1 履 歴
フリガナ エグチ シノブ 性別


1965年3月11日
氏名 江口  男性
ローマ字
氏名
EGUCHI SHINOBU
所属 現代社会学部 職名 教授
HPアドレス  https://www.facebook.com/shinobu.eguchi.98
メールアドレス  eguchi@ngu.ac.jp
最終学歴・学位  1987年3月
名古屋大学法学部法律学科卒業・法学士
 系・分野・分科・細目表
 人文社会系
分野  社会科学
分科  経済学
細目  経済政策
フリーキーワード  地域経済、都市戦略、地域構造、リニア、名古屋都市圏

 2 学歴・学位
年月

事     項

1987年3月 名古屋大学法学部法律学科卒業・法学士

 3 職 歴
年月

事     項

1987年4月 日本長期信用銀行 入行
1987年4月 名古屋支店(~1989/4) 資本市場第二部(1989/5~1992/6)
1992年7月 LTCB International Limited (英国証券現地法人)出向 (~1995/12)
1995年12月 営業企画部 流動化推進室
1996年12月 同行 退社
1997年1月 共立総合研究所 入社
2010年6月 取締役副社長
2011年3月 同 名古屋オフィス代表
2013年9月 名古屋学院大学 非常勤講師(担当:都市経済学)
2015年3月 共立総合研究所 退社
2015年4月 名古屋学院大学 現代社会学部 教授

 5 研究分野・内容
 5-1 研究分野・内容(記述式:350字以内)
・名古屋の2大中心市街地、名古屋駅地区と栄地区のパワーバランス変化とその影響
・名古屋圏の成長戦略
・リニア時代に向けた名古屋圏各市町村の都市戦略
・名古屋市およびその周辺の東西格差
・自動車産業の将来展望と地域経済
・名古屋圏の教育・文化風土
 5-2 研究課題(今後の展開・可能性を含む)(記述式:350字以内)
 5-3 研究助成等
区分 年月 名称・題目・機関名等
 5-4 資格・特許等
年月 名称

