1 履 歴
フリガナ タカギ ナオヒト 性別


 - 年 - 月 - 日
氏名 高木 直人 男性
ローマ字
氏名
takagi naohito
所属 商学部 職名 教授
HPアドレス  
メールアドレス  
最終学歴・学位  -
 系・分野・分科・細目表
 人文社会系
分野  社会科学
分科  経営学
細目  経営学
フリーキーワード  エルトン・メイヨー、経営学教育、ケース・メソッド教育、人材育成

 2 学歴・学位
年月

事     項

1997年3月 龍谷大学経営学研究科博士前期課程修了 経営学修士

 3 職 歴
年月

事     項

2013年4月 名古屋学院大学 商学部 准教授 
2016年4月 名古屋学院大学 商学部 教授

 5 研究分野・内容
 5-1 研究分野・内容(記述式:350字以内)
エルトン・メイヨーの生涯と業績をテーマに、初期人間関係論の基本的な考え方はどのようにして生まれ形成されたのかを考察している。
特に、エルトン・メイヨーの考え方やアイデアは、すでにオーストラリア時代の研究活動から生まれたと考え、それらの考えを応用させ、アメリカにおいて4つの産業調査を実施したことについて考察している。
 5-2 研究課題(今後の展開・可能性を含む)(記述式:350字以内)
より詳しく、エルトン・メイヨーの思想と理論の形成過程を、メイヨーの人となりを分析しメイヨーの素顔に迫りたいと考えている。
さらに、オーストラリア時代に行った研究活動を中心に詳しく考察し、彼がアメリカにおいて実施した4つの臨床実験の本当の意味は何であったかを探ることである。
 5-3 研究助成等
区分 年月 名称・題目・機関名等
学内 2013年6月 助成機関:名古屋学院大学
区分:2013年度研究奨励金
助成額:220,000円
学内 2015年6月 助成機関:名古屋学院大学
区分:2015年度研究奨励金
助成額:190,000円
学外 2002年7月 呉市広地区住民アンケートの実施
呉市から研究調査助成金を受け、呉市広地区に住まわれている456人に対し、消費者行動に関するアンケート調査を実施する。
呉市から20万円の研究助成金
学外 2008年7月 子供が好んで食べる非常食の献立を考える
呉市から研究調査助成金を受け、新型インフルエンザの発生に備えた非常食について検討した。
呉市から15万円の研究助成金
学外 2009年10月 高田短期大学一身田寺内町の活性化プロジェクト
平成21年度より開始し、3年分の地道な成果として、一身田にある寺内町の館や地元商店街経営者の協力を得て、学生がオリジナル散策マップや寺内町検定テキストを作成する。
高田短期大学から3年(2009、2010、2011)で合計80万円の研究助成金
 5-4 資格・特許等
年月 名称
2008年11月 食品衛生管理者

