1 履 歴
フリガナ ミズノ キヨフミ 性別


 - 年 - 月 - 日
氏名 水野 清文 男性
ローマ字
氏名
mizuno kiyofumi
所属 商学部 職名 准教授
HPアドレス  
メールアドレス  k-mizuno@ngu.ac.jp
最終学歴・学位  -
 系・分野・分科・細目表
 人文社会系
分野  社会科学
分科  経営学
細目  経営学
フリーキーワード  人的資源管理 企業文化 経営管理

 2 学歴・学位
年月

事     項


 3 職 歴
年月

事     項

2010年4月 東筑紫短期大学 美容ファッションビジネス学科 専任講師(~2012年3月)
2012年4月 奈良学園大学 ビジネス学部 ビジネス学科 専任講師 (~2014年3月)
2014年4月 奈良学園大学 ビジネス学部 ビジネス学科 准教授 (~2018年3月)
2018年4月 九州共立大学 経済学部 経済・経営学科 准教授 (~2020年3月)
2020年4月 名古屋学院大学 商学部 商学科 准教授 (~現在に至る)

 5 研究分野・内容
 5-1 研究分野・内容(記述式:350字以内)
人的資源管理、企業文化、経営戦略
 5-2 研究課題(今後の展開・可能性を含む)(記述式:350字以内)
 5-3 研究助成等
区分 年月 名称・題目・機関名等
 5-4 資格・特許等
年月 名称

 6 研究業績
 年度  種類  
種類 著書、学術論文、テーマ等の名称 単著、
共著等の別
発行又は
発表の年月
発行又は発表
雑誌等又は発表
学会等の名称
該当頁 PDF
著書 マネジメントの基礎 -企業と地域のマネジメント考- 共著 2018年4月 五絃舎 47-58  
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要旨:本書は、経営学の入門書としての位置づけである。「授業のタイトル」、「学習のポイント」、「キーワード」を明示していることや、各章に「課題」が設けることで学生が重点個所を事前に調べることで、重要箇所の理解を深めやすくしている。
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著書 経済入門-個別現象から学ぶ- 共著 2018年3月 銀河書籍 39-47  
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要旨:本書は、経済活動を担う経済主体だけでなく、経済現象やその制度に関する多岐にわたる対象を取り上げた内容となっている。
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著書 ホスピタリティ産業のマネジメント 共著 2017年9月 銀河書籍 107-113  
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要旨:本書は、特にサービス産業において必要とされるホスピタリティの在り方についてまとめた内容となっている。
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著書 北陸に学ぶマーケティング 共著 2017年3月 五絃舎 121-131  
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要旨:本書は、北陸新幹線が延伸し、以前にも増して注目度が高まる北陸地方に焦点を当て、地域企業の事例からマーケティングのエッセンスをマーケティング初学者・学生・社会人に理解してもらうことを狙いとした内容となっている。
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著書 マーケティングの構造 共著 2017年3月 五絃舎 31-36  
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要旨:本書は、マーケティングの入門書としての位置づけである。高等教育機関での授業を効率的に行うことを主な目的とするが、社会人にも対応するよう配慮されている。内容のレベルは初心者向けとし、基本的な概念・通説の記述を原則とし、現場の事例を豊富に取り入れ、わかりやすい表現を心掛けている。
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著書 地域産業の経営戦略 -地域再生ビジョン- 共著 2016年9月 税務経理協会 123-141  
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要旨:本書は、伝統的地場産業を新たな経営戦略に立って維持・発展させたり、新しい地域産業や地域ブランドを創出する事例を取り上げた内容となっている。
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著書 PB商品戦略の変遷と展望 単著 2016年2月 晃洋書房  
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要旨:本書では、まず拡大化戦略からグループ化戦略への移行、そしてPB商品戦略に至るまでの史的展開を整理した。そのうえで、筆者はPB商品戦略に関するアンケート調査にもとづいて食品関連企業におけるPB商品戦略の効果と展望を製販両面の立場からまとめた。また、製販連携に関するインタビュー調査をもとに製販連携による商品差別化戦略について検討・考察した。
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著書:編纂書 現代経営学の構図 共著 2020年4月 五絃舎 13-17,35-42,53-61  
