1 履 歴
フリガナ イトウ アキヒロ 性別


 - 年 - 月 - 日
氏名 伊藤 昭浩 男性
ローマ字
氏名
Ito Akihiro
所属 商学部 職名 教授
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最終学歴・学位  -
 系・分野・分科・細目表
 人文社会系
分野  社会科学
分科  経済学
細目  経済政策
フリーキーワード  情報経済、情報通信政策

 2 学歴・学位
年月

事     項


 3 職 歴
年月

事     項


 5 研究分野・内容
 5-1 研究分野・内容(記述式:350字以内)
■情報経済
■情報通信政策
■情報ネットワーク
 5-2 研究課題(今後の展開・可能性を含む)(記述式:350字以内)
 5-3 研究助成等
区分 年月 名称・題目・機関名等
 5-4 資格・特許等
年月 名称

 6 研究業績
 年度  種類  
種類 著書、学術論文、テーマ等の名称 単著、
共著等の別
発行又は
発表の年月
発行又は発表
雑誌等又は発表
学会等の名称
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著書 情報化社会と人間 共著 2013年4月 時潮社 29-50  
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要旨:
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著書:編纂書 情報通信技術と企業間取引-鋼材取引業務の電子商取引化- 単著 2007年3月 時潮社  
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要旨:
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著書:編纂書 初年度教育におけるコンピュータリテラシー 共著 2003年4月 平原社 23-116  
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要旨:第2部「ネットワーク入門」,第3部「コンピュータリテラシー」
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著書:編纂書 Information 情報教育のための基礎知識 共著 2003年3月 NTT出版 129-144  
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要旨:第4章「情報システムの利用」 第2節「情報通信政策」,     第3節「電子商取引」
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著書:編纂書 コンピュータリテラシー 共著 2002年4月 平原社 23-102  
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要旨:第II部「ネットワーク入門」,第III部「アプリケーション入門」
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著書:編纂書 IT革命が見る見るわかる 共著 2000年4月 サンマーク出版 50-103  
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要旨:第2章「IT革命で産業はこう変わる」,第3章「IT革命で金融・保険はこう変わる」
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著書:編纂書 インターネットで日本経済入門 共著 2000年4月 日本評論社 183-198  
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要旨:第5章「インターネットで論文作成」 
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著書:編纂書 社会経済のためのインターネット入門 共著 1997年7月 時潮社 99-106  
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要旨:第3章「インターネットによる社会経済のための調査事例」第3節
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学術論文 情報通信技術による流通フローの変化―コンテンツ産業の現状とAHP手法による消費者マインド分析― 単著 2017年7月 名古屋学院大学論集 社会科学篇 第54巻 第1号 1-12
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要旨: 現在,わが国のコンテンツ産業は,市場規模の急激な縮小や情報社会の深化にともなう産業構造の見直しなど多くの課題を抱えている。
 本稿では,わが国のコンテンツ流通について,コンテンツ産業自体による見直しや合理化を待たずに,最終消費者が目的や価格に合わせてどの販売チャンネルを選択するのかによってコンテンツ流通のあり方が決まるというボトムアップ型の視点で捉える。
 ここでは,多様化するコンテンツ流通の小売形態を対象として,最終消費者がどのような評価基準でどのような販売チャンネル(代替案)を選好するのかについてアンケート調査およびAHP分析を実施し,出版産業および音楽産業における現状とその可能性を比較検討してその特徴を明らかにする。
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学術論文 コンテンツツーリズムをもちいた地域活性化 ―愛知県名古屋市の地域活性化策を事例に― 単著 2014年10月 名古屋学院大学論集 社会科学篇 第51巻 第2号 177-188  
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要旨:
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学術論文 コンテンツ開発型PBL教育をもちいた地域活性化―愛知県名古屋市の地域活性化活動を事例に― 単著 2014年7月 名古屋学院大学論集 社会科学篇 第51巻 第1号 69-80
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学術論文 大学―企業間における情報教育連携の一考察―情報教育政策の視点からみた大学カリキュラムのAHP分析― 単著 2013年10月 名古屋学院大学論集 社会科学篇 第50巻 第2号 1-11
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学術論文 DISSOLUTION OF DILEMMA BY NEWLY DEFINING CRITERIA MATRIX IN ANP 共著 2013年6月 Journal of the Operations Research Society of Japan 93-110  
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学術論文 情報通信技術による流通業の変化―音楽流通の現状とAHP手法による消費者マインドの分析― 単著 2012年10月 名古屋学院大学論集 社会科学篇 第49巻 第2号 55-65
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学術論文 New Evaluation Method for Imperfect Alternative Matrix 共著 2011年11月 Intelligent Decision Technologies Smart Innovation, Systems and Technologies 213-222  