 6 研究業績
 年度  種類  
種類 著書、学術論文、テーマ等の名称 単著、
共著等の別
発行又は
発表の年月
発行又は発表
雑誌等又は発表
学会等の名称
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著書:編纂書 商業概論 共著 2019年4月 中央経済社 35-56  
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要旨:商学は日本でも比較的歴史のある学問分野だが、捉え方は多様で統一的な見解はほとんどない。本書は商業とは何かを問い直し、最新の動向を折込みながら入門として概要を示す。
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著書:編纂書 アルバイトから学ぶ仕事入門 共著 2019年4月 中央経済社 2-5,110-125  
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要旨:高校生や大学生にとって身近な「アルバイト」に着目し、その目線から仕事のしくみを解説している。大学で学ぶビジネス系科目が仕事にどのように役立つかが楽しく学べるように工夫している。
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著書:編纂書 経営学へのご招待 共著 2017年9月 五絃舎 第1講,第2講,第3講,第6講,第12講,第15講,資料  
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要旨:大学生が、経営学を学ぶ意義をコンパクトにまとめたテキストである。特に、経営管理論、経営学説、経営組織論、組織文化、組織風土、経営戦略、マーケティング、コーポレートガバナンス、企業論、人的資源管理論、日本的経営を学ぶ上での基礎知識をコンパクトにまとめているテキストである。
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著書:編纂書 現代経営学 共著 2017年9月 五絃舎 p57-66  
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要旨:現社会では企業を取り巻く就業形態および労働者環境は、大きく変化している。そのような状況において、企業は人材の確保を行わなければならない。企業が行っている人材募集活動は、単に人材を確保することが目的でなく、企業で必要である人材確保をすることにある。企業にとって、どのような人材が現在必要とされており、今後どのような人材が必要とされるのかを紹介した。
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著書:編纂書 現代経営学講義 共著 2015年8月 五絃舎 pp1-8,pp51-62  
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要旨:はじめて経営学を学ぼうとしている人を対象にしています。特に、経営学を学ぶことによって経営学の素晴らしさを理解できるように工夫している。そして、できる限り一定水準以上の内容を盛り込む努力をして作成している。
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著書:その他 中小企業のマーケティング 共著 2016年3月 五絃舎 pp159-169  
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要旨:組織風土と管理者の役割についてまとめている。組織とバーナード理論、組織風土と組織文化、組織風土とコンプライアンス、組織風土とモチベーションの関係などをできる限り事例を利用して分かりやすく説明した。
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学術論文 ケース・メソッド教育 その5 -問題発見能力- 単著 2016年3月 日本産業科学学会論叢 第21号 pp81-83  
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要旨:特に、以下の3点についてまとめている。
①問題解決能力と問題発見能力をある程度育成することができるのか
②突発的に発生する職場での人間関係問題への対処能力をある程度育成できるのか
③職場で活用できる実践的な問題解決能力を大学教育である程度育成できるのか
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学術論文 経営管理の登場とエルトン・メイヨー 単著 2015年7月 名古屋学院大学論集 社会科学篇 第52巻 第1号 107-115  
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要旨:産業革命による急速な大規模工場制工業の発展によって,従来の労働者の管理方法や制度では対応不可能な事態となった。そのような時代の流れから,新しい経営管理方法が必要となる。特に,大規模工場制工業を経営する経営者にとっては,労働者を管理するための経営管理方法が早急に必要となり,その研究が本格化した。その経営管理方法の中で,最も人間関係論思想を重視したのがメイヨーであった。
そこで本稿では,まずはメイヨー以外の経営管理方法にはどのような方法があったのかの確認と,主にどのような経営管理方法が現れたのかを簡単に整理した。さらに,メイヨーの人間関係論思想を理解するための手がかりが,彼の著書である「ジャネの心理学」にヒントが隠されていることを論じた。
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学術論文 ケース・メソッド教育 (その4) -組織と個人の問題- 単著 2015年3月 日本産業科学学会第20号論叢 pp61-66  