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要旨:大学生、社会人を対象とした経営学の入門書とした内容。
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著書:編纂書 現代経営学 共著 2017年9月 五絃舎 17,24,79-86  
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要旨:本書は、学説のみならず、実社会を意識した経営活動の基礎知識をコンパクトにまとめた内容である。
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学術論文 コミュニケーション戦略 -芝政観光開発の事例から- 単著 2017年3月 『北陸に学ぶマーケティング』五絃舎所収 121-131  
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要旨:「第10章 コミュニケーション戦略 -芝政観光開発の事例から-」を執筆。本章は地域企業の地域貢献活動と観光事業の在り方を見出すことを目的とした内容である。ここではテーマパーク「芝政ワールド」を運営する芝政観光開発株式会社を事例にあげ、地域における産学官連携やそれによる観光事業活動についてマーケティング(コミュニケーション戦略を中心)の観点からその活動の在り方について整理・考察した。
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学術論文 小売企業のグループ化に伴う異文化障壁と企業文化の管理方法 単著 2017年3月 奈良学園大学『社会科学雑誌』第17巻 87-96  
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要旨:本論文は、グループ内企業の企業文化が与える影響について検討・考察したものである。その目的は、組織融合とグループ化戦略の有効化への手掛かりを得ることである。グループ企業各社は企業文化が異なるため、それが障壁となり、結果的に競争力強化につながらないとか再編を繰り返すことになる。企業文化を融合するという理想を追い求めてもそれはM&Aでない限りそれを完全に実現することは難しい。そこで、本論文で述べたように、企業文化の各構成要素について項目をつくり、その項目に関してグループ内各社が理想を追求する姿勢を構築することを提起した。この時に重要なのは、グループ化の目的に合わせて、企業文化の5つの構成要素に項目を設定し、その中から重要項目を精査することである。また、その重要項目について、グループ内企業が共通認識を高めていくことも必要であると述べた。
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学術論文 大和野菜を用いた地域貢献事業 単著 2016年9月 『地域産業の経営戦略 -地域再生ビジョン-』、税務経理協会所収 123-141  
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要旨:「第7章 大和野菜を用いた地域貢献事業」を執筆。本章は地域振興に向けた企業の取り組みの在り方を見出すことを目的とした内容である。事例として大和野菜を用いた地域貢献事業を行う株式会社「粟」の取り組みを紹介している。6次産業化、農商工連携、地域ブランドの確立などついて整理したうえで、「粟」の事例をもとに、社会的企業として経済的側面・社会的側面からの条件について検討・考察した。
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学術論文 食品関連企業にみる製販連携の拡がり 単著 2014年3月 『愛知学院大学大学院経営学研究会紀要』第16巻 13-21  
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要旨:本論文は、食品関連企業の製販連携の在り方と将来性について検討・考察したものである。その目的は、製販関係の強化と商品差別化を実現するための手掛かりを得ることである。本論文では食品小売企業の中心的戦略が拡大化からグループ化への移行したことや製販連携の効果について整理した。製販連携をより効果的にするためには仲介業者を介さない形をとることで小売企業が主体となって商品開発に取り組むことや製販双方の企業規模の問題をクリアすること、販売地域を限定することなどに留意することが重要となる。製販連携は、商品差別化と製販関係の強化につながる効果的な戦略であり、こうした課題を乗り越えればますます広がりをみせていくと結論づけた。
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学術論文 セブン&アイHLDGS.にみる価値訴求商品の追求 単著 2014年3月 『愛知学院大学大学院経営学研究会紀要』第16巻 23-29  
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要旨:本論文は、セブン&アイHLDGS.の経営者意識とそれに基づく企業活動に着目し、商品開発について考察した。その目的は消費者意識の変化を読み取ることの重要性を明らかにしたうえで、今日の商品開発の在り方についての手掛かりを得ることである。セブン&アイは低価格PBに関しては一部商品についてSPAにより景気の波の影響をさほど受けない形態をとっている。こうした景気対策はもちろん必要であるが、価格の追求と同時に価値を追求することは重要であることがわかった。価値訴求商品の開発と普及させるにあたり、売り手側はビジョンの明確化とそれに伴う迅速な経営活動が求められると結論づけた。
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学術論文 株式会社ダイエーの再建に向けたグループ化と異文化融合 単著 2013年12月 奈良産業大学(現・奈良学園大学)『奈良産業大学紀要』第30集 89-97  