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要旨:
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学術論文 情報通信技術による流通業の変化 -書籍流通の現状とAHP分析による消費者マインドの変化- 単著 2011年3月 日本産業科学学会研究論叢 第16号  
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要旨:
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学術論文 わが国における情報教育政策の一考察 -高・大間における情報教育連携のAHP分析- 単著 2010年10月 国際公共経済研究 第21号 69-78  
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要旨:
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口頭発表:研究発表 Campus Generated Media 単独 2013年12月 国際公共経済学会 第28回研究大会  
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要旨:
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口頭発表:研究発表 わが国における情報教育政策の一考察 -高・大間における情報教育連携のAHP分析- 単独 2009年12月 国際公共経済学会 第24回研究大会  
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要旨:
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口頭発表:研究発表 Dissolution of the Dilemma or Circulation Problem by the Analytic Network Process 共同 2009年9月 The Japanese Symposium on the Analytic Hierarchy Process 2009  
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要旨:
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口頭発表:研究発表 情報システム構築による費用節減効果 ―鉄鋼業界のECビジネスモデルを中心に― 単独 2004年7月 経営行動研究学会  
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要旨:第14回全国大会発表
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口頭発表:研究発表 情報技術による鉄鋼業界の費用節減効果 ―鋼材ドットコムのECビジネスモデルを中心に― 単独 2003年10月 国際公共経済研究  
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要旨:第18回大会第4セッション 第3報告
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口頭発表:研究発表 情報技術による鉄鋼業界の費用節減効果 ―新日鐵ソリューションズのECビジネスモデルを中心に― 単独 2002年12月 国際公共経済研究  
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要旨:第17回大会セッション2A 第2報告
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その他 個人研究費決済手段における電子マネーの現状 単著 2006年10月 名学大論集 社会科学編 43-2  
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要旨:※業績報告書未提出
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その他 情報技術による鉄鋼業界の費用節減効果 ―鋼材ドットコムのECビジネスモデルを中心に― 単著 2004年12月 国際公共経済研究 15号  
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要旨:現在投稿中
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その他 貿易とIT革命 共著 2004年5月 IT革命の社会システム分析  
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要旨:IT革命の社会システム分析研究会
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その他 情報技術による鉄鋼業界の費用節減効果 ―新日鐵ソリューションズのECビジネスモデルを中心に― 単著 2003年12月 国際公共経済研究 14号 112-120  
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要旨:
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その他 「基礎ゼミナールA」の実施報告と今後の課題 共著 2002年12月 東洋大学『経済論集』 28巻1号 233-235  
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要旨:現状と課題VII 情報教育
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その他 電子会議システムによる集団意思決定 ABSモデルによる検討 共著 2001年9月 構造計画研究所 32  
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要旨:http://www2.kke.co.jp/event/mas_competition2/08_abstract_kigawa.pdf
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その他 「基礎ゼミナールA」の実施報告と今後の課題 共著 2001年2月 東洋大学『経済論集』 26巻1.2号 208-209  
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要旨:VI (6)クラス
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その他 わが国に求められる電子商取引への取り組み 単著 2001年1月  
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要旨:修士論文
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その他 個人決済手段の多様化 単著 2000年2月 東洋大学大学院紀要 第36集 267-280  
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要旨:
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 8 学外活動
 8-1 本学以外の機関(公的機関・民間団体等)を通 しての活動
就任年月 退任年月 機関名、役職名等
 8-2 学会・学術団体等の活動
種類 就任、受賞等年月 退任年月 内容(学会・団体名、受賞名、役職名等)

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