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要旨:本稿では、学生が作成したケースである、『悩んだ家電販売員』を利用しながら、組織と個人の問題について、学生がどのような疑問を持ち、また、いかなる解決策を考えたのかをみてみた。さらに、学生が就職してから必要とされる、「管理能力」の基礎的力を育成することが可能であるかも検討しまとめた。
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学術論文 組織と個人の関係 単著 2014年6月 『関西実践経営』 実践経営学会関西部会 第47号 pp45-56  
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要旨: 個人の価値観の多様化によって、「公」と「私」の問題が、近年、組織に大きな影響を与えている。人々の価値観が多様化し、所属する組織での仕事を最優先するのではなく個人の生活などに重心を置く人々が増えており、組織と個人の関係をとらえることが難しくなってきている。本稿では、加速する社会の変化によって、ますます組織と個人との関係が複雑化し、従来の組織運営に大きな影響を与えている問題の一つである価値観の多様化について考察した。
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学術論文 ケース・メソッド教育(その3) ー 学生によるケースライティング ー 単著 2014年3月 日本産業科学学会研究論叢 第19号 pp47~52  
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要旨:一般的にケース・メソッド教育で利用されているケースは、経営者や管理者、または、専門経営者に関する事例が多い。そのために、学生が就職して最初に直面するであろう、職場の人間関係に関するケースは、まだまだ不足している。そのような理由から、大学生が利用することを前提としたケースを作成することの意味と、職場で実際に起こっている人間関係問題のケースライティングを学生に行わさせ、そこで作成されたケースをケース・メソッド教育で活用することの意味について論じた。
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学術論文 メイヨーの生涯と業績(その6) 単著 2013年3月 高田短期大学紀要 第31号 pp29~36  
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要旨:本稿においては、メイヨーが参加した、ホーソン実験(継電器組立作業実験)を取り上げ、その概要について紹介し、この産業調査から新しく発見された事実について考察しまとめた。
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学術論文 メイヨーの生涯と業績(その5) 単著 2012年3月 高田短期大学紀要 第30号 pp169~175  
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要旨:本稿においては、メイヨーが参加した、ホーソン実験を取り上げ、その概要について紹介し、この産業調査から新しく発見された事実について考察しまとめた。
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学術論文 メイヨーの生涯と業績(その4) 単著 2011年3月 高田短期大学紀要第29号 pp165~170  
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要旨:メイヨーは、オーストラリアからアメリカへ渡り、4つの臨床的研究を実施している。この4つの臨床的研究については、日本でのメイヨー研究の先駆者である桜井教授の著書1)において4つの産業調査として紹介されている。本稿においては、メイヨーがアメリカで本格的な調査として手がけた、フィラデルフィアの紡績工場(ミュール紡績部門)での産業調査を取り上げ、その概要について紹介し、この産業調査から新しく発見された事実について考察しまとめた。
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学術論文 メイヨーの生涯と業績(その3) 単著 2010年3月 高田短期大学紀要第28号 pp9~16  
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要旨:メイヨーはアメリカに渡る前は、オーストラリアで研究者として活躍し、「戦闘神経症(shell shock)」と名付けられていた精神医学治療法をオーストラリアで最初に行った人物である。本稿では、メイヨーがオーストラリアからアメリカに渡った本当の理由について、トラヘアーの著書である『THE HUMANIST TEMPER』から、その内面的な動機について調べ報告した。
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学術論文 ケース・メソッド教育(その2) -講義科目の場合と演習科目の場合について- 単著 2010年3月 日本産業科学学会研究論叢第15号 pp69~72  
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要旨:本稿では、短期大学でケース・メソッド教育を導入する場合に、授業科目として講義科目で取り入れた場合と演習科目で取り入れた場合では、どのようなことに注意し、講義を実施すればいいのかをまとめた
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学術論文 ケース・メソッド教育 -短期大学教育での必要性- 単著 2008年3月 日本産業科学学会研究論叢第13号 pp49~52  
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要旨:本稿では、短期大学で行うケース・メソッド教育では、学生が就職してから実際に体験しそうな問題を題材にした事例(卒業生などの話から聞いた実際に起こった事例)を利用し、学生たちが、その問題を討議し、特色ある様々な考え、判断、意見を持ち寄り、さらに発言しあい、思考を重ねることで、学生が成長することが可能であることについて述べた。