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要旨:本論文は、スーパーマーケットのグループ化に着目し、その競争力の強化に関して論述したものである。その目的は、グループ化戦略の効果と問題を明確にするとともに当該企業が異なる企業文化をいかに融合させるかを究明する手掛かりを得ることである。結果、グループ化により中核企業の企業文化を浸透させるにせよ、新たな企業文化の構築を目指すにせよ、強力なリーダーシップでその礎を築きあげることが重要になると結論づけた。
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学術論文 食品関連企業にみる商品差別化戦略 -低価格PBの限界と今後の商品展開- 単著 2013年3月 愛知学院大学大学院経営学研究会紀要』第15巻 1-12  
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要旨:本論文は、研究対象を食品企業として、効果的な商品差別化戦略がどうあるべきかについて明らかにすることを目的として検討・考察したものである。そして、価格戦略ではなく商品差別化戦略として効果が期待できる商品について4タイプを紹介した。また、インタビュー調査をもとにそれらの商品と企業規模との関係を整理した。結果、規模が小さくなるほど地域範囲を限定し、仲介業者を介さない形で製販関係を構築すべきであることがわかった。
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学術論文 株式会社ダイエーの事業再建計画とその実行-再建活動にみる企業文化の変革- 単著 2013年3月 愛知学院大学大学院経営学研究会紀要』第15巻 13-27  
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要旨:本論文は、株式会社ダイエーの事業再建に向けた経営計画とその活動内容について検討・考察したものである。また、創業者の強力なリーダーシップに代表される企業文化の変化についても検討・考察した。その目的は再建計画とその活動の要点究明の手掛かりを掴むことである。その結果、創業者の信念に基づいた企業理念を時代に適合するものへ変えたものの、実際は企業理念が企業内部に浸透しているとは言い難いことがわかった。
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学術論文 食品関連企業の製販連携による競争優位確立と全体最適 単著 2013年2月 奈良産業大学(現・奈良学園大学)『社会科学雑誌』第7巻 311-325  
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要旨:本論文は、製造企業と小売企業での提携に焦点を当てて、その効果と課題について整理・検討・考察したものである。その目的は、食品関連企業を研究対象としたものであり、流通過程上の各企業がより良い関係を構築するための手掛かりを得ることである。検討・考察の結果、製販連携はグループ化が困難な中小企業にとっても競争力の強化になるし、差別化を図るという意味でも非常に効果的な戦略であることがわかった。
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学術論文 PB商品の需要拡大が製造企業に与える影響-食品製造企業からみたPB商品の戦略的効果とNB商品の需要回復に向けた取り組み- 単著 2012年12月 奈良産業大学(現・奈良学園大学)『奈良産業大学紀要』第28集 113-125  
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要旨:本論文は、PB商品の需要の現状を掴むとともにNB商品の需要回復に向けた取り組みを検討・考察したものである。そして、製造企業の今後のPB生産の効率化に向けての手掛かりを得ることを目的としている。その結果、近年のPB商品は価格追求型に留まらず、多様化する消費者の嗜好に合わせて様々な商品が開発・生産・販売すべきであると述べた。また、製造企業は、SCM、LMSの構築・実行により業績回復に向けた活路を見出せると述べた。
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学術論文 グループ内企業の企業文化の融合と経営成果との関連性 単著 2012年3月 愛知学院大学大学院経営学研究会紀要』第14巻 11-22  
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要旨:本論文は、グループ化戦略の効果と企業文化の融合に関する研究である。それはグループ化における企業文化の在り方を究明する手掛かりを得ることを目的としている。結果、グループ化の際、その中心的企業の存在がグループ内の整合性を乱すきっかけになることがわかった。そのため、グループ化に至る際、企業文化の変革について関係するすべて人物からの賛同を得たうえで、その分析と変革を迅速に進める必要があることを述べた。
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学術論文 企業における経営理念の役割と経営理念の形骸化 単著 2012年3月 愛知学院大学大学院経営学研究会紀要』第14巻 23-33  
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要旨:本論文は、組織の生成から発展の過程おける経営理念の役割と在り方を理論的に検討・考察することで、その存在意義と重要性を明らかにすることを目的としている。その結果、経営理念は企業文化の構成要素として唯一明文化され、意図して浸透させることが可能であることが明らかになった。また、戦略的意思決定の根幹に位置することを図示した。経営理念は日常活動では数値化されないが、企業業績と深く結び付いていると結論づけた。