 6 研究業績
 年度  種類  
種類 著書、学術論文、テーマ等の名称 単著、
共著等の別
発行又は
発表の年月
発行又は発表
雑誌等又は発表
学会等の名称
該当頁 PDF
資料 次代の名古屋を支える副都心、金山の可能性 単著 2016年1月 OKB総研 「REPORT 2016」 160号
 表示
要旨:
参照リンク:
資料 リニア時代に向けた地域戦略を考える 単著 2015年10月 OKB総研 「REPORT 2015」 159号
 表示
要旨:
参照リンク:
資料 「リニア・インパクト」を考える~名古屋は巨大都市・東京にどう立ち向かうべきか~ 単著 2014年4月 共立総合研究所 「REPORT 2015」 153号 4
 表示
要旨:
参照リンク:
資料 名古屋はリニア新幹線の東京-名古屋間先行開業を喜ぶべきか 単著 2013年1月 共立総合研究所 「REPORT 2013」 148号 4
 表示
要旨:
参照リンク:
資料 愛知県の公立高校入試制度改革 単著 2012年12月 共立総合研究所 「REPORT 2012」 147号 8
 表示
要旨:
参照リンク:
資料 “名阪メガリージョン”という選択 ~東海と関西が連携すべき5つの理由~ 単著 2011年11月 共立総合研究所 「REPORT 2011」 143号 18  
 表示
要旨:容量の制約でPDFファイルをアップロードできません。ご関心のある方は直接ご連絡ください。
参照リンク:
資料 変貌する名古屋駅前Ⅳ ~止まらない「名駅ビッグバン」、栄の復興・再生はできるのか~ 単著 2010年7月 共立総合研究所 「REPORT 2010」 135号 20
 表示
要旨:
参照リンク:
資料 『東海州』の範囲はどこまでか ~道州制が導入された場合の『東海州』の区割りについての試案~ 単著 2010年1月 共立総合研究所 「REPORT 2010」 132号 12
 表示
要旨:
参照リンク:
資料 変わりゆく東海地方への『経済移民』 ~彼らの“棄民化”を放置してはならない~ 単著 2009年7月 共立総合研究所 「REPORT 2009」 129号 17
 表示
要旨:
参照リンク:
資料 学力だけじゃない!『知・徳・体』がバランス良く育つ都道府県はどこか ~平成19年度全国学力・学習状況調査の分析による『いい子どもが育つ』 都道府県ランキング~ 単著 2008年11月 共立総合研究所 「REPORT 2008」 125号 14
 表示
要旨:PDFはプレス向け概要版
参照リンク:
資料 好調ナゴヤの中にある『貧しさ』 ~東海地方における貧困問題の現状とその行方 単著 2007年11月 共立総合研究所 「REPORT 2007」 119 18
 表示
要旨:
参照リンク:
資料 中部9県の都市圏別・市町村別成長力ランキング 単著 2007年3月 共立総合研究所 「REPORT 2007」 115号 12
 表示
要旨:
参照リンク:
資料 変貌する名古屋駅前Ⅲ ~"名駅ビッグバン"は名古屋をどう変えるか~ 単著 2006年7月 共立総合研究所 「REPORT 2006」 111号 16
 表示
要旨:
参照リンク:
資料 地域経済に大きな影響力を持つ産業は何か ~産業連関表を使った『各産業の生産変動が地域経済に与える影響』の試算結果 ~ 単著 2006年3月 共立総合研究所 「REPORT 2006」 109号 9  
 表示
要旨:容量の制約でPDFファイルをアップロードできません。ご関心のある方は直接ご連絡ください。
参照リンク:
資料 名古屋圏の教育風土を探る ~『元気な名古屋』を陰で支える名古屋圏の教育風土と"非"高学歴志向~ 単著 2005年11月 共立総合研究所 「REPORT 2005」 107号 15
 表示
要旨:
参照リンク:
資料 国際都市へのブレークスルー ~『ポスト万博・新空港』の名古屋の国際化を考える~ 単著 2005年7月 共立総合研究所 「REPORT 2005」 105号 11
 表示
要旨:
参照リンク:
資料 名古屋圏の『成長沿線』と『今後の成長沿線』はどこか ~名古屋圏の主要沿線別成長力評価結果~ 単著 2005年3月 共立総合研究所 「REPORT 2005」 103号 9
 表示
要旨:
参照リンク:
資料 名古屋圏は関西圏を抜くか ~”競争”から”連携”の時代を迎えた両圏の関係~ 単著 2004年11月 共立総合研究所 「REPORT 2004」 101号 16
 表示
要旨:
参照リンク:
資料 目指せ『観光王国中部』 ~中部のインバウンド観光拡大のために~ 単著 2004年3月 共立総合研究所 「REPORT 2004」 97号 16  
 表示
要旨:容量の制約でPDFファイルをアップロードできません。ご関心のある方は直接ご連絡ください。
参照リンク:
資料 『万博・新空港』の先に見えるもの ~名古屋圏の“2007年問題”を考える~ 単著 2003年9月 共立総合研究所 「REPORT 2003」 94号 17  
 表示
要旨:容量の制約でPDFファイルをアップロードできません。ご関心のある方は直接ご連絡ください。
参照リンク:
資料 『大いなる田舎』からの脱皮 ~問われる名古屋の情報発信力~ 単著 2002年7月 共立総合研究所 「REPORT 2002」 87号 10
 表示
要旨:
参照リンク:
資料 岐阜県の人口の社会動態等にみる『愛知県の影響』 単著 2001年6月 共立総合研究所 「REPORT 2001」 81号 11
 表示
要旨:
参照リンク:
資料 『タワーズ』が変える名古屋圏の地域構造 単著 2001年2月 共立総合研究所 「REPORT 2001」 79号 17
 表示
要旨:
参照リンク:
資料 変貌する名古屋駅前~JRセントラルタワーズ開業による名古屋駅前商業集積の拡大とその影響~ 単著 1999年1月 共立総合研究所 「REPORT '99」 66号 11
 表示
要旨:
参照リンク:

 8 学外活動
 8-1 本学以外の機関(公的機関・民間団体等)を通 しての活動
就任年月 退任年月 機関名、役職名等
2004年4月 2007年3月 岐阜県建設行政懇談会
2006年9月 2008年3月 岐阜県都市政策懇談会
2012年5月 愛知県教育懇談会
2013年7月 2014年4月 名古屋市次期総合計画有識者懇談会(名古屋市総合計画2018)
2013年7月 2013年12月 名古屋市大都市制度有識者懇談会
2013年12月 2015年3月 名古屋市における展示場のあり方構想懇談会
2015年4月 2016年10月 豊田市総合計画審議会(会長)
2015年5月 2015年11月 学生タウンなごや推進ビジョン有識者懇談会
2015年7月 2016年1月 津島市総合戦略策定委員会(会長)
2016年5月 2017年3月 瀬戸市地域ビジネスモデル基本構想検討協議会
2016年8月 津島市まち・ひと・しごと創生総合戦略推進委員会(会長)
2017年6月 2018年3月 名古屋市観光文化交流局指定管理者選定委員
2017年6月 2018年3月 愛知県都市計画区域マスタープラン検討会議アドバイザー
2017年11月 瀬戸市地域ビジネスモデル基本構想推進協議会
2018年5月 名古屋市都市計画審議会専門委員
2018年7月 四日市市総合計画政策検討会議アドバイザー(産業・市民生活分野)
2019年7月 名古屋市交通問題調査会委員
 8-2 学会・学術団体等の活動
種類 就任、受賞等年月 退任年月 内容(学会・団体名、受賞名、役職名等)

.