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学術論文:研究ノート エルトン・メイヨーとピエール・ジャネ ―精神病理学と社会的研究― 単著 2015年12月 名古屋学院大学研究年報 第28号 39-45
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要旨:
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資料 商業高校の総合的な学習の時間の活用に関する一考察 ―ケース・メソッド教育の導入― 単著 2020年3月 名古屋学院大学論集 社会科学篇 第56 巻 第4号 143-152
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要旨: 筆者が,ケース・メソッド教育に出会って大学教育に導入してから,約20年間の月日が流れた。高等学校の進路ガイダンスや出前講義を実施する中で,ケース・メソッド教育は,企業や大学教育以外でも実施は可能ではないかと考えるようになった。
 そのようなときに,偶然であるが,高等学校の総合的な学習の時間に外部講師によるケース・メソッド教育を利用した講演を担当する機会を得ることができた。
 そこで,本稿では,高等学校の総合的な学習の時間に,ケース・メソッド教育を利用することによって,高校生の進路選択や職業人として必要なコミュニケーションやマナー等を考えるきっかけを提案することができた事例を紹介する。
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資料 ケース・メソッド教育 その10―ケースを理解するための基礎知識― 単著 2019年3月 名古屋学院大学論集 社会科学篇 第55巻 第4号 69-81
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要旨: 筆者が,ケース・メソッド教育に出会ってから約25年間の月日が流れた。最初は,短期大学でどのようにしてケース・メソッド教育を導入すればよいかを考え悪戦苦闘した。それからは,大学や大学院でどのように導入をすればよいかを考え続けた。そこで,一つの答えとして,ケース・メソッド教育を学ぶためには,必ず経営学説(経営管理に関する先駆者の考え方)を学ぶことが重要であると考えるようになった。特に,経営事例(ケース)を職場の人間関係問題に絞る場合は,経営学説を学んでおくことが重要である。
 そこで,本稿では,職場の人間関係問題を扱った経営事例(ケース)を中心に,ケース・メソッド教育を実施する場合には,経営学説がいかに重要な意味を持っているかをまとめてみた。
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資料 ケース・メソッド教育 その9―個人学習からグループ討議,そしてクラス討議へ― 単著 2018年1月 名古屋学院大学論集 社会科学篇 第54巻 第3号 253-264
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要旨: 筆者が担当するゼミでは,ケース・メソッドを導入している。ゼミでは,基本的に「個人学習」から「グループ討議」そして「クラス討議」の3つの学習プロセスに,学生自ら主体的に参加している。そのプロセスの中で,学生自身が社会人として必要な問題発見能力と問題解決能力の向上を行っている。本稿では,学生が実際に「個人学習」「グループ討議」「クラス討議」を行い,どのような自由な考えや意見が出されながら独自の解決策を導き出しているのかを紹介し,筆者なりの考えをまとめた。
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資料 ケース・メソッド教育 その8―事例:学生が作成したケース― 単著 2017年3月 名古屋学院大学論集 社会科学篇 第53巻 第4号 255-265
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要旨: 名古屋学院大学で筆者が担当するゼミでは,学生が作成したケースを使用しながら,学生同士で積極的な討論を実施している。学生が作成したケースを実際に使用し討論することは,ほとんどの学生は,今まで経験をしていない。また,ゼミに入ってからケース・メソッド教育という教育方法を知った学生がほとんどである。ゼミでは,ケース・メソッド教育とは何かを学びながら,個人が最終的にオリジナルのケースを仕上げ,学生同士での討論で使用し,そのケースを分析することを実施してきた。
 そこで,本稿では,学生が作成したケースの一部である「アルバイト経験編」「家族経営編」を紹介し,そのケースに関して筆者なりの簡単な分析を行った。
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資料 ケース・メソッド教育 その7―ケース「社長と僕と人事問題」とその分析― 単著 2016年12月 名古屋学院大学研究年報 第29号 67-75
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要旨: 筆者が担当するゼミでは,学生がケースライティングしたケース(事例)を使用した,ケース・メソッド教育を実施している。それは,学生同士の討論が活発に行われるとの考えから行っている。ケース(事例)は,できる限り学生が関心を持てる題材がいいからである。本稿では,ケース・メソッド教育で使用するのに,学生が作成したケース(事例)が,ふさわしいものであるのかを分析した。
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資料 ケース・メソッド教育 その6―ケース「悩んで苦しんだ工員の田中氏」とその分析― 単著 2016年10月 名古屋学院大学論集 社会科学篇 第53巻 第2号 219-228