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学術論文 食品関連企業におけるPB商品導入とランチェスター戦略への効果 単著 2012年3月 日本産業経済学会機関誌投稿論文『産業経済研究』第12号 90-102  
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要旨:本論文は、ランチェスター戦略の考え方にもとづき、PB商品の差別化としての効果を検討・考察することで、新たな生き残りの指針を見出す手掛かりを得ることを目的としている。その結果、PB商品が差別化をもたらす理由が明らかになった。顧客満足は他社との比較によって決まることが多い。そのため弱者は、強者が参入しにくい隙間を見つけ出し、独自性あるPB商品の開発・提供に向けて、経営資源を投入すれば勝算があると結論づけた。
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学術論文 グループ化戦略による企業競争力強化の実現と限界 -スーパーマーケット業界のケースを中心に- 単著 2011年12月 東筑紫短期大学『研究紀要』第42号 61-69  
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要旨:本論文は、スーパーマーケット業界のグループ化戦略について、その目的と成果・限界について検討・考察したものである。これにより、グループ化戦略の在り方やこれまでの成果、ならびにスーパーマーケットの今後の方向性を決定する手掛かりを得ることを研究の目的としたものである。研究の結果、グループ化戦略の効果が明確になった。また、グループ化戦略の限界と、高付加価値商品の開発・販売の必要性についての見解を述べた。
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学術論文 GMSにおける顧客吸引戦略 -コスト・パフォーマンス追求とその限界- 単著 2011年3月 愛知学院大学大学院経営学研究会紀要』第13巻 59-70  
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要旨:本論文は、GMSに着目し、従来の顧客吸引戦略と今後のその在り方について検討・考察することで、GMSの戦略の本質を見出すことをねらいとしたものである。もはやコスト・パフォーマンス追求は限界に近い。どれだけ消費者の視点で物事を考えられるかが重要である。結論として商品カテゴリーを拡張するというMDではなく、各カテゴリーのスペシャリティ化にもとづいた総合性を追求していかなければならないという見解を示した。
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学術論文 食品関連企業の戦略的展望 -プライベート・ブランド商品戦略の課題克服と新たな企業形態の拡がり- 単著 2011年3月 日本産業経済学会機関誌投稿論文『産業経済研究』第11号 125-138  
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要旨:本論文は、食品関連企業のPB商品戦略の効果と今後の展望について検討・考察したものである。これは、食品関連企業が将来進むべき方向性を定める手掛かりを得ることを目的としたものである。今後は低価格PB商品だけでなく、地域限定的なPB商品の開発や特色ある企業との連携によって商品の差別化を図るなどといったことも求められる。また、SPAや製販同盟のような企業形態が数多く見受けられるようになるという見解を示した。
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学術論文 製造企業と小売企業の双方からみるプライベート・ブランド商品戦略の効果と課題  -食品関連企業に対するアンケート調査結果からみる共通見解と相違点- 単著 2010年12月 東筑紫短期大学『研究紀要』第41号 149-167  
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要旨:本論文は、製造企業側と小売企業側のそれぞれの立場でのPB商品戦略に対する見解を明らかにすることを目的とした研究である。筆者は平成22年8月に食品関連の製造企業と小売企業の合わせて941社に対してPB商品戦略に関するアンケート調査を実施した。この集計結果からPB商品戦略の見解を整理し、検討・考察をすることで双方の見解の共通点と相違点を明らかにすることができた。
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学術論文 総合スーパー業界の企業文化に関する一考察 -ダイエー、イオン、イトーヨーカ堂の企業文化とその特徴- 単著 2010年3月 日本産業経済学会機関誌投稿論文『産業経済研究』第10号 123-133  
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要旨:本論文は、総合スーパー業界大手3社(ダイエー、イオン、イトーヨーカ堂)の各社に対して行ったインタビュー調査をもとに、各社の企業文化の構成要素の特徴と企業文化のタイプ、さらには企業が現在置かれている立場との関係づけを考察した。その結果、各社がおかれている経営環境にとって望ましい企業文化の在り方と課題が明らかになった。
