 2 　
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要旨：
参照リンク：http://redfame.com/journal/index.php/aef/article/view/2252
その他 まえがき 単著 2017年3月 2016年度名古屋学院大学経済学部阿部ゼミ卒業論文集 　
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要旨：
参照リンク：
その他 査読 単著 2017年1月 Applied Economics and Finance: Vol. 4, No. 1 　
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要旨：
参照リンク：http://redfame.com/journal/index.php/aef/article/view/2120

　8　学外活動
　8-1　本学以外の機関（公的機関・民間団体等）を通 しての活動
就任年月 退任年月 機関名、役職名等
2013年6月 特定非営利法人ささしまサポートセンター・理事
　8-2　学会・学術団体等の活動
種類 就任、受賞等年月 退任年月 内容(学会・団体名、受賞名、役職名等)
学術団体等 2001年8月 日本経済学会入会
学術団体等 2003年3月 経済理論学会入会
学術団体等 2008年11月 日本平和学会入会
学術団体等 2010年6月 基礎科学研究所所員
学術団体等 2011年2月 京都大学大学院経済学研究科付属プロジェクトセンター・制度的経済動学研究プロジェクト学外研究員
学術団体等 2011年5月 World Economics Association 入会
学術団体等 2014年10月 日本科学者会議入会
学術団体等 2016年6月 2018年12月 Business and Management Studies, Editorial Board Member
学術団体等 2016年7月 2018年11月 Applied Economics and Finance, Editorial Board Member
学術団体等 2017年6月 Economics, Editorial Board Member
学術団体等 2017年9月 Economics, Assistant to Editor-in-Chief
学術団体等 2020年3月 「季刊経済理論」編集委員
受賞 2004年10月 六甲台研究奨励賞（岸本賞）

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