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要旨: 学生が作成したケース(事例)を使用しながら,ケース・メソッド教育を実施させている大学は,まだまだ,数が限られている。そのような状況の中で,筆者が担当するゼミでは,積極的に,学生が作成したケース(事例)を使用し,ケース・メソッド教育を実施してきた。すなわち,ケース・メソッド教育で使用するケース(事例)を,学生にケースライティングさせてきた。そのような経緯から,本稿では,学生が作成したケース(事例)を,ケース・メソッド教育で使用するのに,ふさわしいものであるのかを分析した。
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資料 エルトン・メイヨーとピエール・ジャネ その2 ―強迫観念的思考― 単著 2016年1月 名古屋学院大学論集 社会科学篇 第52巻 第3号 175-180
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要旨:
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資料 エルトン・メイヨーの生涯と業績 その2 単著 2007年2月 呉大学短期大学部紀要第10号 pp39~46  
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要旨:メイヨーの幅広い知識と、アメリカに渡ってからの産業における人間問題に関する研究の基礎知識は、既にオーストラリア時代に築き上げていたと考えられる。メイヨーがオーストラリア時代に、どのよう学問領域に関心をもち研究を行ったのかを、アデレート大学の学生時代とクイーンズランド大学の教員時代に分けて考察した。
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資料 エルトン・メイヨーの生涯と業績 その1 単著 2005年12月 呉大学短期大学部紀要第9号 pp45~51  
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要旨:メイヨーの「人間関係論」は、ひとり経営学の問題だけでなく、隣接の社会科学分野である、経済学、社会学、心理学と人類学、それに哲学などを取り入れ、それらと広くかつ深く関係させながら学際的研究を進展させている。本稿ではまず、以前から考察を必要と考えていた、メイヨーが産業文明に対する基本的問題に関心を持った理由を、メイヨーの人となりからもう一度研究するために必要と考えられる資料を作成し、まとめたものである。
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口頭発表:研究発表 宿泊型実践教育 - 現地・現場を訪れ新しい感動を得る - 単独 2019年2月 中部キャリア研究会  
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要旨:名古屋学院大学商学部の経営実践特講は、実践的視点から学ぶことを目的に設置されている科目である。その科目では、実践的問題発見能力、実践的問題解決能力、実践的プレゼンテーションを学び、実践能力を身につけることを目的に開講している。具体的には、現地を訪れて事前に調べてデータと実際にどのような違いが存在するかを体験することに重要点を置き、実践的な能力を学ぶ機会を提供する方法として、宿泊型実践教育を導入し、現地・現場体験を行い、宿泊型実践教育での体験学習に関して報告をした。
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口頭発表:研究発表 問題解決型体験学習 - 企業提案問題をグループで解決案を提案する - 単独 2018年7月 中部キャリア研究会  
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要旨:名古屋学院大学で筆者が担当する経営実践特講は、「実践的視点から学ぶ」ことを目的に2017年度に設置した科目である。
この科目では、「実践的問題発見能力」「実践的問題解決能力」「実践的プレゼンテーション」を学びながら、実践的な力を身につけることを重要な目的とし2017年度は開講した。
2017年度の反省より、「実践的視点から学ぶ」ための機会を提供するためには、問題解決型体験学習を導入する必要性に気がついた。
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口頭発表:研究発表 宿泊型インターンシップ -実践的問題発見能力と実践的問題解決能力の育成- 単独 2018年2月 三重キャリア研究会  
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要旨:名古屋学院大学で筆者が担当する経営実践特講は、実践的視点から学ぶことを目的に設置されている科目である。この科目では、実践的問題発見能力、実践的問題解決能力、実践的プレゼンテーションを学びながら、実践的な力を身につけることを目的に開講した。今回は、実践的な能力を学ぶ機会を提供する方法の一つとして、宿泊型インターンシップを導入した。実際に、そのインターンシップではどのようなことを体験させたのかを紹介した。
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口頭発表:研究発表 集団の発生と個人の所属 単独 2017年8月 三重キャリア研究会  
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要旨:企業には、組織文化と組織風土がある。また、組織には必ず非公式組織も存在する。今回の報告では、非公式組織の存在は、経営者が労働者を管理する場合に重要な要素であることを論じ、労働者の生産性の向上と感情の理論は、公式組織よりも非公式組織が組織目標をサポートすることをホーソン実験の一例を使いながら、実際は、非公式組織の存在を理解しながら企業組織は運営されていることについて報告した。