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学術論文 総合スーパー業界の拡大化と今後の展望 -株式会社ダイエーの事例を中心として- 単著 2009年3月 愛知学院大学大学院経営学研究会紀要』第11巻 9-19  
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要旨:本論文は、総合スーパー大手である株式会社ダイエーの事例を中心として、これまでの拡大戦略・提携戦略の展開と限界ついて論述するとともに、今後の展望について考察した。まずは、ダイエーの戦略的経緯を明示し、その後、他社との戦略の相違点を考察・検討した。また、総合スーパー大手各社に対して行ったインタビュー調査から、PB商品開発と不採算店舗の閉鎖に重点がおかれているという現状を明らかにした。
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学術論文 強力な企業文化の形成と管理体制 単著 2005年3月 愛知学院大学大学院経営学研究会紀要』第7巻 81-94  
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要旨:本論文は、強力な企業文化の形成と、それが環境に適応するものであるために必要となる管理体制構築のアプローチに関する研究である。主な内容としては、自社の企業文化を類型化し、それぞれの企業文化を診断する方法を論述している。また、企業経営の適切かつ効果的な遂行を目指すためにも企業文化を活力ある状態に維持していく必要があることから、その管理体制の根幹なるものを明示した。
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学術論文 企業文化の変遷と経営戦略との適合関係 単著 2004年3月 愛知学院大学大学院経営学研究会紀要』第6巻 147-158  
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要旨:本論文は、企業文化の変遷、ならびに企業文化と経営戦略の適合関係について考察したものである。まずは企業文化の構成要素を整理し、それぞれを評価項目とすることで企業文化の変遷の経緯を明確にした。次に、現状の企業文化を類型化することで企業文化のパターンを示したうえで、企業文化が経営戦略と適合しなくなるという過程、企業文化を変える必要性、企業文化と経営戦略を適合させるための基本的な方法を論述した。
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学術論文:研究ノート 地域密着企業の経営努力 -奈良県のマスコットキャラクターを用いた商品戦略- 単著 2014年3月 愛知学泉大学『地域社会デザイン研究』第2集 39-43  
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要旨:本研究では地域限定商品による商品差別化戦略をについて事例を取り上げながら考察をした。その狙いは、取引の地域範囲が比較的狭い中小企業の活路を見出す手掛かりを得ることにある。本研究では、考えられる様々な戦略の中から、地域のマスコットキャラクターを用いた地域限定の商品戦略についてみてきた。この戦略は取引範囲を限定するという局地戦の展開である。実際、マスコットキャラクターを利用した商品差別化戦略を行っているのは中小企業が多い。それは、資金力がさほどない中小企業が競争を生き抜く術と判断できるものであった。
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学術論文:研究ノート 食品小売業のグループ化と製販連携 単著 2014年3月 日本企業経営学会機関誌投稿論文『企業経営研究』第17号 75-82  
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要旨: 本研究は、食品小売企業の立場からの製販連携実現の手掛かりを得ることを目的としている。その内容として、これまでのグループ化について整理し、その上で製販連携に対する製販双方からの見解と展望に関するインタビュー調査の内容をまとめた。その結果、製販連携の実現には、①仲介業者の存在、②製造企業と小売企業の規模、③製造企業の技術、④小売企業の商品販売地域範囲、⑤地産地消が深く関係することがわかった。また、製販連携には仲介業者や製販双方の企業規模の問題,さらには販売地域などといった問題を解決しなければならないことも明らかになった。
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口頭発表:研究発表 グループ内企業における企業文化の管理方法 単独 2016年6月 『日本マネジメント学会第73回全国大会』(駒澤大学)  
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要旨:本研究は、グループ内企業の企業文化の相違に着目し、企業文化の違いに伴う戦略上の障壁を緩和するために企業文化の管理体制について提示・検討・考察した。その目的は、グループ内各社が企業文化の共通の管理体制を構築することでグループ化戦略の有効性を高めることである。グループ内企業各社は企業文化が異なる。それが障壁となり、期待していたグループシナジーが発揮できなかったり、合従連衡に例えられるような状態が起きたりする。その結果、競争力強化につながらないため再編を繰り返すことになる。だからといって企業文化を融合させることは困難である。そこで、企業文化の各構成要素について評価項目をつくり、その項目に関してグループ内各社が理想を追求する姿勢を構築する体制が求められる。本研究では、グループ化の目的に合わせて企業文化の5つの構成要素に評価項目を設定し、その中から重要項目を精査することが効果的であると提言した。※2015年11月14日の学会発表『企業間提携にみる異文化障壁について』の内容から中部部会の推薦による。内容は改善を施した。