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口頭発表:研究発表 経営組織論の生成と発展 単独 2017年6月 日本産業科学学会 2017年度 第1回 中部部会  
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要旨:経営組織論は、「古典的組織論」「新古典的組織論」「近代的組織論」「適応的組織論」「戦略的組織論」「社会的組織論」へと生成し発展してきていると一般的に言われている。そのことに関しては、全く問題はない。しかし、バーナードの提唱する外的要因に、「適応的組織論」「戦略的組織論」「社会的組織論」を含んでも問題ないのではないかとの考えを紹介した。また、そもそも組織とは、非公式組織から公式組織に形成され、公式組織から非公式組織が生まれるのではないかと考えを説明し、組織に取って、非公式組織は重要な役割を果たしているの考えを紹介した。
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口頭発表:研究発表 企業インターンシップ参加へ 単独 2016年8月 三重キャリア研究会  
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要旨:教育実習に参加するための教育があるように、企業インターンシップに参加するための事前教育が必要である。3年生を対象としたインターンシップを実施している企業は、各社が採用したい人物をインターンシップという名前で探している。教職課程のように、職業人のプロを育てる教育が必要となっている。すなわち、教職課程と職業人課程の設置を考える必要がある。
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口頭発表:研究発表 学習する組織  ―クリス・アージリスの2形態― 単独 2016年8月 三重キャリア研究会  
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要旨:組織行動論の大家として、クリス・アージリスは有名な経営学者である。そのクリス・アージリスは、2013年11月に他界している。近年の組織では、シングルループ学習だけでは環境に適応しながら生き残っていくことは難しい状況に置かれている。企業組織における過去の成功体験における固定観念を自ら考え直し、外部から新しい知識や枠組みをダブルループ学習し、その経験から得た実績や成功事例を、もう一度シングルループ学習によって反復・強化することが必要となってきている。特に、ダブルループ学習の重要性について考えてみた。
参照リンク:
口頭発表:研究発表 2年生の2月になぜ、合宿なのか 単独 2016年3月 三重キャリア研究会  
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要旨:大学に進学してきた学生にとって、学生生活では2月の中旬から3月上旬が最も時間が取れる期間である。
「個人学習の重要性」「組織学習と組織間学習を実際に体験する」について、体験させて教えることができた。

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口頭発表:研究発表 近江商人 ー妻の役割と人材育成ー 単独 2015年11月 三重キャリア研究会  
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要旨: 近江商人が活躍できた理由は、その行商のあり方や先見の目があったからであるといわれている。しかし、近江商人の本当の強みは、人材育成にあったと私は思っている。特に、近江商人の妻たちの活躍がなければ、近江商人の活躍はなかった。郷土から人材を採用していた本当の理由は、商人としての素養を持った人材の育成にあった。そのような人材を採用し育成するためには、本宅のあった近江の国でなければならなかった。そこには、主人に代わって人材育成ができる、最も信頼のあるビジネスパートナーとしての妻の存在があったことに関して報告した。
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口頭発表:研究発表 ケース・メソッド教育 (その5)ー問題解決能力と問題発見能力ー 単独 2015年8月 日本産業科学学会 第21回 全国大会  
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要旨:特に、以下の3点について部会報告での指摘部分をさらに修正し報告した。
①問題解決能力と問題発見能力をある程度育成することができるのか
②突発的に発生する職場での人間関係問題への対処能力をある程度育成できるのか
③職場で活用できる実践的な問題解決能力を大学教育である程度育成できるのか
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口頭発表:研究発表 学生とのコミュニケーションは講義から 単独 2015年8月 三重キャリア研究会  
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要旨: 学生の離籍率の改善をテーマに各大学でいろいろな方法での取り組みが実施されている。離籍率の高い大学と低い大学では、確かにその取り組みは異なる結果として現れていることは事実であろう。ただ、離籍者問題に関しても、学生それぞれに問題点が異なる。主な理由としては、学習意欲の低下、進路選択のミス、大学生活(集団)での不適合、さらには、学費に関する問題などがある。そのような理由が存在する中でも、学生と教員のコミュニケーションの難しさが指摘されている。しかし、学生と教員とのコミュニケーションはそれほど難しいものであるのかを考えた。特に、講義を一つのキーワードとして考えた場合、学生と教員とのコミュニケーションは意外と可能であるとの考えを報告した。ただし、学生指導に関する先行研究の量は膨大なものである。先行研究の重要性は理解しうえで、個人の考え方をまとめて報告している。
参照リンク:
口頭発表:研究発表 ケース・メソッド教育 (その5)ー問題解決能力と問題発見能力ー 単独 2015年3月 日本産業科学学会 2014年度 中部・関西合同部会  
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要旨:特に、以下の3点について報告した。
①問題解決能力と問題発見能力をある程度育成することができるのか
②突発的に発生する職場での人間関係問題への対処能力をある程度育成できるのか
③職場で活用できる実践的な問題解決能力を大学教育である程度育成できるのか
参照リンク:
口頭発表:研究発表 若者が長期雇用を勝取るために 単独 2015年2月 三重キャリア研究会  
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要旨:長期雇用を勝ち取るために必要なこととして、「長期雇用は、企業から社員に与えられるものと考えるのではなく、社員が獲得すると考えること」「長期雇用を獲得するには技術力を高めること」「一つのことを極める為に、「研究」「努力」「鍛錬」を惜しまないこと」であると報告した。
参照リンク:
口頭発表:研究発表 ケース・メソッド教育 (その4) -組織と個人の問題- 単独 2014年8月 日本産業科学学会 第20回全国大会  
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要旨:学生が作成したケースである、『悩んだ家電販売員』を利用しながら、学生がどのような疑問を持ち、また、いかなる解決策を考えたのかを紹介した。さらに、学生が就職してから必要とされる、管理能力をケース・メソッド教育で育成することが可能であるかについて報告した。
参照リンク:
口頭発表:講演 働き方改革 -私が思うことー 単独 2019年12月 デンソー安全衛生協議会  
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要旨:2019年4月から導入された、働き方改革に関する現状とこれからの課題について話をする。
特に以下の5点について話をした。
①働き方改革が導入されたわけ
②過労死ライン(複数月平均80時間)をどのように考えるか
③従業員の健康状況を企業が的確に情報を持っているかによって、過労死の問題に対応できる可能性
④70歳定年が導入される場合、企業として人材をどのように確保し育てるか
⑤社員の余暇について、企業として取り組めること
参照リンク:
口頭発表:講演 働き方改革 -私が思うこと- 単独 2019年5月 愛知県 労働基準協議会  
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要旨:2019年4月から導入された、働き方改革について私的な考えを交えながら、なぜ導入されたかについて話をした。
特に以下の4点について話をした。
①働き方改革が導入されたわけ
②従業員の健康状況を企業が的確に情報を持っているかによって、過労死の問題に対応できる可能性
③70歳定年が導入される場合、企業として人材をどのように確保し育てるか
④社員の余暇について、企業として取り組めること
参照リンク:
口頭発表:講演 働き方改革推進の為の、企業側の学生に対する効果的な対応の仕方 単独 2017年12月 三重県経営者協会  
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要旨:「働き方改革推進の為の、企業側の学生に対する効果的な対応の仕方」がテーマとなっており、そこで、「企業側の学生に対する効果的な対応の仕方」に関して、私の考えを話させていただいた。
参照リンク:
口頭発表:講演 若手人材の確保・定着と働き方改革について 単独 2017年9月 連合三重  
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要旨:若手人材の確保・定着と働き方改革について、「若手人材の確保」「定着」「働き方改革」の3点に関して、中小企業を中心に、今後どのように取り組むことが理想であるかを、事例を使いながら講演した。
参照リンク:
口頭発表:講演 若手人材の確保・定着と働き方改革 単独 2017年9月 三重県経営者協会 三重県労働  
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要旨:「若手人材の確保・定着と働き方改革について」がテーマとなっており、今回は「若手人材の確保」「定着」「働き方改革」の3点に関して、中小企業を中心に私の考えを話す。
参照リンク:

 8 学外活動
 8-1 本学以外の機関(公的機関・民間団体等)を通 しての活動
就任年月 退任年月 機関名、役職名等
2014年1月 桑名市教育委員会活動評価委員
 8-2 学会・学術団体等の活動
種類 就任、受賞等年月 退任年月 内容(学会・団体名、受賞名、役職名等)
学術団体等 2007年4月 実践経営学会
学術団体等 2019年4月 日本産業経済学会 常任理事
学術団体等 2019年5月 中部キャリア研究会 代表
学術団体等 2019年8月 日本産業科学学会 会長

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