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口頭発表:研究発表 観光・地域まちづくり - 地域企業の伝統野菜を用いた取り組み- 単独 2016年5月 『日本産業経済学会第69回研究部会』(東海学園大学)  
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要旨:本研究は、伝統野菜を用いた事業活動をする企業に着目し、観光・地域まちづくりという観点からその取り組みについて検討・考察したものである。その目的は企業によるまちづくりのモデルケースをつくる上での手掛かりとすることにある。ここではまず地域振興・地域貢献に向けて伝統野菜を用いた事業活動を行う企業の事例を紹介した。次に、こうした企業が社会的企業であることをC.ボルサガとJ.ドルフルニが述べた社会的企業の2つの側面(経済的側面と社会的側面)の各基準に照らし合わせることで論証した。最後に、地域ブランドの確立は地域社会との連携によって実現できるものであり、観光事業としても期待されると述べた。
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口頭発表:研究発表 観光客を農業でもてなす-農家レストランの事例を中心に- 単独 2016年5月 『日本企業経営学会第51回研究部会』(新潟経営大学)  
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要旨:本研究は、農家レストラン事業によって、農業の魅力と観光需要を結びつけた6次産業化に着目したものである。株式会社粟の事例をもとにして6次産業化を進めていく中での課題を究明することを目的として整理・検討した。まずは6次産業化の定義と経緯、メリット・デメリット、基本課題を整理した。そのうえで、株式会社粟の事業活動をビジネスモデルとして示した。企業活動により観光客を呼び込むためには地域住民や県のサポートなどの連携が不可欠であることや持続性が保たれるシステムの構築が求められると結論づけた。
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口頭発表:研究発表 企業間提携にみる異文化障壁について 単独 2015年11月 『日本マネジメント学会第52回研究部会』(中京大学)  
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要旨:本研究は、グループ内の各社が共通の企業文化の管理体制を構築することでグループ化戦略の有効性を高めることを目的に検討・考察したものである。まずは企業文化と経営戦略の関連性を明示した。グループ化による共通目的を達成するためには、各社の企業文化を融合させていく必要があるとし、そのための方法を説明した。その方法とは筆者が考える5つの構成要素について評価項目をつくり達成度を点数化する。各社がその評価項目の達成度を向上させようとすることでグループ内各社の企業文化が融合に向かうというものである。
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口頭発表:研究発表 食品関連業界における製販関係の強化 単独 2015年2月 『日本企業経営学会第47回研究部会』(大阪商業大学)  
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要旨:本研究は、食品関連企業を研究対象として、流通過程上の各企業(本研究では製造企業と小売企業)の在り方を見出すことを目的として検討・考察したものである。まずは製販連携の定義、種類、目的を整理した。そのうえで、製販連携に対する期待と効果、さらにはその結果と課題を述べた。製販連携は既存の取引関係や消費者からの情報収集と情報提供、組織間の相互理解や設備・技術の掌握により組織間協働の度合いが大きく変化する。しかし、製造企業と小売企業という異なる立場ゆえの見解の相違や企業文化の相違などといった障壁があるため、それらを乗り越えるためには互いに必要な情報の提供・共有が不可欠となると結論づけた。
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口頭発表:研究発表 食品小売企業のグループ化とその効果  -商品差別化による競争力強化の可能性- 単独 2014年2月 『日本企業経営学会第7回国際学術研究会』  
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要旨:本研究は、わが国の食品小売企業のグループ化の結果、共同仕入・共同広告・共同開発などシナジー効果がどの程度結果につながったのかを検討・考察したものである。その目的は、これからのグループ化への期待度をはかる上での手掛かりを得ることである。研究の結果、グループ化は商品の開発・販売に関してはPB商品導入や拡大において大いに実現可能性を高める戦略であることがわかった。しかし、その半面でこれまでの独自商品や独自技術の提供への抵抗がある。また、企業文化の相違やその変革など対する抵抗があるため、その浸透に時間を要するなどといった問題が浮き彫りになった。
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口頭発表:研究発表 中小企業の地域戦略 -奈良県の食品企業の事例をもとに- 単独 2014年2月 『日本マネジメント学会第69回全国大会』(文京学院大学)  
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要旨:本研究は、食品小売業の商品差別化戦略として、中小企業でも勝算が見込まれる地域戦略について事例を取り上げながら検討・考察したものである。ここでは、地域戦略としてキャラクター商品を例にあげたが、キャラクター商品に限らず地域戦略の効果を高めるためには、少ない資金でも実現できる製販連携・製販同盟が効果的と考えられる。地域の特産物や観光地とイメージした商品や食文化など、地域特性に関連した商品の場合は、地域を限定することによって、大企業が介入しにくい取引関係を構築しながら、地域内の競合他社との差別化を図ることで有効な戦略となり得ると結論づけた。
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口頭発表:研究発表 オリジナル・キャラクターを用いた地域限定商品による戦略的効果 単独 2013年12月 『日本商業学会12月研究部会』(名古屋外国語大学)  
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要旨:近年急速に普及したPB商品だが、その狙いは低価格に限らず、独自性や製販関係の強化などもあげられる。本研究は地域特性を活かした商品としてオリジナル・キャラクターを用いた商品に着目し、その戦略的効果を探ることで特定地域での競争力強化や製販間の強固な関係の構築に向けた手がかりを得ることを目的としたものである。その結果、仲介業者を介さない形で強固な製販関係を構築することができれば効果的な戦略であることがわかった。同時に、いかにして販売地域を限定するか、いかにして価格を抑えるか、などといった課題も浮き彫りになった。
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口頭発表:研究発表 食品関連企業にみる商品差別化戦略 -地域特性を活かしたPB商品と製販連携- 単独 2013年6月 『日本マネジメント学会第67回全国大会』(和光大学)  
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要旨:本研究は、食品関連企業に焦点を当てて、地域特性を活かした商品特性について検討・考察したものである。近年の小売企業には地域特性を活かした商品開発を行い製販連携により差別化を図る企業も見受けられるようになった。このような商品について、企業へのインタビュー調査を踏まえ、その商品タイプを4つに分けて検討・考察した。結果、地域特性をとり入れた商品であれば、十分成果が期待できることがわかった。※2012年11月24日の学会発表の内容から中部部会の推薦による。内容は改善を施した。
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口頭発表:研究発表 食品業界にみる製販間の企業連携の現状と在り方 単独 2013年5月 『日本企業経営学会第43回研究部会』(大阪商業大学)  
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要旨:本研究は、食品関連業界の展望として製販連携による戦略的効果と課題を究明することを目的としたものである。その結果、製販連携をする商品タイプを①NB商品の地域限定版、②地域のキャラクター関連商品、③地域特性を取り入れた商品(PB商品)、の3つのタイプを例に挙げて、それらについてインタビュー調査の結果を踏まえながら、それぞれの特性を明らかにすることができた。
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口頭発表:研究発表 食品関連企業にみる商品差別化戦略 -地域特性を活かしたPB商品と製販連携- 単独 2012年11月 『日本マネジメント学会第46回研究部会』(中京大学)  
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要旨:本研究は、食品関連企業に焦点を当てて、地域特性を活かしたPB商品の例を挙げながら、その特性を明らかにすることを目的として検討・考察した。その結果、差別化戦略としての期待度は非常に大きいものの、地域範囲選定の難しさや製販関係の問題などが浮き彫りとなった。
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口頭発表:研究発表 食品関連企業におけるPB商品戦略の効果と消費者満足 -製造企業・小売企業・消費者の視点から- 単独 2011年5月 『日本産業経済学会第58回研究部会』(長崎県立大学)  
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要旨:本研究は、生活に最も関連する食品関連企業に焦点を当てて、業績回復に効果が期待できるPB商品戦略について製造企業・小売企業・消費者の立場から検討・考察したものである。これは、それぞれの観点からPB商品の在り方を明確にすることを目的としている。研究の結果、PB商品の分類と定義、急速な普及の原因ならびに結果、さらにはその戦略的効果・課題を明らかになった。また、PB商品に関わる消費者心理について言及した。
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 8 学外活動
 8-1 本学以外の機関(公的機関・民間団体等)を通 しての活動
就任年月 退任年月 機関名、役職名等
 8-2 学会・学術団体等の活動
種類 就任、受賞等年月 退任年月 内容(学会・団体名、受賞名、役職名等)
学術団体等 1996年4月 日本マネジメント学会会員
学術団体等 1997年4月 日本経営学会会員
学術団体等 2007年4月 日本産業経済学会会員
学術団体等 2011年4月 日本企業経営学会会員
学術団体等 2013年8月 日本商業学会会員
学術団体等 2014年9月 日本物流学会会員

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